※本記事は、2022年9月30日に掲載した記事を一部修正の上、再掲しています。
多くのインバウンド客がGoogleマップを使って店舗や施設を検索することから、インバウンド対策の第一歩としてGoogleビジネスプロフィールを活用するケースが増えています。
店舗や施設をスムーズに訪れるためにも住所設定は大切な要素で、表示が正確でないと、道に迷ったり、来店できなかったりといったトラブルが生じる可能性があるため、インバウンド対策としても正確に設定しておく必要があります。
本記事では、Googleビジネスプロフィールで住所を設定する方法や注意点、住所を非公開にする方法などを解説します。
Googleビジネスプロフィールで住所を設定する方法
Googleビジネスプロフィールの管理画面は、Google検索の検索結果とGoogleマップアプリからアクセスできます。
Google検索の検索結果上の管理画面で設定する場合は、「プロフィールを編集」「所在地」の順にクリックします。
そうすると、以下の画像のような画面が表示されます。ここが、住所に関する情報です。

Googleマップアプリから操作する場合は、「ビジネスプロフィールを管理」をクリックすると、Google検索結果上の管理画面になりますので「プロフィールを編集」「所在地」をクリックしてください。

続いて、「ビジネス所在地」をクリックします。注意点として、宣伝文句などのキーワードを入れてしまうとGoogleが定めるガイドラインへの違反行為となるため、Googleによってビジネス情報の公開が停止される可能性があります。
停止されない場合でも、検索結果に表示されなくなるなどの問題が発生する可能性があるため、必ず正式な住所のみを記載するようにしましょう。

Googleビジネスプロフィールの住所設定で見逃しやすいポイント
ここからは、住所を設定する際に見逃しやすい4つのポイントを紹介します。1つずつ詳しく解説します。
- マーカーは店舗中央の正面寄りに配置
- 特殊な住所の表記が正しく表示されているかチェック
- 出前や配達サービスの住所設定は2パターン
- 住所変更で商圏が変わる場合は新たな登録が必要
1. マーカーは店舗中央の正面寄りに配置
住所設定で見逃しやすい1つ目のポイントは、マーカーを店舗中央の正面寄りに配置することです。
たとえば、店舗の裏側に寄った位置にマーカーを設定していると、ルート案内の際に建物の裏口の方へ経路案内されてしまうことがあります。

マーカーを中央に配置していないと、こうした不自然な経路案内につながります。
実際に最寄りの駅などからのルートを検索して確認してみましょう。経路案内が上手くいっていないようであれば、マーカーの位置を調整します。マーカーとは、店舗や施設の位置をマップ上で示すピンを指します。
マーカーの位置は、ユーザーがルート検索をした際にどこへどのような経路で案内するかに影響します。敷地が広大で1つの住所内に複数の建物がたっている場合などにも、マーカーが店舗や施設がある位置を示す役割を担います。
右上の「調整」をクリックすることで、赤いマーカーが移動できるようになります。

2. 特殊な住所の表記が正しく表示されているかチェック
住所設定で見逃しやすい2つ目のポイントは、特殊な住所の表記が正しく表示されているかどうかです。
たとえば「字(あざ)」や「大字(おおあざ)」、京都の「上る」「下る」といった表記は、海外にはない表現のためマップに上手く表記されていない可能性があります。
周辺の住所がどうなっているのかを確認し、基本的にはGoogleマップに表示されている情報を参考にしながら設定しましょう。Googleのデータベース上にない表記を入れると、存在しない住所として判定されてしまい、さまざまな悪影響が生じるおそれがあるためです。
3. 出前や配達サービスの住所設定は2パターン
出前や配達サービスを提供する店舗の住所設定は、2パターンの方法があります。出前や配達サービスは来店客を想定していない非店舗型と、通常の店舗営業とあわせてサービスを展開しているハイブリッド型に分けられます。
非店舗型の場合は、住所の公開が禁止されているので住所を設定せずにサービス提供地域のみを設定します。一方、ハイブリッド型では店舗への集客が必要なため、住所やマーカー、サービス提供地域のすべてを設定するようにします。
4. 移転により商圏が変わるなどの場合は新規登録が必要
Googleビジネスプロフィールダイアモンドプロダクトエキスパートの永山氏によれば、(公式ヘルプには言及がないものの)商圏が変わる場合には住所変更ではなく、新規で登録する必要があるといいます。
住所の変更は、基本的に近隣地域への移転を想定しており、この場合は移転先の情報を入力することで完了します。
しかし県をまたぐ移転や、地域や商圏を変えるといった大幅な移動の場合は、第三者からみると店舗の存在自体の変化であると受け止められる場合もあるでしょう。
こうしたケースで住所変更すると、ユーザーからGoogleに「すでに閉業しているはず」と通報され、Googleビジネスプロフィールの機能が停止されてしまう恐れがあります。そこで距離のある移転の場合は住所変更をするのではなく、古い店舗の情報を「閉業」とし、新たな移転先で登録し直します。
Googleビジネスプロフィールの住所を非公開にする際の注意点
Googleビジネスプロフィールの住所は非公開にできます。たとえば、自宅がビジネスの拠点となっている場合などです。
ここからは、Googleビジネスプロフィールの住所を非公開に設定する方法と注意点を解説します。
住所を非公開で登録する方法
住所を公開せずに登録するには、Googleビジネスプロフィールで「非店舗型」ビジネスとして登録します。
非店舗型としての登録方法は、住所登録時にユーザーが実際に訪れることができる場所を追加するかを聞かれたタイミングで「いいえ」を選択します。すると住所の代わりにサービス提供地域を設定できます。

住所を非公開にする際の注意点
住所は非店舗型のビジネスとして登録することで非公開にできますが、注意点もあります。
Googleのローカル検索は、ユーザーがいる現在地から店舗・施設までの「距離」が、検索順位を決める要素のひとつといわれています。住所を公開にしたほうが距離を正確に判定できるため、非公開ではこのアドバンテージが失われてしまいます。
「自宅の住所の公開に抵抗がある」など非公開とする理由にはさまざまな事情が考えられますが、Google上でのネガティブな影響もあるので、メリット・デメリットを考慮しながら慎重に検討することが大切です。
以上、Googleビジネスプロフィールの住所設定に関する情報をお届けしました。
店舗事業者向けの新サービス「口コミアカデミー」では、Googleマップ&Googleビジネスプロフィールに関する詳しいノウハウを紹介する「Googleマップの教科書」を公開しています!
ぜひGoogleマップ&Googleビジネスプロフィール活用にお役立てください。
「Googleマップの教科書」を見てみる<参照>
Googleビジネスプロフィールヘルプ:Google で非店舗型ビジネスとハイブリッド型ビジネスのサービス提供地域を登録する方法
【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説!〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
株式会社movとtripla株式会社の共催により、「自社公式サイトの予約率向上に向けた最新施策」をテーマにセミナーを開催します。
インバウンド需要回復や国内旅行需要の高まりにより、宿泊施設に訪れるお客様は増えています。しかし、依然としてOTA経由の予約比率が高く、自社公式サイトの予約率が上がらない課題を感じている施設も少なくありません。
本セミナーでは、宿泊施設の認知向上と自社予約につなげるために必要な Googleビジネスプロフィール(GBP)・Googleマップの活用や口コミの重要性についてmovから解説。
そしてtripla社からは、公式サイト予約システムの最適化とGoogleマップとの連携によって、OTAと併用しながらも、自社予約を着実に伸ばしていくための実践的な施策をご紹介します。
<セミナーのポイント>
- Googleマップが施設の認知拡大・集客につながる具体的な事例を学べる!
- 自社予約システムとGoogleマップの連携による予約導線の作り方がわかる!
- 公式サイトで予約を確実に獲得するUI/UXがわかる!
詳しくはこちらをご覧ください。
→【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説!〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!