旅館・民宿はどうやってSNS・ソーシャルをインバウンドに活用すべきなのか？

訪日外国人が日本宿泊の際に選ぶ宿泊施設にはホテル、旅館、Airbnbなど民泊がありますが、こうした宿泊施設の中で一般的に良く選ばれるのがホテル、そして近年急激に伸びているのが民泊です。

一方、実は昔ながらの旅館はインバウンドの取り込みに苦戦が続いています。訪日外国人の宿泊先として旅館が選ばれにくい理由はいくつかありますが、インバウンドを見据えてすぐに改善できる点、ビジネスモデルに関係するためすぐには変えられないけれどもインバウンドを見据えると改善が必要な点があります。

そもそも観光庁が発表している平成28年度の「宿泊旅行統計調査」によると、2016年（平成28年）の1月～12月の施設別の客室稼働率では、旅館の稼働率は非常に低く、2016年に若干上向いたものの37.1％となっています。こちらの数字を見ているとインバウンド対策に苦戦をされている旅館が多いように思われます。そのような中でもインバウンド対策をうまくしており、訪日外国人を取り入れている旅館もあるのは事実です。

そのような中で旅館・民泊におけるインバウンド対策でSNS・ソーシャルに絞り次の3つの事例をご紹介していきます。まず1つ目はインバウンド受け入れを開始した1982年から2015年までで、90か国の地域の延べ17万7035人の訪日外国人を受け入れてきた東京の下町・谷中に位置する「澤の屋旅館」のSNS・ソーシャルを活用した事例。家族経営の旅館で全12室しかない、下町の小さな旅館がSNS・ソーシャルの中で、特にFacebookを活用し、外国人を集めた事例をご紹介します。

2つ目が旅好きが選ぶ！外国人に人気の日本の旅館 ランキング 2017でTOP10入りしている岐阜県高山市にある、お宿 山久のSNS・ソーシャル活用事例です。近年、岐阜県高山市は「君の名は。」の影響で、訪日外国人が激増しています。そんな岐阜県高山市で人気を誇る、旅館では一体、どのようなSNS・ソーシャルを活用したインバウンド対策を行っているのでしょうか？

3つ目は、世界最大級の旅行クチコミサイトトリップアドバイザーの2017年宿泊施設満足度ランキングで3位、外国人に人気の旅館施設ランキング2016でTOP10位に入っており、最近「山奥の小さな旅館が連日外国人客で満室になる理由」という書籍を出版された、湯平温泉「山城屋」のSNS・ソーシャルを活用した事例です。

本コンテンツの事例を、自社のSNS・ソーシャルを活用したインバウンド対策にお役立てください。それでは、旅館・民泊のSNS・ソーシャルを使ったインバウンド対策についての事例を紹介していきます。

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