2024年1月〜11月の訪日外国人客数が3,337万9,900人となり、累計で過去最高を更新しました。ますますインバウンド市場が盛り上がる中、インバウンドの消費額も増加しています。
では、国別にインバウンドの消費単価を見てみると、どの国の人が、どのくらいのお金を使っているのでしょうか?
このシリーズでは、観光庁による2024年7-9月期 インバウンド消費動向調査のデータをもとに、費目別の消費単価をグラフを用いながらわかりやすく解説。「"1日"当たりの消費単価」についてもご紹介します。今回は「娯楽等サービス費編」です。
【娯楽等サービス費単価】オーストラリアで高額に
まずは訪日旅行1回当たりの娯楽等サービス費の消費単価です。(「"1日"当たりの消費単価」は、後ほどご紹介します)
娯楽等サービス費の消費単価が最も高額な国は、オーストラリア(2万2,764円)でした。次いで、イギリス(2万57円)、アメリカ(1万8,521円)となっています。最も低いのは、韓国(6,145円)でした。
欧米圏が上位を占めていることがわかります。

2019年同期の娯楽等サービス費単価が最も高いのは、スペイン(1万7,253円)でした。次いで、オーストラリア(1万3,450円)、フランス(1万2,448円)となっています。最も低いのは、ベトナム(3,486円)でした。

コロナ前と比較すると、欧米圏で高額になっているのは同様ですが、イタリアが伸びていることが特徴です。2019年は5,677円でしたが、2024年は1万4,018円と2倍以上に増加しています。
【平均泊数】 欧米圏では10日以上
次に、各市場の平均泊数を見ていきます。
欧米圏からの訪日客は滞在日数が長く、比較的訪日しやすいアジアの人は短いことがわかるかと思います。

【1日当たりの娯楽等サービス費単価】韓国、フィリピンで高額に
では、「"1日"当たりの娯楽等サービス費単価」のグラフを見てみましょう。「訪日旅行1回当たりの消費単価÷平均泊数」から算出しています。
1日当たりの娯楽等サービス費単価は、オーストラリア(1,778円)が最も高く、次いで、アメリカ(1,699円)、韓国(1,661円)となっています。

旅行全体の消費単価と同様に、オーストラリアがトップとなっています。韓国やフィリピンでは、滞在日数が少ないため旅行全体の消費単価は少ないですが、1日当たりでは上位にきており、娯楽費への支出が多いことが読み取れます。
では、コロナ禍前と比較してみましょう。2019年同期の1日当たりの娯楽等サービス費単価は、中国(1,340円)が最も高く、次いで、スペイン(1,224円)、オーストラリア(1,150円)となっています。

2024年と比較すると中国人の消費が減少したように思えますが、数字だけを見ると変化しておらず、他の地域で消費額が増加していることがわかります。特に米国、英国、イタリアなどの欧米圏や、インド、フィリピンなどアジア圏でも大幅に増加している国が見られました。
まとめ:データをもとにした戦略的なインバウンド対策を
今回の分析では、オーストラリア、米国、韓国の娯楽消費が多いことがわかりました。特にアクティビティを提供する観光施設などでは、ターゲット選定の際に参考になるデータとなりそうです。
一方、ターゲット選定の際には1つのデータを見るのではなく、さまざまなデータを多角的な視点から見ていくことが重要です。訪日ラボではさまざまなデータをわかりやすくまとめておりますので、ぜひインバウンド対策にご活用ください。
インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
<参照>観光庁:インバウンド消費動向調査
【9/11開催】実例から学ぶ!店舗とECの露出最大化に向けた小売のためのOMO戦略
デジタルとリアルの垣根がなくなりつつある今、小売企業にとって「店舗とECのつながり方」は売上や顧客体験に直結する重要なテーマとなっています。
本セミナーでは、「Googleサービス × 在庫情報」によって来店とオンライン購入を両立させるmovのOMO戦略と、EC上でもリアルな接客を実現するvisumoのビジュアルマーケティング手法を、実例とともに徹底解説。
OMOの取り組みを“戦略で終わらせない”ために、今すぐ使える具体施策・成功パターンをお届けします。
<セミナーのポイント>
- Googleサービスと在庫情報を連携させた“店舗&EC”への送客手法がわかる!
- ECサイトから店舗への送客を生むコンテンツ設計が学べる!
- 店舗とECをスムーズにつなぐ“OMOの成功パターン”が学べる!
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/11開催】実例から学ぶ!店舗とECの露出最大化に向けた小売のためのOMO戦略
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年8月後編】訪日客、一部で前年割れも「成長軌道」 / ドンキ運営のPPIH、2035年までに免税売上4,000億円を目指す ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に8月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→訪日客、一部で前年割れも「成長軌道」 / ドンキ運営のPPIH、2035年までに免税売上4,000億円を目指す ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年8月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!