今年も残すところ2か月となりました。「インバウンド完全復活の年」とも言われた2024年、その言葉通りインバウンド市場は順調に回復し続け、現在ではコロナ前の規模を超えて過去最高に到達しています。
国内でインバウンド対策に取り組む企業も増えてきた中で、今後2025年に向けてインバウンド需要をつかむには、情報を届けるべき「タイミング」と適切な「媒体」を見極め、早め早めに情報発信・プロモーションを仕掛けていく必要があります。
そこで今回、インバウンドに詳しい専門家3名が、「2025年のインバウンド対策」について、いち早く“深掘り”した情報をお届けする【訪日ラボトレンドLIVE スペシャルver.】を開催しました。
すでに開催は終わっておりますが、今回特別にアーカイブ動画を公開しておりますので、見逃した方やもう一度見たいという方はぜひこちらからご覧ください。
アーカイブ動画は下記URLから！（無料登録で閲覧可能です）
→ 先手必勝！「2025年のインバウンド対策」いつ・何からやればいいの？専門家に聞いてみよう【訪日ラボトレンドLIVE スペシャルver.】
最新トレンドニュース【2024年10月版】
「インバウンド」に関わる2024年10月の最新トレンドニュースをまとめました。
※関連する記事がある場合はリンクを貼っていますので、参考までにご覧ください。
膨大なデータやニュースの中から今知っておくべき情報だけを厳選した内容となっているので、気になる方はぜひアーカイブ動画をご覧ください。
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2025年に向けたインバウンド対策
また今月のメイントピックとして、「2025年のインバウンド対策」について詳細に取り上げました。
インバウンドを呼び込む施策は「今日やって、明日効果が出る」というものではなく、外国人旅行者の方が情報収集を始める数ヶ月前のタイミングに合わせて、早めに情報発信・プロモーションを仕掛けて行かなければなりません。
そこで今回は、インバウンドや越境ECなど外国人向けのプロモーション・受け入れ対策に詳しい株式会社D2C X 代表取締役の中西氏をお招きし、同じくインバウンドの専門家である株式会社mov 訪日ラボ コンサルティング部部長の川西とともに、2025年に向けたインバウンド対策について、「いつ・何を使って・何からやればいいか」といった実践的な内容を解説いたしました。
セミナー内のアジェンダは以下の通りです。
- 初公開！「2025年のインバウンドカレンダー」
- 「月別」の推移見てますか？「ピークシーズン」を把握しよう
- 各市場によって使うべき媒体が違う。何からやるべき？
- 業種業態別 インバウンド向け情報発信の考え方は？
- 施策別 インバウンド向け情報発信の考え方は？
2025年に起こること
- 訪日客の囲い込みが起こる？
- 地方空港における航空便の誘致状況に合わせた施策は
- 免税制度の見直しについて
- 大阪・関西万博：経済効果やターゲットとなる市場は？
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インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる！
-
宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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