【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
インバウンドデータをフル活用
国土交通省は、5月27日、インバウンドによる国内での移動がわかる「FF-Data」に、性別・年代別情報を追加したことを発表しました。
「FF-Data」は、観光庁「訪日外国人消費動向調査」、航空局「国際航空旅客動態調査」、法務省「出入国管理統計月報」を組み合わせて作成されています。
これまで、都道府県間流動量、都道府県別入り込客数のほか、移動の際の利用交通機関、周遊ルート、泊数、国籍や旅行目的等について分析できましたが、今回これらに加え、性別・年代別情報を追加。より詳しい分析ができるようになりました。
奈良県にはインバウンド女性が多数訪問
例えば、2017年の「FF-Data」におけるインバウンド流動量の性別構成はおよそ男女半々であり、年代構成では20代が32.6％と最も多く、次いで30代が27.9％と、20～30代が約60％以上を占めることが判明。
また都道府県間流動量では、男女ともに「千葉県-東京都」「京都府-大阪府」のような大都市圏内の移動する傾向が顕著に見受けられました。
さらに、奈良県を訪れたインバウンドの国籍や地域別でみてみると、中国からの訪問が最も多く、次いで台湾、韓国と続き、アジア国籍はいずれも女性のほうが多いことがわかりました。年代別では30代以下の年代が60～70％にのぼったことも判明しました。
一方、北米、欧州、オーストラリア国籍については、女性より男性のほうが多く、50代以上の割合も高い傾向にあったこともわかりました。
なお、データは総合政策局ホームページに掲載。同省では、ぜひ活用してもらいたい考えです。
（画像は写真ACより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
国土交通省 プレスリリース
http://www.mlit.go.jp/report/press/sogo23_hh_000109.html
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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