Googleビジネスプロフィールの超重要項目!業種設定(カテゴリ)を見直そう

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※本記事は、2022年2月28日に掲載した記事を一部修正の上、再掲しています。

Googleビジネスプロフィールの業種カテゴリ(ジャンル設定)は、店舗の事業内容や特徴を示す重要な要素です。適切なカテゴリを設定することで、店舗や施設を探しているユーザーに見つけてもらいやすくなり、結果として集客につながります。

Googleビジネスプロフィールのカテゴリには、「メインカテゴリ」と「追加カテゴリ(サブカテゴリ)」の2種類あり、使い分けや適切な設定方法が分からないまま運用している方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパートの永山卓也氏監修のもと、カテゴリ設定のポイントや意外な注意点を詳しく解説します。適切な設定を行い、国内外の顧客に効果的にアプローチしましょう。

関連記事:Googleビジネスプロフィールのカテゴリとは?重要な理由、設定する際の3つのポイント

<プロフィール>

永山卓也 - Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパート/「口コミコム」テクニカルアドバイザー&「訪日ラボ」アドバイザー

ローカルビジネスのマーケティング支援に豊富な経験を持ち、企業、自治体、地域団体を問わず実績は多数。株式会社ユニットティ代表取締役。Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパート。インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」アドバイザー&「口コミコム 」テクニカルアドバイザー。

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Googleビジネスプロフィールの業種カテゴリ設定を見直そう

Googleビジネスプロフィールの業種カテゴリ設定は、すぐに施策を実施できる項目で、なおかつGoogleローカル検索で不足しがちな「どういう店舗か」の情報をGoogleに伝えられる項目です。

Googleビジネスプロフィールのカテゴリを見直すことで、もしかすると今現在検索結果に表示されない状態の商品・サービスが表示されるようになったり、すでに検索結果に表示される場合でも関連性が高まり、検索結果にポジティブな影響をもたらします。

たとえば、居酒屋のメインカテゴリ設定になっているビジネスで、業種的に「和食店」「天ぷら店」の要素がある店舗であれば、追加カテゴリとしてそれらを設定することで「和食」「天ぷら」などの検索語句において関連性を高めることができます。

現状で全く紐付いていなければ、それをキッカケに検索に影響する可能性がありうえ、すでに検索結果に表示されている場合でもさらに検索結果にポジティブな影響をもたらす繋がる要素になります。

設定できるカテゴリの数・種類について

まず、軸となる「メインカテゴリ」は、Googleの施設情報として登録、生成される際に設定されているはずです。メインカテゴリは、Googleビジネスプロフィールの投稿機能や商品機能など、使用できるかどうかを決める要素であったり、属性設定の項目にも大きく影響します。

Googleビジネスプロフィールでは、メインカテゴリのほかに「追加カテゴリ(サブカテゴリ)」を最大9つまで設定可能です(ただし、こちらにもGoogleによるガイドラインがあるため注意。詳しくは後述します)。追加カテゴリも一部、設定や機能などに影響を及ぼす業種設定があります。

業種カテゴリは、Googleにとっても利用者にとっても「どういうお店なのか」を把握する意味で非常に重要な設定になりますが、選択できるカテゴリは業界・業種ごとにジャンルの幅に差があります。

例を挙げると、飲食業では「飲食店」といったざっくりとした事業内容を示すものから、「カリブ海料理店」「焼きそば店」など、より具体的なものまで多岐にわたります。

しかしアパレル業界では日本語設定においては非常に幅が狭く、ほとんど「衣料品店」のカテゴリを使用せざるを得ないくらい、種類が少なく具体的に選べるカテゴリが限られています。

また、カテゴリを設定する際、文字を入力すると出てくる候補の中からしか選べず、オリジナルで業種設定することはできません。

追加カテゴリの役割は伝えきれていない店舗の特徴をGoogleへ伝えること

基本的に検索結果に表示される業種カテゴリは1つで、ほとんどの場合はメインカテゴリが表示されます。

追加カテゴリは、店舗の業態的に幅が非常に大きく、そういった幅のある追加カテゴリを設定していた場合で、なおかつ検索語句が追加カテゴリに合致するようなケースにのみ便宜上、追加カテゴリが表示されます。

ただ、そういう場合を除けば、追加カテゴリはほとんど表示されないため、検索者に向けて店舗の魅力を伝えるというよりは、Googleに対して店舗の特徴を伝えるという側面が大きいものになっています。

しかし先述した通り、設定できるカテゴリは業種によっても限られているため、対応できそうにない業種や別のアプローチも含めてしっかり関連付けを行いたい場合は投稿機能や公式サイトの発信などでキーワードとの関連性を高めることができます。

「設定するカテゴリ数は多ければ多いほどいい」は間違い

Googleには「追加カテゴリ」に関するガイドラインが存在します。

Google に掲載するビジネス情報のガイドライン

たとえば、設定できる追加カテゴリの数については「中心となる事業内容を示すカテゴリのみを可能な限り数少なく設定します」と記載されています。一方、9つまで追加カテゴリを設定できる仕様のため、何個設定すればいいか悩んでしまいます。

結論から言うと、カテゴリを9つ追加したからとはいえ良い結果に結びつくとは限りません。

たとえば、メインの事業内容が「イタリア料理店」なのに、まったく関係のない「劇場」「スーパーマーケット」などの追加カテゴリを設定したとしましょう。「劇場」や「スーパーマーケット」と検索している人に「イタリア料理店」が表示されても、多くの場合、来店につながらないことは容易に想像がつくはずです。

また、仮に来店につながったとしても、カテゴリに該当するサービスを提供していない場合、クレームや低評価の口コミにつながるおそれもあるでしょう。

メインカテゴリだけでは情報が不足している際に、それを補完する形で「三方よし」の状態になるような設定にしたほうがよいでしょう。

一部のカテゴリには要注意、それまで使えていた機能が使えなくなることも

事業内容にあったカテゴリを設定することが重要である一方、なかには設定するとGoogleビジネスプロフィールの機能に一部制限がかかるカテゴリがあるため注意が必要です。

たとえば「アルコール」を取り扱う小売店などで設定しそうなカテゴリが「酒屋」です。これをカテゴリとして設定すると、投稿機能が制限されます。

また、Googleビジネスプロフィールに関する質問が集まる「ヘルプコミュティ」では、飲食店が「宴会場」カテゴリを設定した結果、メニュー機能が使えなくなったという事例も報告されています。

カテゴリを変更したり追加したりした際、Googleビジネスプロフィールの制限がかかったり、検索結果の表示が意図しないものになったりする可能性があるので注意してください(その場合には、再度メインカテゴリを差し替えたり、追加したカテゴリを削ったりしてみてください)。

以上、カテゴリ設定について解説しました。追加カテゴリについては通常設定されておらず見逃されがちな部分ですので、これを機会に見直してみるとよいでしょう。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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