日本スキー場は「パウダースノー」といわれる雪質により訪日外国人観光客に人気のある観光地といわれています。
それでは、そのインバウンド市場はどれくらいなのでしょうか？今回は、2015年6月に観光庁から発表されたスキー場に関する資料から、スキー場のインバウンド市況を見ていきましょう。
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スキー場全体の市場規模（日本人含）は980億
スキー場全体の市場規模はどうなっているのでしょうか？
観光庁による調査によると、全国517箇所のスキー場に対して行った3シーズン（2011～2012年、2012～2013年、2013～2014年）の売上金額別の、以下の表です。
こちらの昨年度のデータを見てみると、スキー場の売上金額は、「1,000万円～5,000万円未満」が22.4%と一番割合として多く、続いて「1億円～5億円未満」が17.4%、「100万円～1,000万円未満」が16.1%となっています。
こちらの売上高、割合から算出すると、市場規模はおよそ980億円となります。
スキー場のインバウンド収益「58億円」来場者の内訳から試算
それでは、インバウンド収益を試算してみましょう。
観光庁のアンケートによれば訪日外国人客はアジア系2.8%、欧米系2.3%、それ以外が0.8%で合計5.9%となります。この数字をもとに試算すれば、58億円ほどのインバウンド市場となります。
また、訪日外国人観光客来場者は、およそ10%ほど日本人よりも消費額が多い傾向にあるため、インバウンド市場額はもう少し上振れる可能性が高くあります。
訪日外国人観光客は人気のスキー場に集まる傾向
来場者の訪問元をスキー場の来場客数別にみると、規模が大きくなるほど、訪日外国人観光客が増える傾向が見て取れます。
訪日外国人観光客も日本のスキー場を調べたり、実際に訪れる際は、やはり観光できている以上有名なところに行く傾向があるのだと思われます。
インバウンド対応を課題とするスキー場は50%：対策なしが多い現状
それでは、各スキー場はインバウンド対策としてどのような課題を持ち、取り組んでいるのでしょうか。
こちらの表を見てみると、「海外へのスキー場のPR・魅力発信」「外国人客の受入環境整備」「交通アクセスの改善」などのインバウンドに関連する課題においては、どれも「課題としている」との回答がおよそ50%程度です。
しかしながら、これらの課題について「取り組んでいない」との回答が軒並み60%、「取り組んでいるが、成果が出ていない」との回答がおよそ20%程度となっており、まだまだ対策の余地がありそうな模様です。
スキー市場の回復、インバウンドへの訴求がカギに？
先日ご紹介したディズニーリゾートの推定インバウンド収益200億と比較してしまうと、58億というインバウンド市場規模は少々小さい印象をうける結果となりました。
しかしながら、日本人のスキー人口減少により厳しい状況にあるスキー場にとっては非常に重要な市場になるのではないでしょうか。
観光庁の「レジャー白書2014」によれば、スキー・スノーボード人口は1998年に1,800万人に達したものの、その後は減少傾向で推移し、2013年ではスキー・スノーボード合計で770万人とピーク時の4割強まで減少してしまっています。
またスキー場の内、5割がインバウンド誘致を課題としていながら対策ができていない現状を考えれば、今後伸びしろがある市場とも考えられます。
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