アパレル・アウトレットモールはどうやってWEB・メディアをインバウンドに活用すべきなのか？

インバウンド市場が盛り上がる中で、アパレル・アウトレットモールがWEB・メディアによってインバウンドで成功する事例が増加しています。このページでは、アパレル・アウトレットモールのWEB・メディアのインバウンド対策やインバウンド集客における活用について、次の3つの事例を取り上げます。

• アパレル・アウトレットモール×WEB・メディア事例その①：MIKI HOUSEは中国ECモール「天猫国際」を活用して旅アトWEB施策を実施
  • まず1つ目はMIKI HOUSEの中国向け越境ECを活用した事例です。訪日中国人から絶大な人気を誇るMIKI HOUSE。全体の売上の3割がインバウンドによるものと言われており、その中でも、訪日中国人からの売上が締めています。
• アパレル・アウトレットモール×WEB・メディア事例その②：中国と英語圏をターゲットにWEBで情報発信する「メーカーズシャツ鎌倉」
  • 2つ目はメーカーズシャツ鎌倉多言語WEBの事例です。近年インバウンド対策にも力を入れ始めているメーカーズシャツ鎌倉。2016年には台北に店舗も構えています。
• アパレル・アウトレットモール×WEB・メディア事例その③：20カ国語でWEBサイト展開：ユニクロ
  • 3つ目はユニクロの多言語WEBを活用した事例。訪日中国人から人気を得ているユニクロ。世界各国で展開しているユニクロは日本に訪れると安く買えるということから、訪日外国人からとても人気を得ています。そんなユニクロのWEBサイト活用の事例を紹介します。

近年プロモーションの方法としてWEB・メディアがポピュラーになってきています。WEB・メディアによるインバウンド対策やインバウンド集客のメリットとしては、多くの情報を伝えながらも、顧客のイメージに残りやすいということがあります。伝えたい情報を写真や画像などよりも一度に多く発信できるためその分それぞれのアパレル・アウトレットモールの色がはっきりと出やすく、工夫を凝らしたWEB・メディアが求められています。

ここでは、アパレル・アウトレットモールという業界・業種におけるWEB・メディアの各社の事例を元にして、効果的なWEB・メディアを活用したインバウンド対策やインバウンド集客のケーススタディーをしてみます。それでは見ていきましょう。

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MIKI HOUSEは中国ECモール「天猫国際」を活用して旅アトWEB施策を実施

訪日中国人から絶大な人気を誇るMIKI HOUSE。全体の売上の3割がインバウンドによるものと言われており、その中でも、訪日中国人からの売上が締めています。

MIKI HOUSEは2002年から中国に上陸しており、現地の業者と代理店契約をして、商品を卸しています。店舗にはミキハウスのロゴを掲げてもらい、他のブランドの製品は扱わない専門店になってもらう。こうした店を9店舗異常展開しているとのこと。

こうした形で爆買いと騒がれる2015年より前から、中国市場で販売をしていたMIKI HOUSEですが、WEBも活用しインバウンド対策を行っています。

MIKI HOUSEは2002年から中国へ上陸したおかげで、中国本土での知名度があります。そのため、日本に訪れた際に安く買えるので人気を得ています。今度は逆に日本に訪れてからMIKI HOUSEを知ってくれた訪日中国人の方々に天猫国際や京東を活用し、販売をしています。また、2つ以上のプラットフォームで旗艦店を開くのは、日本の企業の中では珍しいケースだと思います。

昔から世界展開を頭に入れながら経営を行っていたMIKI HOUSE。店舗進出により知名度を上げ、越境ECも活用することで自国に戻ってからもさらに消費を促すような施策を行っています。

インバウンド＆アウトバウンド両方を絡めた施策であり、アパレル業界でも今後、このような動きは活発になってくるでしょう。

中国と英語圏をターゲットにWEBで情報発信する「メーカーズシャツ鎌倉」

メーカーズシャツ鎌倉は「上質の国産シャツを、5000円で販売する」というコンセプトの下、メンズシャツや婦人物のシャツブラウスを一枚5000円（税抜き）の低価格で製造・販売してます。

近年、インバウンド対策にも力を入れており、特に訪日中国人をターゲットにした、Weibo（微博）とWeChat公式アカウント（微信公众号）を導入しています。2016年頃からどちらも取り入れており、2015年の爆買いの影響もあり、取り入れているのかと考えられます。さらに、台湾にも店舗を出しています。

そんなメーカーズシャツ鎌倉ですが、WEBを活用したインバウンド対策は一体、どのような取り組みをしているのでしょうか？

WEBサイトを訪れてみると中国語と英語の2言語をカバーしています。英語サイトに訪れると、会員登録を促すポップが出てきます。このようにリスト獲得に力を入れている模様。

一方、中国版のWEBサイトでは、そのようなポップは出現しなく、代わりにグローバルメニューの所に、Weibo（微博）とWeChat公式アカウント（微信公众号）のQRコード情報が貼られています。さらに、499元以上はEMSが無料になるキャンペーンも行っています。

このように、対象としている国ごとに情報を分けて発信しています。特にメーカーズシャツ鎌倉では訪日中国人向けへの対策に力を入れていることが見て取れます。

20カ国語でWEBサイト展開：ユニクロ

2014年10月1日の、観光庁の発表により、消費税免税制度が拡充され、免税に適用される対象物が広がりました。これにより、新たに食品類、飲料類、衣料類、化粧品類を含む消耗品も免税の対象になりました。

さらに、翌年2015年5月1日には、同じく観光庁の発表により、免税対象金額が引き下げられました。これにより、以前であれば、免税対象になる金額が10,000円超であったものが、5,000円まで引き下がりました。

この2つの発表は、訪日外国人の消費を促し、結果的に衣料品業界にも追い風を与えています。

ユニクロでは、2015年2月18日より本格的に消費税免税サービスを開始。当初の対象店舗は、東京や大阪の大都市圏、または地方都市を中心とした全国31店舗でした。

しかし現在では、例えば東京では108店舗中90店舗で消費税免税サービスを実施するなど、全国でもほとんどの店舗で消費税免税サービスを実施しています。また、ユニクロは、訪日外国人向け通訳スタッフの、確保にも取り組んでいます。

そんなユニクロですが、WEBサイトを活用したインバウンド対策は一体、どのような取り組みを行っているのでしょうか？

ユニクロのWEBサイトを訪れてみるとなんと20カ国語でWEBサイト展開しています。サイト自体の構造は変わりませんが、国ごとに打ち出している情報を分けているようです。WEBサイトがある国には実店舗もあり、アウトバウンド＆インバウンド両方意識して行っている模様です。

このように、実店舗、EC両方を組み合わせることにより、認知度を高めて日本に訪れた際の購買を促していると見て取れます。

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