訪日外客統計によると、2024年年間推計値は過去最高となる3,687万人を記録。またインバウンド消費動向調査においても、旅行消費額は年間速報値で8兆1,395億円となり、これまで過去最高であった2023年の5兆3,065億円から53.4%増となりました。
そこで今回、株式会社識学の長島様とともに、インバウンドを事業に取り込むポイントや今からできる組織づくりのヒントをお伝えするセミナーを開催しました。
すでに開催は終わっておりますが、アーカイブ動画を公開しておりますので、見逃した方やもう一度見たいという方はぜひこちらからご覧ください。
アーカイブ動画は下記URLから！（無料登録で閲覧可能です）
→インバウンド戦略「策定ポイント」と組織に必要な「意思決定の仕組み化」
本セミナーでわかること
本セミナーで解説している内容をご紹介します。
第一部：識学式！インバウンド対策を実現できる組織とは
第一部では、株式会社識学の長島様より、組織づくりの基本方針から仕組み化までを幅広く解説いただきます。
どうすればいかなる組織でも生産性向上を実現できるのかという基礎知識から実践ポイントまでを学べる機会となっています！
第一部のアジェンダは以下の通りです。
- 組織に必要な意思決定の仕組み化
- 意思決定のコツ
- 仕組み化のポイント
- ルール設定のポイント
- 組織図・役割（目標）定義のポイント
第二部：インバウンド市場の最新動向と展望
最新のインバウンド動向とマーケティング視点から見た今後の展望について株式会社mov マーケティング部部長 吉田 より解説いたします。
公的データを集計・分析し、訪日外国人の推移や消費動向の変遷を、最新のインバウンド市場にまつわるトピックスを交えながらお伝えします！
第二部のアジェンダは以下の通りです。
- インバウンドの概況
- 最新のインバウンド市場（訪日外客数、延べ宿泊者数、訪日外国人旅行消費額、2025年訪日数予測）
- インバウンドにおけるトピックス／春節（大衆点評によるデータ）
- インバウンド戦略の考え方
- インバウンド戦略の作り方
セミナーのアーカイブ動画は下記URLから！（無料登録で閲覧可能です）
→インバウンド戦略「策定ポイント」と組織に必要な「意思決定の仕組み化」
登壇者紹介
株式会社識学 シニアコンサルタント 長島 史明
上智大学経済学部を卒業後、株式会社オリエンタルランドに総合職として入社。経理や店舗開発に従事したのち、識学に転職。2019年12月にシニアコンサルタントに就任。
株式会社mov マーケティング部 部長 吉田 泰生
出版取次会社に新卒で入社。MD担当を経て、予実績管理や戦略の策定/推進を担当。 2019年にヘルスケア領域に事業を展開している人材紹介会社に入社し、事業推進部に配属。 マーケットの分析、マーケットに基づくKPIの設計と改善の推進、 中期経営計画や予実績管理に従事。その後、広告代理店に入社。経営管理局に配属。 現在は株式会社movにて、インサイドセールスの立ち上げを経て、マーケティング部の部長として従事。
アーカイブ動画は下記URLから！（無料登録で閲覧可能です）→インバウンド戦略「策定ポイント」と組織に必要な「意思決定の仕組み化」
【9/11開催】実例から学ぶ！店舗とECの露出最大化に向けた小売のためのOMO戦略
デジタルとリアルの垣根がなくなりつつある今、小売企業にとって「店舗とECのつながり方」は売上や顧客体験に直結する重要なテーマとなっています。
本セミナーでは、「Googleサービス × 在庫情報」によって来店とオンライン購入を両立させるmovのOMO戦略と、EC上でもリアルな接客を実現するvisumoのビジュアルマーケティング手法を、実例とともに徹底解説。
OMOの取り組みを“戦略で終わらせない”ために、今すぐ使える具体施策・成功パターンをお届けします。
＜セミナーのポイント＞
- Googleサービスと在庫情報を連携させた“店舗＆EC”への送客手法がわかる！
- ECサイトから店舗への送客を生むコンテンツ設計が学べる！
- 店舗とECをスムーズにつなぐ“OMOの成功パターン”が学べる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/11開催】実例から学ぶ！店舗とECの露出最大化に向けた小売のためのOMO戦略
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年8月後編】訪日客、一部で前年割れも「成長軌道」 / ドンキ運営のPPIH、2035年までに免税売上4,000億円を目指す ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に8月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→訪日客、一部で前年割れも「成長軌道」 / ドンキ運営のPPIH、2035年までに免税売上4,000億円を目指す ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年8月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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