※本セミナーの申し込みは締め切りました。たくさんのお申し込みありがとうございました。
2022年10月、ついに訪日観光の際の水際対策が大幅に緩和され、インバウンドが本格再開しました。また、今月12月7日には中国でゼロコロナ
政策が緩和されており、今後の中国における入国制限緩和の動きにも注目が集まっています。
一方で現在の動向を見ると、アジア圏が大多数を占めていたコロナ以前(〜2019年)と違い、欧米豪の割合が比較的高くなっているというのも押さえておくべきポイントです。
そこで今回訪日ラボは、こうした現時点での動向や今後の予想まで解説する【2023年のインバウンド動向を展望する緊急セミナー】を開催します。
世界最大級の英語訪日メディア「ジャパンガイド」事業部より高倉 佑介氏をお招きし、インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」の川西とともに、2023年のインバウンド予想について語り尽くします!
※店舗事業者以外の方の申し込みはこちら

セミナー概要
第一部 - インバウンドの最新動向と今後の予想
まず、インバウンドの最新動向と今後の予想について、訪日ラボ川西が解説します。
現在の訪日外客数動向
データを踏まえて見る「2023年のインバウンド動向予想」
中国で
ゼロコロナ
政策が緩和、今後の入国制限緩和の動きは
第二部 - 欧米豪のインバウンドデータと刺さるコンテンツ:ジャパンガイド高倉氏
次に、欧米豪のインバウンドデータと刺さるコンテンツについて、ジャパンガイド高倉氏に解説いただきます。
コロナ後、欧米豪市場に注目すべき理由
欧米豪からの検索動向データ(世界最大級の英語訪日メディア「ジャパンガイド」内)
データや定性情報を踏まえて見る「2023年の欧米豪市場予想」
欧米豪に「刺さるコンテンツ」とは
第三部 - 2023年のインバウンド徹底予想!ディスカッション
第一部、第二部の内容も踏まえながら、2023年のインバウンドの動向予想についてディスカッションします!
また第三部では、セミナー視聴者様のご質問にもお答えします。インバウンド対策にお悩みの方は、専門家に直接質問ができるこの機会にぜひお申し込みください。
※店舗事業者以外の方の申し込みはこちら
※本ページで紹介した内容は、予告なく変更となる可能性があります。
12/22追記:
第三部のディスカッションにて、「ジャパンガイド」を運営するエクスポート・ジャパン株式会社 グローバル事業部長で、多言語対応における「翻訳」と「ライティング」の専門家であるフランク・ウォルター氏の緊急登壇が決定しました!
欧米豪を中心としたインバウンド向けのプロモーションの投稿文や翻訳等、実際にプロモーションするにあたっての注意点や具体的なアドバイスをお話しいただきます!
インバウンド向けのプロモーションの投稿文や翻訳等に悩まれている方、ぜひお申し込みください。
登壇者
川西 哲平
株式会社mov/ 訪日ラボ インバウンド支援事業部 コンサルティング部 部長
大学卒業後、新卒から通信・モバイルコンテンツ関連の業務に関わり2014年より大手通信事業者で訪日外国人向けのWi-Fiアプリケーションの立ち上げから宣伝、 販促を担当。当時未成熟市場であった訪日外国人へのプロモーションを各国で積極的に実施し、累計200万ダウンロードを突破させ当時日本で最大規模の利用者数へと成⻑させる。また、全国の自治体や官公庁へWi-Fiの接続データとGPSデータを利用したビックデータのセミナー、 広告のアライアンス・企画・販売にも従事。現在は株式会社movで大手企業や官公庁へのデジタルマーケティングやインバウンドのコンサルティングを行なっている。観光庁「世界水準のDMO形成促進事業」における外部専門人材(2020-2023)
高倉 佑介
エクスポート・ジャパン株式会社 インバウンドマーケティング事業部長
2015年よりjapan-guide.com事業部に配属。現在インバウンドマーケティング事業部長として、おもに広告企画提案・広報職を担当。観光庁、環境省、近畿運輸局、大阪観光局、中部経済連合会、北海道観光新機構機構等、中央省庁や地方自治体、また、TOTO、Softbank等の民間企業の欧米豪圏向けwebプロモーション事業に従事。 ■メディア出演・講演履歴: 群馬県旅行業協会 観光業務戦略会議 名古屋経済大学市邨高等学校 キャリアセミナー 水のカムイ観光園協議会 「外国人目線での観光地域のブランド作りとは」 TBSラジオ 荒川強啓デイ・キャッチ「ニュースクリップ:最新・外国人旅行客事情」 高梁川流域連携中枢都市圏事業インバウンドおもてなしセミナー (倉敷市)
フランク・ウォルター
エクスポート・ジャパン株式会社 グローバル事業部長
2018年度より現在に至るまで観光庁「多言語解説整備支援事業」の業務を担当し、日光東照宮、姫路城、東寺などをはじめとする29地域を担当。その他、金融庁のGLOPAC事業において、サイトの企画等、ネイティブ目線でのコンテンツ制作を担当。
