2024年1月〜11月の訪日外国人客数が3,337万9,900人となり、累計で過去最高を更新しました。ますますインバウンド市場が盛り上がる中、インバウンドの消費額も増加しています。
では、国別にインバウンドの消費単価を見てみると、どの国の人が、どのくらいのお金を使っているのでしょうか?
このシリーズでは、観光庁による2024年7-9月期 インバウンド消費動向調査のデータをもとに、費目別の消費単価をグラフを用いながらわかりやすく解説。「"1日"当たりの消費単価」についてもご紹介します。今回は「娯楽等サービス費編」です。
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【娯楽等サービス費単価】オーストラリアで高額に
まずは訪日旅行1回当たりの娯楽等サービス費の消費単価です。(「"1日"当たりの消費単価」は、後ほどご紹介します)
娯楽等サービス費の消費単価が最も高額な国は、オーストラリア(2万2,764円)でした。次いで、イギリス(2万57円)、アメリカ(1万8,521円)となっています。最も低いのは、韓国(6,145円)でした。
欧米圏が上位を占めていることがわかります。

2019年同期の娯楽等サービス費単価が最も高いのは、スペイン(1万7,253円)でした。次いで、オーストラリア(1万3,450円)、フランス(1万2,448円)となっています。最も低いのは、ベトナム(3,486円)でした。

コロナ前と比較すると、欧米圏で高額になっているのは同様ですが、イタリアが伸びていることが特徴です。2019年は5,677円でしたが、2024年は1万4,018円と2倍以上に増加しています。
【平均泊数】 欧米圏では10日以上
次に、各市場の平均泊数を見ていきます。
欧米圏からの訪日客は滞在日数が長く、比較的訪日しやすいアジアの人は短いことがわかるかと思います。

【1日当たりの娯楽等サービス費単価】韓国、フィリピンで高額に
では、「"1日"当たりの娯楽等サービス費単価」のグラフを見てみましょう。「訪日旅行1回当たりの消費単価÷平均泊数」から算出しています。
1日当たりの娯楽等サービス費単価は、オーストラリア(1,778円)が最も高く、次いで、アメリカ(1,699円)、韓国(1,661円)となっています。

旅行全体の消費単価と同様に、オーストラリアがトップとなっています。韓国やフィリピンでは、滞在日数が少ないため旅行全体の消費単価は少ないですが、1日当たりでは上位にきており、娯楽費への支出が多いことが読み取れます。
では、コロナ禍前と比較してみましょう。2019年同期の1日当たりの娯楽等サービス費単価は、中国(1,340円)が最も高く、次いで、スペイン(1,224円)、オーストラリア(1,150円)となっています。

2024年と比較すると中国人の消費が減少したように思えますが、数字だけを見ると変化しておらず、他の地域で消費額が増加していることがわかります。特に米国、英国、イタリアなどの欧米圏や、インド、フィリピンなどアジア圏でも大幅に増加している国が見られました。
まとめ:データをもとにした戦略的なインバウンド対策を
今回の分析では、オーストラリア、米国、韓国の娯楽消費が多いことがわかりました。特にアクティビティを提供する観光施設などでは、ターゲット選定の際に参考になるデータとなりそうです。
一方、ターゲット選定の際には1つのデータを見るのではなく、さまざまなデータを多角的な視点から見ていくことが重要です。訪日ラボではさまざまなデータをわかりやすくまとめておりますので、ぜひインバウンド対策にご活用ください。
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<参照>観光庁:インバウンド消費動向調査
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
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- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
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