口コミサイトごとのケーススタディ：「この口コミサイトでどんなインバウンド対策ができるの？」を事例から学ぶ
コロナ禍で大打撃を受けたインバウンド業界。しかし日本政府は、コロナ前から掲げていた「2030年に訪日客6,000万人」という目標は堅持しています。昨今口コミが集客にあたえる影響や、レピュテーションマーケティングが注目されている中で、「では、口コミサイトを活用してインバウンド需要を取り込むにはどうしたらいいの？どんなことをしたらいいの？」となる担当者、マーケターの方も多いのではないでしょうか。そんなお悩みを解決すべく、このページでは、各口コミサイトごとにまとめたインバウンド対策事例をご紹介します。
大衆点評に関するインバウンド事例集
大衆点評（たいしゅうてんぴょう／ダージョンディエンピン）とは中国で最大規模を誇る口コミサイトで、世界中の店舗情報と消費者によるレビューを掲載する口コミ投稿サイトです。 口コミが非常に重要視される中国ですが、大衆点評は2003年4月に中国の美団点評社によりサービスが開始されました。 大衆点評は、レストラン、ショッピング、エンタメ、ホテル、サロン、クリニックなどさまざまな業種を掲載しています。 ユーザー数6億人、日次アクティブユーザー数が5,000万人以上を誇る大衆点評は、訪日外国人旅行客数トップの中国人にとって非常に重要なツールであるといえます。 ここでは、大衆点評を活用したインバウンド対策事例を紹介いたします。
fliggyに関するインバウンド事例集
Fliggy（フリギー）とは、中国のIT大手アリババグループが展開するオンライン旅行サービスプラットフォームです。中国国内外の航空券、鉄道チケット、宿泊施設、レストラン、レンタカー、パッケージツアー、地元アトラクションなど旅行に関する包括的な予約サービスを提供しており、60万軒以上の宿泊施設と8,000軒以上の観光施設、400社以上の航空・チケット販売代理店と提携しています。ここでは、Fliggyを活用したインバウンド対策事例を紹介いたします。
Expediaに関するインバウンド事例集
Expedia（エクスペディア）は、アメリカの旅行会社であるエクスペディア・グループが所有するオンライン旅行代理店サービスです。Expediaのサイトからはホテルの検索や予約、航空券の予約などが可能です。世界的に広く利用されており、月間ユニークユーザー数はグローバルで約9000万人、エクスペディア・グループの売り上げは世界で第二位を誇っています。 またExpediaからは上記のような予約サービスのほかに、さまざまなオプショナルツアーが検索。予約できるようになっています。ここでは、Expediaを活用したインバウンド対策事例を紹介いたします。
KLOOKに関するインバウンド事例集
「KLOOK（クルック）」は、香港のKlook Travel Technology Limitedが運営する旅行体験予約プラットフォームです。2014年にサービスを開始し、現在ではその規模はアジア最大級です。KLOOKは世界中のアクティビティを10万件以上掲載しており、投稿された口コミは500万件以上にのぼります。ここでは、KLOOKを活用したインバウンド対策事例を紹介いたします。
KKdayに関するインバウンド事例集
世界各国のユーザーに向けてオプショナルツアーを販売するKKdayは、90カ国以上・550以上の都市のツアーを販売しており、100万人以上のユーザーが利用しているため、集客力の強さが魅力となっています。台湾を中心とし、日本、シンガポール、マレーシアなどにも拠点を展開しているため、特にアジアの旅行客を得意とし、7言語・17通貨に対応しています。ここでは、KKdayを活用したインバウンド対策事例を紹介します。
フォートラベルに関するインバウンド事例集
4Travel（フォートラベル）は、日本国内や海外の宿泊施設を掲載するほか、ツアーや航空券などの予約サイトも一括検索し比較できる、旅行情報に特化したウェブサイトです。月間アクセスユーザー数約1,000万人、月間PV数は約5,500万PVを誇る、日本最大級の旅行コミュニティポータルサイトといえます。日本人向けにサービスを展開するフォートラベルですが、クチコミでは「外国人」「インバウンド」などのワードで検索できるため、海外から訪れた友人におすすめしたい観光スポットや宿泊施設を探す際にも活用されているようです。ここでは、フォートラベルを活用したインバウンド対策事例を紹介します。
Agodaに関するインバウンド事例集
Agodaは、アジアを中心に、世界中の宿泊施設や航空券、空港の送迎サービス、アクティビティなどの検索・予約サービスを提供しているWebサイトおよびアプリです。世界200万軒以上の宿が予約でき、国内の月間訪問者数（セッション数）は83万7273人（2017年3月から2018年2月）と、外資系旅行サイトの中では大規模なサービスだといえます。Agodaには口コミの投稿機能があり、国内外のユーザーからの口コミを確認することができます。ユーザーは、実際に宿泊した人の口コミや評価を確認することで、宿泊施設選びの参考にできます。ここでは、Agodaのインバウンド対策事例を紹介します。
Yahoo!トラベルに関するインバウンド事例集
Yahoo!トラベルは、Yahoo! JAPANが提供するオンライン旅行代理店サービスです。Yahoo!トラベルからは、ホテルや航空券のほかに、航空券とセットのダイナミックパッケージ、バスツアー、レンタカー、高速バス、ゴルフ場の予約など、幅広いサービスやレジャーの予約ができます。大手ポータルサイトを運営しているYahoo!ならではの、幅広い予約をできることが強みです。ここでは、Yahoo!トラベルのインバウンド対策事例を紹介します。
Airbnbに関するインバウンド事例集
Airbnbは、世界最大手の民泊仲介サイトです。Airbnbは190か国以上で利用され、掲載宿泊施設は全世界で600万件以上、2019年の利用者は400万人を超えています。シェアリングエコノミーなどの観点から、日本国内でも民泊の需要が増えています。同時に、日本よりも早くから民泊が一般的であった訪日観光客からの需要も高く、インバウンドにおいてもAirbnbは多く利用されています。ここでは、Airbnbのインバウンド対策事例を紹介します。
Booking.comに関するインバウンド事例集
Booking .comはオランダの会社が運営するオンライン予約サイトです。宿泊施設だけでなく、航空券やレンタカー、空港発着タクシー、アクティビティ等、旅行に関するさまざまな予約ができる世界最大手のOTAです。世界228の国と地域で147万軒、日本国内だけでも94万室以上の宿泊施設を掲載しています。対応言語は最大43ヶ国語と非常に広い言語に対応しています。その為世界中にユーザーがおり、掲載することでインバウンド集客が見込めるサイトであるといえます。ここでは、Booking.comのインバウンド対策事例を紹介します。
トリップアドバイザーに関するインバウンド事例集
トリップアドバイザーは2000年にアメリカで創業したOTA（オンライントラベルエージェント）です。その規模は世界最大級で、サイト内には860万件もの施設が掲載されています。さらに世界48か国、28言語でサービスを展開しており、ユーザー数は月間4億6,000万人、登録されている口コミ数は8億3,000万件に上ります。世界中で多くの人が利用していることから、トリップアドバイザーに情報を掲載することで、訪日外国人観光客を取り込みたい宿泊施設や観光施設、レストランにとって、施設の認知度の向上や顧客獲得への期待が高まります。ここではトリップアドバイザーのインバウンド対策事例を紹介します。
じゃらんに関するインバウンド事例集
じゃらんはリクルートが提供している旅行予約サイトであり、加盟宿泊施設数は2019年時点で28,853軒とされ、国内OTAの中ではトップレベルの加盟数です。 利用したユーザーはじゃらんのサイトに宿泊施設やプランの点数と口コミを投稿することができ、ほかのユーザーが宿泊施設などを選ぶ時の参考となる情報が掲載されています。英語、簡体字と繁体字の中国語、タイ語、韓国語、マレー語、インドネシア語などに対応しており、国外からの予約にも対応しておりインバウンド需要の獲得にもつながる旅行サイトです。ここではじゃらんのインバウンド対策事例を紹介します。
るるぶに関するインバウンド事例集
るるぶは、大手旅行会社であるJTBのによる旅行ガイドブックとしてよく知られています。Web上でも「るるぶ＆more」や「たびのび」などさまざまなメディアを展開しており、積極的に旅行に関する情報を発信しています。そのような旅行地の情報メディアのひとつに、るるぶのインバウンド向けサイトとも言える「JAPANiCAN」があります。JAPANiCANは英語や中国語など多言語に対応しており、ホテルやツアーなどの情報検索や各種の予約などが可能になっています。日本国内のレストランやカフェなど飲食店舗はこれらのプラットフォームに自店の情報が掲載されることで、訪日インバウンド観光客の顧客を獲得し、売り上げ増につなげることができると考えられます。ここではるるぶやJAPANiCANのインバウンド対策事例を紹介します。
Hotels.com（ホテルズドットコム）に関するインバウンド事例集
「Hotels.com」はアメリカに本社を置くオンラインホテル予約サイトです。Hotels.comリワードと呼ばれる独自の優待システムがあり、無料会員になるだけで特別料金で宿泊施設を予約できたり、10泊ごとに1泊無料のボーナスステイが獲得できたりします。現在は宿泊施設のほかに旅行先までの航空券、現地のレンタカーなどを合わせて予約できるOTA(オンライン・トラベル・エージェント)の「Expedia」の子会社となっています。そのため、提供されている宿泊施設や値段などは共通化されています。コロナ禍終息後に回復するであろうインバウンド需要を取り込むうえで、Hotels.comの活用は欠かせないでしょう。ここではHotels.comのインバウンド対策事例を紹介します。
Vrboに関するインバウンド事例集
Vrboは世界190カ国、200万件以上のさまざまな物件を取り扱うバケーションレンタルサイトで、特にその創業の地であるアメリカでは非常に高い知名度を持っています。創業は1995年と早く、同じく民泊事業で知られるAirbnbよりもかなり前に個人所有のコンドミニアムや住宅などのレンタルサービスを行ってきました。2006年に一棟貸し宿泊事業を展開するホームアウェイに買収され、その後2015年にはエクスペディア・グループの傘下に加わりました。現在、エクスペディア・グループ内の民泊事業のブランドはVrboに統一されています。ここではVrboのインバウンド対策事例を紹介します。
トリップドットコムに関するインバウンド事例集
トリップドットコムは、中国の最大手オンライン旅行会社のトリップドットコム・グループが運営する旅行予約サービスです。オンライン旅行会社としてはBooking.comやExpediaに次いで世界で第3位の売り上げを誇っており、世界的な人気の高さがうかがえます。世界の200ヵ国に進出しており、掲載ホテルは140万件以上あります。日本にも事務所が多数設立されており、東京や大阪など複数の拠点を持っています。ここではトリップドットコムのインバウンド対策事例を紹介します。
HappyCowに関するインバウンド事例集
HappyCowはアメリカ発祥のヴィーガン・ベジタリアン向けのグルメサイトです。近年、世界的に食の多様性が見直されており、環境問題やSDGsの観点からも植物性食品だけ食べる「ヴィーガン」や菜食主義を志向する「ベジタリアン」などが増えています。そのような人々が、自身の食習慣に適したレストランを探すために利用しているのがHappyCowです。ここではヴィーガン・ベジタリアン向けグルメサイトであるHappyCowのインバウンド事例を紹介します。
食べログに関するインバウンド事例集
食べログとは、株式会社カカクコムが運営するサービスで、2005年に提供を開始しました。日本最大級のグルメ情報サイトとしても知られており、実際に2020年1月には掲載店舗数90万件、口コミ投稿件数は約3,480万件を超えていました。ユーザー数も多く、2019年9月の段階で月間の利用者数が1億810万人、月間総PV数は19億8,583万PVにも上りました。サイトでは、飲食店の検索や予約ができ、食べログの特徴は店舗側が情報を登録せずともユーザーが登録できるため、インターネットの掲載が進んでいない店舗の情報も掲載されています。また食べログには口コミ投稿機能も備わっています。食べログの口コミ機能は一般的な口コミ機能とは違い、口コミ投稿を頻繁にしているユーザーからの口コミの影響度が高くなるよう設定されていることが特徴です。ここでは食べログのインバウンド対策事例を紹介します。
Yelpに関するインバウンド事例集
「Yelp」は、「Yelp, Inc.」が運営するローカルビジネスのレビューサイトです。Yelp, Inc.は2004年にアメリカで設立され、日本におけるサービスは2014年に開始されました。現在世界32か国にサービスを展開していることから、ユーザー数は208年の段階で1億人を超えているため、レビューの数も多く、その数は1億8,400万件以上のレビューが掲載されています。Yelpに掲載することで、世界のユーザーに施設の情報をアピールできるため、インバウンド需要を狙う施設にとって、認知度の向上に期待が高まる点がメリットです。またレストランやホテルなど行き先を決める際に、口コミを参考にする人も増加傾向にあるため、高評価のレビューが投稿されれば、新規顧客に対して大きなアピールとなります。Yelpの最大の特徴は、飲食店、美容室など特定の分野に限定せず、病院や弁護士事務所などあらゆるローカルビジネスを対象に情報やレビューが掲載されている点です。またYelpではレビューを投稿する際に実名でのユーザー登録が必要です。投稿が実名でなされることでレビューに信憑性が増すこともメリットです。ここではYelpのインバウンド対策事例を紹介します。
SAVORJAPANに関するインバウンド事例集
SAVOR JAPANとは、訪日外国人を日本の食文化の「本場」である農山漁村に呼び込み、訪日外国人の増加と農林水産物の輸出増大につなげるための取り組みとして、農泊と呼ばれる農山漁村滞在型旅行を推進し農林水産業や伝統文化の魅力を伝えようとする自治体や地域への認定制度を指します。農林水産省によって2016年に開始されてから、すでに31の地域が認定されています（2020年現在）。認定されることによって地域のブランド化が進み、観光地としての魅力がより伝わりやすくなるだけでなく、認定地同士による協働やネットワーク化によってさらに地域資源を磨くことを見越して制度が始まりました。なかでも飲食はその地域の特色を表すものであり、観光資源として欠かせないものです。すでにさまざまな地域でSAVOR JAPAN制度が活用され、地域の名物を取り扱う飲食業などの活性化につなげています。ここではSAVOR JAPANのインバウンド対策事例を紹介します。
LIVE JAPANに関するインバウンド事例集
「LIVE JAPAN PERFECT GUIDE（以下LIVE JAPAN）」は、訪日外国人観光客向けの情報を提供しているサービスで、日本の観光先進国化に貢献することを目的としてサービスを提供しています。アプリ上でサービスを提供しておらず、すべてWebサイト上でサービスを提供しています。日本全国63の企業や団体で構成されており、「全日本空輸株式会社」や「日本航空株式会社」などの交通事業者を中心に、「株式会社ぐるなび」も情報提供に協力していることが特徴です。またサイトは日本語のみならず、英語、簡体字、繁体字、韓国語の5言語に対応しています。さらにTOPページや重要な情報を提供しているページでは、個の5言語に加えてタイ語、マレーシア語、インドネシア語にも対応しています。ここではLIVE JAPANのインバウンド対策事例を紹介します。
アソビューに関するインバウンド事例集
アソビューとは、2011年に東京で創業した「アソビュー株式会社」が提供しているサービスです。日本全国で提供されている体験やアクティビティを予約したり、提供している事業者が予約を管理したり、レビューを投稿したりといったサービスを提供しています。予約できる体験やアクティビティは、動物園や水族館といった観光施設や、体験活動など多岐に渡ります。2021年3月時点の掲載数は21,812件で、ジャンル数は468種類にも上り種類の豊富さが特徴です。またレビューも33万6,000件以上投稿されており、ユーザーが実際に体験した人のレビューを見て予約するか否かを判断できます。また英語や韓国語、中国語などの言語にも対応しているため、インバウンド需要の取り込みにも期待が高まります。ここではアソビューのインバウンド対策事例を紹介します。
アクティビティジャパンに関するインバウンド事例集
アクティビティジャパンは旅行会社のHISの運営による、アクティビティや文化体験、それにともなう日帰り旅行などの予約プラットフォームです。取り扱っているアクティビティはマリンスポーツやパラグライダーなど自然を楽しむものから、陶芸やそば打ち体験などの伝統を体験するものなど幅広いジャンルが含まれます。ページは多言語に対応しており、外国人の利用も問題なく行えるようになっているため、訪日外国人観光客の誘客にも利用できます。またアクティビティジャパンではブログを利用した発信も行えます。ここには掲載費用がかからず、さまざまな業種から情報発信が利用できるプラットフォームであるといえます。ここでは、ビジネスホテルやリゾートホテルがアクティビティジャパンに情報を掲載している例として「石垣シーサイドホテル」を取り上げて紹介します。
get your guideに関するインバウンド事例集
Get Your Guideはドイツに本社を置く会社で、主に旅行先現地でのツアーやアクティビティの検索や予約サービスを提供しています。全世界150の国と地域でサービスを提供しており、累計提供プラン数は2,500万件を超えています。欧州に拠点があることから、欧州の人気観光施設の優先入場券などを販売していることが特徴です。日本には2018年に支社を開設し、増加する訪日外国人観光客需要の取り込みを図っていました。日本国内のアクティビティや現地ツアーの販売も始まり、インバウンド向けのアクティビティの予約販売が進んでいます。ここではGet Your Guideのインバウンド対策事例を紹介します。
voyaginに関するインバウンド事例集
Voyaginとは、2021年に設立されたサービスで、楽天株式会社が運営しているOTAです。体験旅行やオプショナルツアーのオンライン予約を取り扱っており、掲載することで近年需要が増加している「コト消費」需要を取り込むことに期待が高まります。掲載されているツアーは観光客に一般的に提供されているものとは違い、現地の人がユニークなプランを提供している商品が多いことが特徴です。サイトは日本語だけでなく英語や中国語（簡体字）、中国語（繁体字）、フランス語、インドネシア語の全6か国語に対応しているほか、料金表示も18の通貨に対応しています。ここでは、Voyaginのインバウンド対策事例を紹介します。
viatorに関するインバウンド事例集
「Viator」はオーストラリアで創業したOTA（オンライントラベルエージェント）です。現地の体験やアクティビティー、博物館や美術館などの観光施設のチケット、ミュージカルなどのステージショーのチケットを予約できます。また取り扱っている国は165カ国にものぼり、4,000以上の目的地をカバーしている規模の大きさも特徴です。Viatorは欧米圏の利用者が多く、訪日外国人観光客をターゲットとしたいアクティビティーを提供している施設や事業者にとって、インバウンド取り込みに効果的だといえます。さらに2014年にはトリップアドバイザーの傘下となっており、相互に連携することでコンテンツの充実を目指しています。トリップアドバイザーと比較してViatorには、日帰りのツアーの中でも比較的単価が高いツアーが多いです。ここでは、Viatorのインバウンド対策事例を紹介します。
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対策・施策別にみるインバウンド対策事例集
2020年の東京オリンピックに向け、政府は「明日の日本を支える観光ビジョン」で2020年インバウンド4000万人、2030年には6000万人まで伸ばすことを目標として立てています。堅調な伸びを見せ続けるインバウンド市場を取り込むため、各社、自治体、団体などあらゆるプレイヤーが様々な取り組みを見せています。このページでは、インバウンド対策・施策別に、様々な事例をまとめてご紹介します。
業種別に見るインバウンド対策事例集
政府が策定するインバウンドなどの観光目標「明日の日本を支える観光ビジョン」では、2020年に訪日外客数4,000万人、2030年に6,000万人とすると定めました。東京や大阪などの都市部はもちろんのこと、各観光都市や地方にまで訪日外国人が増えてきたことを実感するものの、「では、インバウンドをビジネスとして取り込むにはどうしたらいいの？どんなことをしたらいいの？」となる担当者、マーケーターの方も多いのではないでしょうか。そんなお悩みを解決すべく、このページでは、各業種ごとにまとめたインバウンド対策事例をご紹介します。
インバウンドや口コミサイト対策の学び直しに！「訪日ラボ会員」登場
