店舗向け集客一元化プラットフォーム「口コミコム」および国内最大級のインバウンド業界メディア「訪日ラボ」を運営する株式会社mov（代表取締役：渡邊 誠、本社：東京都渋谷区、以下mov）は、インバウンド支援におけるノウハウを反映した新機能「店舗検索サービス 多言語オプション」をリリースいたします。
この度のオプション機能追加により、口コミコムを利用して自社ホームページの店舗検索ページを複数言語で構築・一元管理ができるようになるほか、訪日外国人の特性に応じて店舗情報の発信ができるようになります。これまで数多くのインバウンド支援をしてきたmovが、自社ホームページを通じた店舗のインバウンド対策や訪日外国人向けの販促強化をより一層ご支援してまいります。
「店舗検索サービス」とは
店舗検索サービスは、口コミコムの管理画面を通じて自社ホームページの店舗検索ページを一元管理できる機能です。口コミコムで構築できる店舗検索ページに加えGoogle マップ（Google ビジネス プロフィール）をはじめとした地図アプリを含む国内外26サイトと連携し、店舗情報の一括更新が可能です。一元管理により大幅な工数削減が実現できるほか、SEO対策による集客効果の向上も期待できます。
「店舗検索サービス 多言語オプション」とは
店舗検索サービス 多言語オプションは、複数言語の店舗検索ページを一元管理できる機能です。また、インバウンド支援実績が多数あるmovならではのノウハウを採用しており、訪日外国人の特性に応じて店舗の魅力を最適な表現で発信することが可能です。自社ホームページを通じたインバウンド対策や、訪日外国人に向けた販促の一貫としてご活用いただくことができます。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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