株式会社地球の歩き方が運営する地球の歩き方総合研究所は、インバウンドガイドの活動を応援する表彰「Guide of the Year 2026」の募集を受け付けています。
この取り組みは、全国各地域に精通し、地元の魅力を訪日外国人に英語で伝えるローカルガイドの活躍を称えるものです。
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【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信(参加費無料)も実施!さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
地球の歩き方、「Guide of the Year 2026」を募集中 9/25まで
株式会社学研ホールディングスのグループ会社である、株式会社地球の歩き方が運営する「地球の歩き方総合研究所」は6月20日より、インバウンドガイドの活動を応援する表彰「Guide of the Year 2026」の募集を受け付けています。応募締切は9月25日(木)18時までです。
1979年に創刊された旅の情報メディア「地球の歩き方」は、2009年以降、訪日客向けの情報発信にも注力してきました。現在、インバウンド需要は回復・拡大を続けている一方で、地域の魅力を外国人観光客に伝えるインバウンドガイドは、量・質の両面で人材不足が続いています。
こうした背景を踏まえ、同社では2023年より、ガイド業の実態調査とともに有識者を交えた協議会を設置し、課題解決に向けた検討を重ねてきました。その一環として、現場で活躍するガイドの存在に光を当てる「Guide of the Year」表彰制度が創設されました。
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英語のローカルガイド(インバウンドガイド)を表彰
2026年の表彰では、特定地域に精通し、その地域の魅力を英語で訪日客に伝えるローカルガイドに焦点を当てています。
応募対象は、日本国内で訪日客を対象に、英語で有償のガイド業務を日常的に行っている個人です。年齢、性別、国籍は問われません。
受賞者のガイド活動は、特筆すべき功績として内外に広く顕彰されます。また受賞者の活動内容は「地球の歩き方」サイト上で紹介され、観光業界関係者や報道機関を対象とした広報活動が実施されます。
ほかにも、ガイド研修プログラムにおいて講師として有償での協力を依頼する場合もあるとしています。

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株式会社 学研ホールディングス:【地球の歩き方総合研究所】地域の魅力を発信するインバウンドガイドを讃える『Guide of the Year 2026』の募集開始!
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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