アメリカでは、早くも今年の夏からレジャー目的での旅行が再開されようとしています。
アメリカ人は再び飛行機に乗ることに関心をもっており、旅行者の78%がレジャー目的で旅行をするつもりであることが、航空分析会社のシリウムの調査によって示されました。
同調査ではまた、飛行機を利用しての旅を再開しようと考えている回答者の約40%が、今年の夏に飛行機に乗ることを予定しています。
しかし、7月4日の週末やレイバー・デーの週末などの主要な祝日に飛行機で旅行する計画を持っている人はごく少数にとどまっており、人の密集をさけたいという意図がうかがえます。
インバウンド対策サービスを探している方必見！無料で資料DLできる「訪日コム」を見てみる
アメリカ、レジャー目的での旅行再開へ
シリウムは2021年5月11日から17日にかけて、全米の2,140人の成人を対象に聞き取り調査を行いました。
その結果によると、米国の旅行者の大多数（90%）が、今後いずれかの時点で飛行機に乗るつもりであり、64%が今後12カ月以内に飛行機に乗ることを計画しています。
ただし、今年旅行を予定している人の4分の3以上（78%）が、国内旅行のみを計画しており、2021年に国際線の利用を予定している回答者は22%でした。
またこの調査からは、回答者の4分の1以上がコロナ禍後以降にフライトを利用したと答えたことが明らかになりました。
さらに回答者のおよそ60%が、パンデミックは自分たちの長期的な旅行計画に一切影響を及ぼさないだろうと述べています。
そして回答者の大多数（78%）が、レジャー旅行を旅行の主な目的としてあげています。
この結果をうけてシリウムのジェレミー・ボウエン最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。
「シリウムの旅行者調査によって米国が空の旅の再開に確信を持っていることが明らかにされており、大多数の人々はすでに主に家族に会いに行くために国内フライトを利用しようとしています。」
このように、アメリカ人の大半が飛行機を利用した国内旅行に積極的であることがわかります。
出張についても復活へ
同調査ではまた、企業が旅行制限の解除を計画していることから、米国のビジネス旅行に関しては2021年秋に回復する可能性を示しています。
出張を日常的にすると述べた回答者の中で、現在雇用主から旅行を許可されている割合はわずか34%でしたが、これは今後3～6カ月間で67%に増えると予想されています。
そのほか、在宅勤務の増加はビジネス上の理由で旅行をする可能性にほぼ影響を与えていないとみられます。本調査の回答者の半分以上が遠隔で仕事ができると答えており、その40%が「パンデミックによって休暇と仕事を組み合わせる機会が増加した」と述べています。
関連記事：「ビデオ会議より対面」希望するビジネスパーソン82% アメリカン・エキスプレス調査
旅行者の懸念は健康と安全確保に
一方で同調査では旅行者の懸念が健康と安全にあることが示されました。
本調査の回答者は、将来の空の旅のための健康パスポートの採用を強く支持しています。
また59%が飛行機に乗るために必須のパスの携帯を求めることを支持し、20%がこの案に反対しています。
さらに「航空会社のどのような措置によって飛行機利用の意欲が高まるか」という質問に対しては、参加者の過半数がマスク着用を義務づけること（61%）と清掃プロセスを改善すること（61%）を上位2つの措置として挙げました。
アメリカの国際線利用復活に向けて、日本でも対策を
アメリカでは国内市場から旅行産業が復活の兆しにあることが確認できます。しかし、健康と安全への十分な配慮も同時に意識されています。
残念ながら日本を含む国際市場を対象とした往来再開の動きはまだ弱いものの、国内市場から観光産業が活発化することで徐々に国際旅行熱も高まると考えられます。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる
＜参照＞
Cirium：US travelers confident to return to skies, business travel poised for Fall comeback
【6/24開催】集客の両輪を加速させる！新規とリピーターで“人が集まる”仕組みづくり
競合店舗がひしめく中で、お客様に選ばれ続けるためには「単発的な集客施策だけでは不十分」と感じられている店舗事業者の方も多いのではないでしょうか？
集客力を最大化するには、「新規顧客の獲得」と「再来店の促進」この2つの視点を両立することが必要不可欠です。
本セミナーでは、店舗ビジネス向けメディア「口コミラボ」を運営する株式会社movと、セミカスタム型アプリパッケージ「App Publisher」を提供するエンバーポイント株式会社が共催し、
・新しいお客様を呼び込むための口コミ活用術
・お客様にリピートしてもらうためのアプリを活用したCRM戦略
について、それぞれ解説いたします。
新規集客・リピーター獲得に課題を感じている方は、ぜひご視聴ください！
＜本セミナーのポイント＞
- 新しいお客様を呼び込むための口コミの収集、活用方法が学べる！
- アプリを活用したリピーターを獲得するためのCRM戦略が学べる！
- 各企業の実例から”明日から使えるテクニック”が学べる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→集客の両輪を加速させる！新規とリピーターで“人が集まる”仕組みづくり【6/24開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
