今後の情報発信方法及び受け入れ環境の整備に向けて調査
6月18日22時22分頃に発生した「山形県沖地震」で、訪日外国人旅行者や在住外国人がどのような行動をとったかなど、株式会社サーベイリサーチセンター（以下、サーベイリサーチセンター）が独自調査を行い、その結果を7月2日に発表しました。
同調査では、新潟空港の出発フロア（1階、2階）において、外国語の話せる調査員が質問紙を用いて面接・聞き取りを実施。
「役に立った情報」や「宿泊施設の避難誘導について」「地震発生時に困ったこと」などを調査し、訪日外国人42、在住外国人26の合計68件の有効回答サンプルが得られました。
テレビ・ラジオからの情報取得がトップに 言語の問題も
「避難や旅行行程などで役立った情報」としてトップになったのが、「テレビ・ラジオからの情報」で、それに続く形で人的情報である「ツアーコンダクター」や「同行の日本語ができる人」といった回答が多くなっています。
また、「言葉がわからずどこに行けばよいかわからなかった」や、「避難誘導などをわかる言語でしてほしい」といった言語対応不足による課題などが明確になっています。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
株式会社サーベイリサーチセンター プレスリリース
https://www.surece.co.jp/research/2968/
株式会社サーベイリサーチセンターのプレスリリース（＠Press）
https://www.atpress.ne.jp/news/187562
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