ベジタリアン対応で予想外の集客アップが見込める理由とは?親日「台湾」で人口比13%、訪日ベジタリアンにアンケート

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食の多様化対応をサポートしているフードダイバーシティ株式会社の山崎です。

昨今メディアでも「ベジタリアン」をテーマにした特集を見かける機会が増えてきました。飲食・ホテル業界の方であれば「ベジタリアン対応」に関する依頼を受けたことがある方も多いのではないでしょうか。今回は「訪日ベジタリアン市場の概況」と「対応メリット」について解説します。

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現状を知る〜訪日外国人の5%がベジタリアン、2020年には200万人〜

今世界では空前の「ベジタリアンムーブメント」が起きています。一説によると世界には3億7,500万人のベジタリアンがいるとされており(*1)、米国では過去3年でベジタリアンが600%増加したと言われています。(*2)。

この続きから読める内容

  • 背景を知る〜なぜ、ここまでの広がりを見せているのか?〜
  • 課題を知る〜訪日ベジタリアンの約8割は非常食を持ってきている〜
  • メリットを知る〜ベジタリアン対応で「ノンベジタリアン」も集客できる〜 
  • 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
  • 【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超え ほか
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この記事の筆者

フードダイバーシティ株式会社

フードダイバーシティ株式会社

フードダイバーシティ株式会社 代表取締役 守護 彰浩。千葉大学卒。2007年楽天株式会社入社。2014年に日本国内のハラール情報を多言語で世界に発信するポータルサイトHALAL MEDIA JAPANをサービスイン。またハラールにおける国内最大級のトレードショーであるHALAL EXPO JAPANを4年連続で主催し、2万人以上動員。現在ではフードダイバーシティをコンセプトにハラールだけでなく、ベジタリアンヴィーガン、コーシャなどありとあらゆる食の禁忌に対応する講演やコンサルティングを行う。流通経済大学非常勤講師も務める。

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