株式会社矢野経済研究所は、国内の化粧品市場に関する調査結果を発表しました。インバウンド需要が追い風となり、回復基調が鮮明となっています。
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矢野経済研究所、国内の化粧品市場に関する調査結果を発表
株式会社矢野経済研究所は、国内の化粧品市場に関する調査を実施し、9月18日に自社Webサイト上で調査結果を発表しました。
インバウンドが追い風となり回復基調鮮明
2023年度の国内化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比104.6％の2兆4,780億円となりました。
2022年に日本政府が個人旅行客の受け入れや査証免除措置の再開を実施したことなどから、順調に回復するインバウンド需要が追い風となり、回復基調が鮮明となっています。
さらに、2023年に新型コロナウイルス感染症法上の位置づけが5類へ移行したことで外出機会が増え、身だしなみの意識が高まったことで、化粧品需要が増加したといいます。
輸入額は韓国がトップ アジアコスメの人気上昇
2023年度の化粧品市場を製品カテゴリー別で見ると以下のようになっており、スキンケア市場が最も高くなっています。
- スキンケア市場：1兆1,550億円（構成比46.6％）
- ヘアケア市場：4,930億円（同19.9％）
- メイクアップ市場：4,650億円（同18.8％）
- 男性用化粧品市場：1,330億円（同5.4％）
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フレグランス化粧品市場：326億円（同1.3％）
また日本国内では、韓国や中国・タイ・台湾などのアジアコスメの人気が上昇しています。
財務省が発表する貿易統計によれば、韓国からの2023年の化粧品輸入金額は959億6,200万円（前年比123.8％）で、フランスなどを抑えて1位となっています。
2024年度以降も引き続き需要は回復し、2028年度の化粧品市場規模は2023年度比110.6％の2兆7,400億円まで成長すると予測されています。
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株式会社矢野経済研究所：化粧品市場に関する調査を実施（2024年）
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
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