訪日外国人観光客数が初めて2,000万人を突破し、2016年はインバウンド業界にとって記念すべき年になりました。
訪日外国人観光客数が異例のペースで増えている中、国内ではインバウンド向け宿泊施設の不足が問題となっていますが、Airbnbやagoda、HomeAwayなど民泊サービスの普及により、改善の兆しが見えてきています。
2016年12月29日、民泊専門メディアのAirstairは、東京の民泊市場の最新動向「東京民泊マーケット市場レポート 2016」を発表。
国内でホットなキーワードになっている「民泊ビジネス」。東京での民泊マーケットの動向はどうなっているのでしょうか？
今回はこのレポートの動向を簡単にご紹介。
この続きから読める内容
- 10分で理解する民泊サービス その実態とは？背景や法的要件、課題などを解説
- 釜石市、民泊サービスAirbnbと提携しインバウンド誘致：震災復興にAirbnb活用は起爆剤となるか
- 300万人の訪日客が利用：国内で普及が進む民泊サービスAirbnbの利用実態をわかりやすくご紹介
- 民泊専門メディアのAirstair、東京民泊マーケット市場レポート 2016を発表：東京の民泊マーケットの動向をまとめたもの
- 東京の民泊物件数は5,942室→14,252室に：約140％増（2.4倍）の規模に増加
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