地方自治体&DMOはどうやってget your guideをインバウンドに活用すべきなのか？
「Get Your Guide」は、2009年にスイスで創業した会社で、現在はドイツに本社を据えている、旅先でのツアーやアクティビティーの予約を取り扱う会社です。
150の国や地域におけるツアーやアクティビティーを取り扱っており、その数は5万件以上に上ります。予約できる範囲も非常に多岐に渡っており、博物館や美術館といった観光施設のチケットや、ガイドを伴ったツアー、日帰りツアーなどさまざまです。2019年の段階で2,500万件以上の予約を扱うという実績もあります。
世界中に拠点があり、2017年には日本語のWebサイトが立ち上がり、日本から外国へ旅行に行く観光客向けのサイトがオープンしました。さらに2018年には日本法人となる「Get Your Guide Japan株式会社」が創設され、訪日外国人観光客向けの日本のツアーやアクティビティーの予約も始まりました。
海外にも多数の拠点があり外国のユーザーも多いことから、訪日外国人観光客を取り込みたいという施設や事業者にとって、認知度の向上やインバウンド利用の拡大に期待が高まります。
本記事では、Get Your Guideに掲載されている情報の中でも、地方自治体やDMOに関する事例について紹介します。
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2021年5月、Get Your Guideでは、京都市観光協会に欧州の旅行傾向に関するレポートを寄稿しています。
レポートは「これからの欧米旅行者の6つの傾向と観光事業者がとるべき対策」というタイトルが付けられており、実際にGet Your Guideが調査した結果がまとめられています。
調査の対象となったのは、欧米の主要6か国です。レポート内では、今後の旅行傾向について6つのポイントでまとめられていることが特徴で、調査では下記のことが明らかとなっています。
「旅行はカップル旅行や家族旅行から再開する」「割引やパッケージ旅行が旅行動機になる」「衛生対策と柔軟なキャンセルポリシーが重要」「オンライン予約がさらに増加する」ことです。また「旅行意欲が高い人はすでに計画を始めている」ことも判明しているため、旅行意欲が高い人に向けた商品を準備することが重要だそうです。
また訪日外国人観光客が日本に戻る時期については明記されていないものの、ワクチンの接種が進み、国内で集団免疫が獲得されるタイミングだとしています。 また、本レポートについては、京都市観光協会の公式サイトからダウンロードできます。
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