2024年1月〜11月の訪日外国人客数が3,337万9,900人となり、累計で過去最高を更新しました。ますますインバウンド市場が盛り上がる中、インバウンドの消費額も増加しています。
では、国別にインバウンドの消費単価を見てみると、どの国の人が、どのくらいのお金を使っているのでしょうか？
このシリーズでは、観光庁による2024年7-9月期 インバウンド消費動向調査のデータをもとに、費目別の消費単価をグラフを用いながらわかりやすく解説。「"1日"当たりの消費単価」についてもご紹介します。今回は「娯楽等サービス費編」です。
【娯楽等サービス費単価】オーストラリアで高額に
まずは訪日旅行1回当たりの娯楽等サービス費の消費単価です。（「"1日"当たりの消費単価」は、後ほどご紹介します）
娯楽等サービス費の消費単価が最も高額な国は、オーストラリア（2万2,764円）でした。次いで、イギリス（2万57円）、アメリカ（1万8,521円）となっています。最も低いのは、韓国（6,145円）でした。
欧米圏が上位を占めていることがわかります。
2019年同期の娯楽等サービス費単価が最も高いのは、スペイン（1万7,253円）でした。次いで、オーストラリア（1万3,450円）、フランス（1万2,448円）となっています。最も低いのは、ベトナム（3,486円）でした。
コロナ前と比較すると、欧米圏で高額になっているのは同様ですが、イタリアが伸びていることが特徴です。2019年は5,677円でしたが、2024年は1万4,018円と2倍以上に増加しています。
【平均泊数】 欧米圏では10日以上
次に、各市場の平均泊数を見ていきます。
欧米圏からの訪日客は滞在日数が長く、比較的訪日しやすいアジアの人は短いことがわかるかと思います。
【1日当たりの娯楽等サービス費単価】韓国、フィリピンで高額に
では、「"1日"当たりの娯楽等サービス費単価」のグラフを見てみましょう。「訪日旅行1回当たりの消費単価÷平均泊数」から算出しています。
1日当たりの娯楽等サービス費単価は、オーストラリア（1,778円）が最も高く、次いで、アメリカ（1,699円）、韓国（1,661円）となっています。
旅行全体の消費単価と同様に、オーストラリアがトップとなっています。韓国やフィリピンでは、滞在日数が少ないため旅行全体の消費単価は少ないですが、1日当たりでは上位にきており、娯楽費への支出が多いことが読み取れます。
では、コロナ禍前と比較してみましょう。2019年同期の1日当たりの娯楽等サービス費単価は、中国（1,340円）が最も高く、次いで、スペイン（1,224円）、オーストラリア（1,150円）となっています。
2024年と比較すると中国人の消費が減少したように思えますが、数字だけを見ると変化しておらず、他の地域で消費額が増加していることがわかります。特に米国、英国、イタリアなどの欧米圏や、インド、フィリピンなどアジア圏でも大幅に増加している国が見られました。
まとめ：データをもとにした戦略的なインバウンド対策を
今回の分析では、オーストラリア、米国、韓国の娯楽消費が多いことがわかりました。特にアクティビティを提供する観光施設などでは、ターゲット選定の際に参考になるデータとなりそうです。
一方、ターゲット選定の際には1つのデータを見るのではなく、さまざまなデータを多角的な視点から見ていくことが重要です。訪日ラボではさまざまなデータをわかりやすくまとめておりますので、ぜひインバウンド対策にご活用ください。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
＜参照＞観光庁：インバウンド消費動向調査
【12/16開催】ホテルの売上・利益最大化に必須の「3つのポイント」を解説
2025年、ホテル業界はインバウンド回復、需要の激しい変動、OTA経由の予約集中、そして深刻な人手不足といった、かつてない環境変化に直面しています。
このような状況下で、今後も安定的に売上を伸ばし続けるためには、「集客」「予約数の向上」「レベニューマネジメント」の3領域で、確実に成果を出すことが不可欠です。
本セミナーでは、ホテルの売上最大化を支援する3社が、宿泊施設が今すぐ押さえておくべき実践的なポイントをわかりやすく解説。また、自社公式サイトの予約率を向上させた取組事例も併せて紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテルが“選ばれる状態”をつくるためのMEO・口コミ対策の要点が学べる！
- 公式サイトでの自社予約率を高めるための改善ポイントがわかる！
-
テクノロジーを活用してレベニューマネジメントと販売活動をアップデートする考え方が理解できる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→ホテルの売上・利益最大化に必須の「3つのポイント」を解説【12/16無料セミナー】
【インバウンド情報まとめ 2025年11月後編】中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは？/ 10月の訪日外客数389.6万人、国別1位は韓国 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年11月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん！
