訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
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今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1. 観光庁長官、2月の訪日客数は「引き続き好調」 観光立国推進基本計画の次期計画にも言及
観光庁の秡川 直也(はらいかわ なおや)長官は3月19日、定例会見を実施。同日発表された日本政府観光局(JNTO)訪日外客統計の結果について報告しました。
2025年2月の訪日外客数推計値は325.8万人を記録。昨年2月から16.9%伸ばし、2月として初の300万人超えを記録しました。
また会見では、万博を契機とした地方誘客の促進や、観光立国推進基本計画の次期計画(2026〜2030年)についても言及がありました。
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→観光庁長官、2月の訪日客数は「引き続き好調」 観光立国推進基本計画の次期計画(2026〜2030年)にも言及
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2. 海外で売れる日本のアニメ商品ランキング 人気急上昇の「ちいかわ」をおさえた1位は?
近年、動画配信サービスの普及なども追い風となり、海外における日本のアニメの人気がさらに高まりつつあります。2023年のアニメ関連市場は過去最高記録を更新、海外市場は日本市場を超す約1.7兆円となっています。
そんな中、外国人向けEコマース事業を手掛けるBEENOS株式会社は3月12日、「BEENOS 越境EC×アニメ ヒットランキング2024」を発表しました。
同ランキングは、BEENOSグループが運営する越境EC購入サポートサービス「Buyee」の購買データに基づき、2024年にテレビ放送されたアニメ作品を対象に、越境ECにおける商品購入という観点から海外需要をランキング形式にしたものです。
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→海外で売れる日本のアニメ商品ランキング 人気急上昇の「ちいかわ」をおさえた1位は?
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3. 旅館・ホテル市場規模、過去最高「5.5兆円」の見通し インバウンド増が追い風に
株式会社帝国データバンクは3月12日、「旅館・ホテル市場」 の動向に関する調査結果を発表しました。
2024年度の旅館・ホテル市場は、インバウンド増などの追い風によって事業者売上高ベースで5.5兆円に達し、過去最高を更新する見通しです。
詳しくはこちらをご覧ください。
→旅館・ホテル市場規模、過去最高「5.5兆円」の見通し インバウンド増が追い風に(帝国データバンク)
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4. 京都市観光協会「インバウンド対応力向上ガイドライン」公開、実践的なヒントが多数掲載
公益社団法人 京都市観光協会は3月12日、「インバウンド対応力向上ガイドライン ~海外のお客様からも地元からも選ばれるために~」を作成したことを発表しました。
同ガイドラインは、インバウンド観光客の満足度を高めることに加えて、地元の人からも歓迎される持続可能な経営を実現していくためのもので、現場の対応力を向上するための改善行動が示されています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→京都市観光協会「インバウンド対応力向上ガイドライン」公開、実践的なヒントが多数掲載
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5. 日本で最も隠れた名所が多い都市は「奈良」:米企業調査
手荷物預かりサービスを提供する米国企業・Bounceは、日本の隠れた名所(hidden gem attractions)についてまとめたレポートを公開しました。
レポートによると、最も隠れた名所の多い都市は奈良でした。奈良には計499箇所の観光スポットがあり、そのうち9か所(1.80%)が隠れた名所となっています。
詳しくはこちらをご覧ください。
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中国人観光客の来店獲得には「大衆点評(たいしゅうてんぴょう)」の効果的な活用が不可欠です。
さらに近年では、訪日期間中にGoogleマップを利用する中国人観光客も増加しており、欧米・その他アジア圏の旅行者と同様に、マップ上での情報整備や多言語対応が重要視されています。
これらの背景を踏まえ、このたび「大衆点評で実際に集客効果を上げるための運用ポイント」と「インバウンド客を取り込むための多言語でのMEO対策」を解説するセミナーを開催します。
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アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年10月前編】中国の大型連休「国慶節」8日に終了、2025年も日本人気が続く ほか

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この記事では、主に10月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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