• 訪日タイ人のハイシーズンは3月、4月、10月、12月
• インバウンド消費額は増加傾向
• 親日度ランキング1位、円安が追い風となるか

インバウンドにおけるタイ市場の特徴とは

訪日タイ人数は2019年には約132万人で、2023年には約100万人となりました。2023年、訪日タイ人は一人あたり19万1,026円を訪日旅行時に使っています。訪日タイ人のインバウンド市場で特筆すべき点は「訪日数の月別の偏り」「消費額の増加傾向」「親日度の高さ」の3つです。それぞれ詳しく解説していきます。

訪日タイ人インバウンド市場、3つの特徴を解説

1. 訪日タイ人のハイシーズンは3月、4月、10月、12月

コロナ前の訪日タイ人観光者数の遷移を月別に見てみると、3月、4月、10月、12月が極端に多くなっており、その他の月は極端に減っていることが分かります。

2019年の場合、最も訪日タイ人の多かった4月と12月にはそれぞれ約16万人のタイ人が訪日しており、合わせて年間の訪日タイ人全体の約25%になります。その次に訪日タイ人の多かった3月と10月はそれぞれ年間全体の約11％を占めており、この4か月に訪日タイ人全体の約47％、約半数が集中しています。

タイ人向けのインバウンド対策を実施する際は、この4か月をターゲットとして考えると良いでしょう。

2. インバウンド消費額は増加傾向

コロナ前、訪日タイ人のインバウンド消費額は、総消費額で見てみると2014年から2019年にかけて約772億円、約1.8倍に増加しています。

個人消費額で見てみると2014年から2018年にかけて平均2万1,608円、約15％減少していますが、2019年は回復し、7,036円増となりました。2023年は総消費額ではコロナ前を大きく上回り、一人あたり消費額も2019年比で約1.5倍に増加しました。

今後一人あたり消費額を増加させるにあたり魅力的なコンテンツを打ち出して行く必要があると言えます。ハイシーズンを狙い、コト消費を促す商品やアクティビティなどを用意するほか、タイ語の多言語対応環境を整えるといった施策が鍵となります。

3. 親日度ランキング1位、円安が追い風となるか

電通チームクールジャパンの親日度ランキングによると、タイは台湾と並び親日度1位となっており、多くの人が日本に対して好意的な感情を抱いています。それに加え、パンデミックの終息とおよそ同時期から円安バーツ高が急速に進行し、多くのタイ人旅行客にとって訪日旅行は予算的に手の出しやすいものになっているとも考えられます。

今後は新規客を含む訪日客の獲得に努め、どれだけ日本を旅行先として「定番化」できるかが訪日タイ人の集客のカギとなりそうです。