日本ではあまり馴染みが無い感謝祭、ブラックフライデー、サイバーマンデーですが、アメリカにおいては、1年間で最も消費者の購買意欲が高まる年末セール商戦を構成する重要な日となります。年末セール商戦の期間は小売店だけでなくオンラインでの売上も伸びるのが一般的ですが、実際はどの程度の金額が動いているのでしょうか?

ブラックフライデーの由来

11月の第4木曜日である感謝祭(サンクスギビングデー)の翌日金曜日がブラックフライデーです。1932年から年末セール商戦の開始日とされてきたもので、殆どの小売店が朝早くから開店し、大幅な値引きが行われます。基本的には祝日ではありませんが、カリフォルニアや幾つかの州では祝日となっているところもあり、小売店以外の従業員、学校は感謝祭とフラックフライデーは休日となる場合が多い。

ブラックフライデーという名称はフィラデルフィアで生まれたとされ、もともとは感謝祭翌日に交通量、人々の往来が増えることから呼ばれ始めた名称であり、1961年まではそうした意味合いでした。しかし、その後は小売業がこの時期に赤字から黒字に転じるという意味で使われ始めたものです。

 

アメリカの年末セール商戦

アメリカにおけるホリデーシーズンは、11月の第4木曜日である感謝祭(サンクスギビングデー)から始まり、ニューイヤーイブで終わります。感謝祭はもともとはアメリカに入植したピルグリム・ファーザーズの最初の収穫を祝福するものであったとされていますが、現在はこうした意味合いは薄れ、家族や友人と共に食事を楽しむ日となっています。

この時期は単にこうしたお祝いをするだけでなく、アメリカの年末セール商戦にとって非常に重要な意味合いを持っています。伝統的に小売店が大幅な値引きを行うために、アメリカ人の多くがブラックフライデーに買い物をしており、statista.comの調べによると、2014年には37%のアメリカ人が「ブラックフライデーにオンラインで買い物をしたい」と回答、これは前年の回答28%を上回る数値となっています。

長年、小売店のオープンは朝6時でしたが、2000年頃からこれが朝4時、5時に早まり、2011年にはいくつかの小売店(Target、Kohl’s、Macy’s、Best Buyなど)が深夜12時にオープンするようになりました。さらに2012年にWalmartは感謝祭の夜8時からブラックフライデーをスタートするようになり、2014年にはこうした小売店が感謝祭の夕方5時程度からブラックフライデーをスタートするようになり、競合店よりも少しでも速く売ろうという小売店が互いにブラックフライデーのセール開始を早めている状態です。

 

アメリカの年末セール商戦のEC売上

Comparison of U.S. online revenue on Thanksgiving and Black Friday from 2008 to 2015 (in million U.S. dollars)

Comparison of U.S. online revenue on Thanksgiving and Black Friday from 2008 to 2015 (in million U.S. dollars)

ブラックフライデーには小売店には多くの消費者が訪れ、中には駐車場にテントを張って開店を待つ者もいますが、オンラインでの購入もこの時期は増加します。2014年には11月と12月のアメリカのEC売上は530億ドルを超えており、36%が小売店での購入を、37%がオンラインで商品を購入したいと回答しています。アメリカの感謝祭とブラックフライデーの売上は年々成長を続けており、2015年には感謝祭で10億9600万ドル、ブラックフライデーに16億5600万ドルの売上となっています。これがあくまで1日の売上であることを考えると、いかにこの時期の消費者の購買意欲が高いのかがわかります。

statista.comのデータを元に訪日ラボが作成

statista.comのデータを元に訪日ラボが作成

また、感謝祭の休暇明けの月曜日にはオンラインでの購入が増えるため、サイバーマンデーと呼ばれており、これはオンラインショップが感謝祭の週末の後に合わせてセールを行うこと、地方に規制していた人達が月曜日にオンラインで買い物をするためともされています。なお、感謝祭、ブラックフライデー、サイバーマンデーの中では、サイバーマンデーの売上が最も多くなるのが一般的となっています。

 

まとめ

アメリカにおける年末セールの開始日である感謝祭、その翌日のブラックフライデー、その週明けの月曜日のサイバーマンデーですが、2015年にはオンライン売上で、合計50億ドル以上ものお金が動いていることになります。こうした傾向はアメリカだけでなく、カナダ、欧州各国でも見られる傾向ですので、越境ECを展開する上では知っておきたい知識と言えるでしょう。

<参照>

 

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