Googleビジネスプロフィールの超重要項目!業種設定(カテゴリ)を見直そう

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

※本記事は、2022年2月28日に掲載した記事を一部修正の上、再掲しています。

Googleビジネスプロフィールの業種カテゴリ(ジャンル設定)は、店舗の事業内容や特徴を示す重要な要素です。適切なカテゴリを設定することで、店舗や施設を探しているユーザーに見つけてもらいやすくなり、結果として集客につながります。

Googleビジネスプロフィールのカテゴリには、「メインカテゴリ」と「追加カテゴリ(サブカテゴリ)」の2種類あり、使い分けや適切な設定方法が分からないまま運用している方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパートの永山卓也氏監修のもと、カテゴリ設定のポイントや意外な注意点を詳しく解説します。適切な設定を行い、国内外の顧客に効果的にアプローチしましょう。

関連記事:Googleビジネスプロフィールのカテゴリとは?重要な理由、設定する際の3つのポイント

<プロフィール>

永山卓也 - Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパート/「口コミコム」テクニカルアドバイザー&「訪日ラボ」アドバイザー

ローカルビジネスのマーケティング支援に豊富な経験を持ち、企業、自治体、地域団体を問わず実績は多数。株式会社ユニットティ代表取締役。Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパート。インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」アドバイザー&「口コミコム 」テクニカルアドバイザー。

インバウンド対策サービスを探している方必見!無料で資料DLできる「訪日コム」を見てみる



Googleビジネスプロフィールの業種カテゴリ設定を見直そう

Googleビジネスプロフィールの業種カテゴリ設定は、すぐに施策を実施できる項目で、なおかつGoogleローカル検索で不足しがちな「どういう店舗か」の情報をGoogleに伝えられる項目です。

Googleビジネスプロフィールのカテゴリを見直すことで、もしかすると今現在検索結果に表示されない状態の商品・サービスが表示されるようになったり、すでに検索結果に表示される場合でも関連性が高まり、検索結果にポジティブな影響をもたらします。

たとえば、居酒屋のメインカテゴリ設定になっているビジネスで、業種的に「和食店」「天ぷら店」の要素がある店舗であれば、追加カテゴリとしてそれらを設定することで「和食」「天ぷら」などの検索語句において関連性を高めることができます。

現状で全く紐付いていなければ、それをキッカケに検索に影響する可能性がありうえ、すでに検索結果に表示されている場合でもさらに検索結果にポジティブな影響をもたらす繋がる要素になります。

設定できるカテゴリの数・種類について

まず、軸となる「メインカテゴリ」は、Googleの施設情報として登録、生成される際に設定されているはずです。メインカテゴリは、Googleビジネスプロフィールの投稿機能や商品機能など、使用できるかどうかを決める要素であったり、属性設定の項目にも大きく影響します。

Googleビジネスプロフィールでは、メインカテゴリのほかに「追加カテゴリ(サブカテゴリ)」を最大9つまで設定可能です(ただし、こちらにもGoogleによるガイドラインがあるため注意。詳しくは後述します)。追加カテゴリも一部、設定や機能などに影響を及ぼす業種設定があります。

業種カテゴリは、Googleにとっても利用者にとっても「どういうお店なのか」を把握する意味で非常に重要な設定になりますが、選択できるカテゴリは業界・業種ごとにジャンルの幅に差があります。

例を挙げると、飲食業では「飲食店」といったざっくりとした事業内容を示すものから、「カリブ海料理店」「焼きそば店」など、より具体的なものまで多岐にわたります。

しかしアパレル業界では日本語設定においては非常に幅が狭く、ほとんど「衣料品店」のカテゴリを使用せざるを得ないくらい、種類が少なく具体的に選べるカテゴリが限られています。

また、カテゴリを設定する際、文字を入力すると出てくる候補の中からしか選べず、オリジナルで業種設定することはできません。

追加カテゴリの役割は伝えきれていない店舗の特徴をGoogleへ伝えること

基本的に検索結果に表示される業種カテゴリは1つで、ほとんどの場合はメインカテゴリが表示されます。

追加カテゴリは、店舗の業態的に幅が非常に大きく、そういった幅のある追加カテゴリを設定していた場合で、なおかつ検索語句が追加カテゴリに合致するようなケースにのみ便宜上、追加カテゴリが表示されます。

ただ、そういう場合を除けば、追加カテゴリはほとんど表示されないため、検索者に向けて店舗の魅力を伝えるというよりは、Googleに対して店舗の特徴を伝えるという側面が大きいものになっています。

しかし先述した通り、設定できるカテゴリは業種によっても限られているため、対応できそうにない業種や別のアプローチも含めてしっかり関連付けを行いたい場合は投稿機能や公式サイトの発信などでキーワードとの関連性を高めることができます。

「設定するカテゴリ数は多ければ多いほどいい」は間違い

Googleには「追加カテゴリ」に関するガイドラインが存在します。

Google に掲載するビジネス情報のガイドライン

たとえば、設定できる追加カテゴリの数については「中心となる事業内容を示すカテゴリのみを可能な限り数少なく設定します」と記載されています。一方、9つまで追加カテゴリを設定できる仕様のため、何個設定すればいいか悩んでしまいます。

結論から言うと、カテゴリを9つ追加したからとはいえ良い結果に結びつくとは限りません。

たとえば、メインの事業内容が「イタリア料理店」なのに、まったく関係のない「劇場」「スーパーマーケット」などの追加カテゴリを設定したとしましょう。「劇場」や「スーパーマーケット」と検索している人に「イタリア料理店」が表示されても、多くの場合、来店につながらないことは容易に想像がつくはずです。

また、仮に来店につながったとしても、カテゴリに該当するサービスを提供していない場合、クレームや低評価の口コミにつながるおそれもあるでしょう。

メインカテゴリだけでは情報が不足している際に、それを補完する形で「三方よし」の状態になるような設定にしたほうがよいでしょう。

一部のカテゴリには要注意、それまで使えていた機能が使えなくなることも

事業内容にあったカテゴリを設定することが重要である一方、なかには設定するとGoogleビジネスプロフィールの機能に一部制限がかかるカテゴリがあるため注意が必要です。

たとえば「アルコール」を取り扱う小売店などで設定しそうなカテゴリが「酒屋」です。これをカテゴリとして設定すると、投稿機能が制限されます。

また、Googleビジネスプロフィールに関する質問が集まる「ヘルプコミュティ」では、飲食店が「宴会場」カテゴリを設定した結果、メニュー機能が使えなくなったという事例も報告されています。

カテゴリを変更したり追加したりした際、Googleビジネスプロフィールの制限がかかったり、検索結果の表示が意図しないものになったりする可能性があるので注意してください(その場合には、再度メインカテゴリを差し替えたり、追加したカテゴリを削ったりしてみてください)。

以上、カテゴリ設定について解説しました。追加カテゴリについては通常設定されておらず見逃されがちな部分ですので、これを機会に見直してみるとよいでしょう。

インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!

訪日ラボに相談してみる

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

<こんな方におすすめ>

  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる

【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】

今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。

「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!

→ 【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

関連インバウンド記事

 

役にたったら
いいね!してください

この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

プロモーションのご相談や店舗の集客力アップに