【グラフでわかる】都道府県別インバウンド訪問者数・宿泊者数・消費額ランキング消費単価が高い意外な県とは？

2025年のインバウンド市場は、6月には過去最速で2,000万人を突破するなど活況を見せています。

一方で、インバウンド需要は三大都市圏*に集中している状況にあり、地方部にも訪日外国人を呼び込めるかどうかが引き続き課題として挙げられています。

本記事では、訪日外国人が滞在中に訪れる都道府県や、旅行先における消費動向について、観光庁が発表した2024年のデータをもとに解説します。

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*本記事における三大都市圏は、東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・愛知県・大阪府・京都府・兵庫県の8都府県を指します。

都道府県別外国人訪問者数ランキング：三大都市圏に集中
都道府県別外国人訪問率ランキング：同じく三大都市圏が上位に
都道府県別外国人延べ宿泊者数ランキング：千葉県の順位が低下
都道府県別訪日外国人総消費額ランキング：人気観光地の北海道・沖縄が上位に浮上
都道府県別訪日外国人消費単価ランキング：地方部では新潟県・香川県・鹿児島県・宮城県が上位に

新潟県：スノーリゾートが人気を集める
香川県：リゾート地・アートのまちとしてのブランディング
鹿児島県：直行便やクルーズ船で旅行者増？
宮城県：ユニークな観光コンテンツ、受け入れ体制の整備にも積極姿勢

ブランディングや観光コンテンツの醸成などが地方観光のカギに

都道府県別外国人訪問者数ランキング：三大都市圏に集中

まず、各都道府県における外国人訪問者数を見ると、1位が東京都（1,446.8万人）、2位が大阪府（1,288.3万人）、3位が千葉県（1,064.9万人）の順となっています。訪問者が三大都市圏に集中していることがわかります。

東京都（1,446.8万人）
大阪府（1,288.3万人）
千葉県（1,064.9万人）
京都府（974.5万人）
福岡県（356.1万人）
奈良県（293.5万人）
山梨県（255.8万人）
神奈川県（254.2万人）
北海道（218.7万人）
愛知県（189.3万人）

都道府県別外国人訪問率ランキング：同じく三大都市圏が上位に

次に訪問率を見ると、こちらも1位が東京都（48.3％）、2位が大阪府（43.0％）、3位が千葉県（35.6％）となっています。

※訪問率は、ある都道府県の訪問者数÷全体の訪問者数より算出：インバウンド消費動向調査個票データ利用の手引きより。合計すると100%を超えるのは、複数の都道府県に訪問する旅行者が多いため。

東京都（48.3%）
大阪府（43.0%）
千葉県（35.6%）
京都府（32.6％）
福岡県（11.9％）
奈良県（9.8％）
神奈川県（8.5％）
山梨県（8.5％）
北海道（7.3％）
愛知県（6.3％）

訪問者数のランキングとほぼ変わらず、三大都市圏への訪問率が高くなっていることが分かります。

なかでも東京都と大阪府には、約半数の訪日外国人が訪れています。主要空港があり日本の玄関口となっていることや、人気の観光スポットが点在していることから、特に日本に初めて来た人は東京、大阪を訪れることが多いというのはご存知の方も多いかと思います。

都道府県別外国人延べ宿泊者数ランキング：千葉県の順位が低下

訪日外国人の延べ宿泊者数は、1位が東京都（5,680.4万人）、2位が大阪府（2,539.4万人）、3位が京都府（1,693.8万人）となりました。

東京都（5,680.4万人）
大阪府（2,539.4万人）
京都府（1,693.8万人）
北海道（1,031.2万人）
福岡県（738.6万人）
沖縄県（693.9万人）
神奈川県（442.0万人）
千葉県（440.8万人）
愛知県（390.5万人）
山梨県（255.5万人）

宿泊者数も三大都市圏を中心に多くなっているものの、北海道や沖縄県といったリゾート地として人気の高い地域も宿泊者数が伸びています。

一方で、訪問者数で全国3位だった千葉県は、宿泊者数では8位に順位を落としています。千葉県は、成田空港を利用して出入国する人によって訪問者数が多くなる傾向にありますが、通過地点としての利用も多いため、宿泊者数は少なくなっていると考えられます。そのため、滞在時間をいかにして増やすのかが鍵となりそうです。

トップ10には入りませんでしたが、訪問者数で17位だった長野県が11位に（234万人）、18位だった石川県が12位に（220万人）に浮上しています。

長野県は、関東の主要都市から比較的近く、訪日客からも人気が高い白馬などのスノーリゾートが点在していることから、宿泊者数が多くなっているとみられます。

また石川県は、2024年3月に北陸新幹線の金沢〜敦賀間が開業したことで、関西圏へのアクセスが向上したことで、関東から関西へ移動する際の中継地点として利用される頻度が高まっていることが要因と考えられます。

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