Googleは3月3日、広告とコマースのブログを更新し、GoogleやYouTubeが消費者の意思決定に与える影響について発表しました。
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Google、消費者の意思決定に関するデータを発表
Googleの広告・コマース部門バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーであるヴィディヤ・スリニヴァサン氏は、消費者の意思決定・行動に関するブログを更新しました。
スリニヴァサン氏は、人々の注目を集めるのは「真に人々の心に訴えるコンテンツ」だとした上で、GoogleやYouTubeに関するデータを紹介しました。
なおこのデータは、Googleの社内データやオンライン調査に基づいています。
消費者の3分の2が、新しい商品の購入でGoogleやYouTubeを使用
レポートでは、Googleを通じて1日に10億回以上の買い物が行われていることが明らかになっています。
また、消費者が新しいブランドや商品、販売者を見つけて買い物したとき、約3分の2がGoogleまたはYouTubeを使用していることがわかりました。
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YouTubeのクリエイターに信頼が高まる
YouTubeは、特にZ世代などの若い層への影響力が拡大しています。視聴者の間ではファンコミュニティが形成され、YouTubeの視聴時間の増加に大きく貢献しています。
実際に、お気に入りのクリエイターやスポーツ、そのほかのコンテンツをテレビで視聴する人が増えており、毎日10億時間以上のコンテンツが再生されています。
さらに、ほかのソーシャルプラットフォームと比較して、Youtubeのクリエイターがおすすめしたものを信頼する可能性は98%高くなると示されています。
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AIの活用で、企業と消費者のつながりが増加
検索では、AI Overviews（AI による概要）やCircle to Search（かこって検索）などの機能により、人々はこれまで以上に自分が求めているものを正確に表現することができるようになりました。Googleでは、年間5兆回以上の検索が行われているといいます。
AIの進歩によって利用者が投げかける質問の幅は拡大しており、企業と消費者がつながる機会は増えています。
Googleは、企業が広告に活用できるさまざまな機能を提供しており、今後もさらに多くのサービスが開始される予定だとしています。
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＜参照＞
Google：AI, personalization and the future of shopping
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
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- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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