日本政府観光局(JNTO)が制作したプロモーション動画が、マーケティング・メディア業界最大級のアワードで銀賞を受賞しました。
宮城県奥松島を舞台に、サステナブル・ツーリズムをテーマとした感情に訴えるストーリーテリングが評価されたとしています。
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【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
JNTO制作動画、「The Drum Awards」で銀賞獲得
JNTOが制作したプロモーション動画「Oku-Matsushima -Where all roads lead home-」が、「The Drum Awards for Marketing APAC 2025」においてSustainability / Responsibility部門の銀賞を受賞しました。
英国発のグローバルなオンラインビジネス出版プラットフォームであるThe Drumが2014年に創設した「The Drum Awards」は、革新的なキャンペーンや優れたクリエイティビティを表彰する賞で、APAC(アジア太平洋)、南北アメリカ大陸、EMEA(ヨーロッパ、中東、アフリカ)の3地域で運営されています。
応募作品は、さまざまな業界の主要ブランドから選ばれた影響力のある意思決定者で構成された審査員によって、国際的な視点で評価されます。
宮城県奥松島が舞台 サステナブル・ツーリズムをテーマに制作
銀賞を受賞した動画は、国連世界観光機関(UN Tourism)によって「ベスト・ツーリズム・ビレッジ2023」に認定された、宮城県奥松島が舞台です。
日本三景としても有名な「松島湾」の絶景を捉えることを目的とした写真家と、その案内役兼ホストである地元の牡蠣漁師の物語を通し、JNTOが目指すサステナブル・ツーリズムの魅力を訴求しています。
JNTOは今回の受賞について、日本のサステナブルな観光の魅力発信が、国際的なマーケティング・メディア業界の専門家から高く評価された証であり、日本の隠れた魅力や持続可能な取り組みへの関心をさらに高める重要な契機となるとしています。
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<参照>
日本政府観光局(JNTO):JNTOが制作した動画が「The Drum Awards*1」において銀賞を獲得
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月前編】最新の「観光白書」公開!インバウンドに関わる政策の変更点を徹底解説 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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