2016年7月6日に世界に先駆けて、アメリカ、オーストラリア、ニュージーランドで公開された「ポケモンGO」。今まではゲームの中でのみ捕まえていた「ポケモン」を屋外に出かけてスマホを利用して捕まえるという新しい遊び方が人気となり、世界中で大人気となりました。その人気は「モバイルゲームとして最も早く売上高1億ドルに到達」など、5つのギネス記録を樹立するほど。
世界中でブームを起こしている「ポケモンGO」 インバウンドビジネスへの影響は?
執筆時(2016年7月22日)の約2週間前、7月6日にリリースされたばかりにもかかわらず、国内外で大きな話題になっているスマートフォン用ゲームアプリ「ポケモンGO」。世界規模で膨大な経済効果が発生することが見込まれており、ゲームメディアのみならず、新聞各社もこのブームを報じています。「ポケモンGO」の特徴は室内でプレイする通常のゲームとは異なり、プレイヤーが屋外に出歩く必要があること。熱心なプレイヤーは遠くまで足を運ぶことも少なくなく、観光業への相性も良いと思われます。しかし、国内の旅行者...
こうした「ポケモンGO」の人気を受けて、観光客の集客手段として「ポケモンGO」を活用する自治体も現れ、「ポケモンGOツーリズム」「ポケゴーツーリズム」という新たな言葉も生まれました。現在はこの「ポケモンGOツーリズム」はどのような形で実施されているのか、ツーリズムとして見た時、どのような課題があるのでしょうか?
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2018年でも3つの「ポケモンGO」公式イベントが世界中で開催
ヨーロッパでは「Pokémon GO Safari Zone Dortmund」が開催
2018年の夏には様々なイベントが世界中で行われ、ヨーロッパではドイツで「Pokémon GO Safari Zone Dortmund」が6月30日と7月1日に開催されました。
入場は無料でメイン会場となるドルトムントのヴェストファーレンパークは欧州最大規模の公園でとして知られ、芝生部分のエリアだけでも東京ドーム13個分の広さを誇ります。
中には300種類以上のバラ園、日本庭園などがありますが、こうした広大な公園の中でイベントの参加者達は思い思いの場所でポケモンゲットを楽しみました。
アメリカでは「Pokémon GO Fest 2018: A Walk in the Park」が開催
北米では過去にも「ポケモンGO」のイベントが開催されていますが、2018年7月14日、7月15日にシカゴで「Pokémon GO Fest 2018: A Walk in the Park」が開催されました。
メイン会場は 4.86km2の広さを誇るリンカーン・パークです。緑あふれる公園で開催されたイベントには前売りの入場券(20ドル)が必要でしたが、大いに盛り上がりを見せたようです。
日本では「Pokémon GO Safari Zone in YOKOSUKA」が開催
こうした「ポケモンGO」のイベントは、今年日本でも開始開催されており、2018年8月29日から9月2日まで神奈川県横須賀で「Pokémon GO Safari Zone in YOKOSUKA」が開催されました。
イベントを開催したのは横須賀集客促進実行委員会で、ゲーム開発元のナイアンテックと株式会社ポケモンの協力のもとイベントが行われました。会場ではこの会場でしかゲット出来ないレアポケモンが出現し、イベントに足を運ばずとも参加出来る「グローバルチャレンジ」なども開催されました。
鳥取県が開催した「Pokemon GO Safari Zone in 鳥取砂丘」の経済効果は3日間で18億円
鳥取県は、ポケモンスポットとして話題となり元々人気の観光地であった鳥取砂丘で、2017年11月24日から26日にイベントを開催。
通常は出現しないレアポケモンを多数出現させてことなどにより、3日間で約9万人が砂丘を訪れ、約1200万匹のポケモンをゲットしました。その経済効果は観光消費額が13億円、広告換算額が5億円の約18億円。当初鳥取県が目標としていた4億円を大きく上回る結果となりました。
狙いは観光スポットの発掘? 京都府、全国初となる「ポケモンGO」用データベース運用へ
世界的に人気を集めているスマートフォン用ゲーム「ポケモンGO」。自治体や企業とのタイアップ企画がいくつも実施されたゲーム「Ingress」とシステム面で類似しており、こちらも位置情報システムをフル活用しています。京都府はこのほど、「ポケモンGO」の情報を観光資源と結びつけたデータベースを製作することを発表。一部の自治体では同作と観光資源と組み合わせ、観光客の誘致に役立てようとする動きが存在しますが、今回の取り組みは一際異彩を放つ内容です。府知事を務める山田啓二氏自身も、記者会見で「全国初に...
ツーリズムとして見た時の「ポケモンGO」効果/課題は?
2016年のリリース直後に人気が爆発していた欧州では、各国のポケモンを捕まえるために各国を巡る「ポケモンGOツーリズム」が人気となりました。
ポケモンスポットを巡るツアー旅行商品が発売され、発売された国のポケモンスポットを巡るだけでなく、米国でのみ手に入れることが出来るポケモンをゲットするため、米国行きまでもが予定に組まれた旅行商品も存在しました。
日本でも先にご紹介したように鳥取県では大きな効果を上げており、こうした「ポケモンGOツーリズム」で大きな効果が出ています。
一方課題として浮かび上がるのが、漫画・アニメ・映画などの舞台を訪れる「コンテンツツーリズム」の場合などと同様の課題です。すなわち、こうしたツーリズムで訪れる観光客の最大の目的は現地の観光ではないため、
- 実際の観光消費には結びつきにくい
- 再訪に繋がりにくい
- コンテンツの人気、流行り廃りに大きく左右されるため、長期的な需要が期待出来ない
といった課題が残ります。
そのため、こうした「ポケモンGOツーリズム」を企画して終わりにするのではなく、
- インフルエンサーなどKOLを活用して、イベントだけでなく現地の魅力に関してPRしてもらう
- 実際に訪れた観光客向けに楽しんでもらう現地で楽しめる観光キャンペーン、祭りなどを併催し、現地の魅力を伝える再訪を促す
などの工夫が必要です。
世界各国でポケモンGOの人気がいつまで続くのかは定かではありませんが、「ポケモンGO」の人気が途絶えた後に、しっかりと継続してその地方を訪れてもらえるような対策を今から練って置くことが求められるでしょう。
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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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