• 訪日韓国人のハイシーズンは1月、全体の1割が1月に訪日
• 短期間の滞在が多く、1人当たり消費額は低い傾向
• 驚異的な回復ペース、受け入れ環境整備がカギ

インバウンドにおける韓国市場の特徴とは

訪日韓国人数は2019年には約558万人で、2023年には約696万人となりました。2023年、訪日韓国人は一人あたり10万7,047円を訪日旅行時に使っています。訪日韓国人のインバウンド市場で特筆すべき点は「12月～1月の訪日数の多さ」「滞在日数の短さ」「コロナ後の回復の速さ」の3つです。それぞれ詳しく解説していきます。

訪日韓国人インバウンド市場、3つの特徴を解説

1. 訪日韓国人のハイシーズンは1月、全体の1割が1月に訪日

コロナ前の訪日韓国人観光者数の遷移を月別に見てみると、1月に最も多くの韓国人が訪日していると分かります。2019年1月には約78万人の韓国人が日本を訪れ、2019年の訪日韓国人全体の約1割が1月に訪日しています。韓国の大学などは12月から2月まで冬期休暇があるため、この時期に家族旅行や友人同士で日本に来る韓国人が多いことが、1月の訪日韓国人の多さに現れていると言えます。

コロナ後の2022年と2023年には、12月に最も多くの訪日韓国人が訪れました。日本の温泉やスキーなどを楽しみながら年越しをする韓国人もいるようです。

2. 短期間の滞在が多く、1人当たり消費額は低い傾向

2023年第3四半期の訪日韓国人の滞在日数を見てみると、全体の20.4%が3日以内の滞在となっています。最も多いのは4〜6日間の67.2%ですが、全体としては短期の訪日旅行を計画する韓国人が多いことが読み取れます。

滞在日数が少ないほど消費額も少なくなる傾向にあることから、全国籍中1人当たり消費額は最低水準となっています。コロナ禍で全体の滞在期間が長期化する傾向があるなかでもこの数値だと考えると、今後はより滞在の短期化が進む可能性もあります。

インバウンド対策としては、滞在期間を伸ばしてもらえるよう、コト消費などの観点から魅力的なコンテンツを用意することが有効であると考えられます。

3. 驚異的な回復ペース、受け入れ環境整備がカギ

全国籍中、2022年の訪日客数が唯一100万人を超えたのが訪日韓国人で、続く2023年も訪日数が全国籍中トップとなりました。

コロナ後早い段階から両国間でビザの要件緩和を進めたことや、比較的親日派であるユン大統領の就任による日韓関係の改善、そしてコロナ禍中にも両国のエンタメなどを通した文化的交流が継続していたことなどが要因だと考えられます。

この訪日熱を逃さず、リピーター化してもらえるよう、訪日した際に満足してもらえるような環境整備が急務であると考えられます。