地方自治体&DMOはどうやってExpediaをインバウンドに活用すべきなのか？

Expedia（エクスペディア）は、旅行に関する様々なサービスを提供する、旅行代理店サービスです。 アメリカの旅行会社エクスペディア・グループが所有している会社で、世界中にユーザーを抱えています。

2021年9月時点では、月間ユニークユーザーは9,000万人にのぼり、旅行代理店サービスの中で世界第2位の売上を誇ります。Expediaのサイトを活用することで受けられる主なサービスには、航空券やホテルの検索・予約機能があります。Expediaでは、自分の旅行の目的に合わせて、現地のオプショナルツアーを探し、サイトを通じてその場で予約をすることも可能です。

この機能を活用することで、また、観光先でおすすめの食べ物やレストランに関する情報も探すことが可能です。Expediaは世界中にユーザーのいる旅行代理店サービスであり、日本を観光したいと考えている訪日外国人が閲覧する可能性も高いサイトです。Expediaが提供するサービスの1つに、地方自治体との提携を基盤にしたものがあります。沖縄県や京都市などでは、Expediaと協定を結び、観光客拡大への取り組みを進めています。

この記事では、沖縄県や京都市の事例を紹介しながら、地方自治体がどのようにExpediaを活用できるかを紹介します。

Googleマップによる集客、うまく活用できていますか？