訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは今週公開した記事の中から、インバウンドに関する注目の数字をピックアップしてご紹介します。
インバウンド対策に携わる方のヒントになる数字を厳選しましたので、ぜひ関連記事も併せてご覧ください。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)7割
訪日客向けアプリ「Payke」ユーザーで、大阪万博を「知っている」と回答した割合
株式会社Paykeは、訪日外国人向けショッピングサポートアプリ「Payke」内で、大阪・関西万博に関する意識調査を実施しました。
調査の結果、万博の認知率は7割以上であるものの、言語によって認知度にばらつきがあることがわかりました。また、万博に関する簡単な説明を加えることで、関心が高まる可能性があることがわかりました。
詳しくはこちらをご覧ください。
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約半数
外国人に英語で話しかけられて断った経験がある日本人の割合
AI英会話アプリ「スピーク」は、日本人の英会話に対する心理的ハードルを探る「日本人の英会話ポテンシャル実態調査」を実施しました。
調査結果によると、7割の訪日外国人が「日本人の英語はわかりやすい」と評価していることがわかりました。一方で、半数近くの日本人が、英語で話しかけられても「英語で伝える自信がない」などの理由で断ってしまった経験があると回答しており、認識に大きなギャップがあることも明らかになりました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→訪日客の7割が「日本人の英語はわかりやすい」と評価 日本人の認識にギャップあり
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62.2%
アニメグッズ購入時に「越境EC」を利用すると回答した、海外アニメファンの割合
BEENOS株式会社は、同社グループが運営する海外向け購入サポートサービス「Buyee(バイイー)」を利用する735名を対象に、「アニメグッズ購入意向に関する意識調査」を実施し、その結果を発表しました。
調査結果によると、海外アニメファンがアニメグッズを購入する主な手段は「越境EC」で、自国内の実店舗を上回ることがわかりました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→アニメグッズ購入は自国の店舗よりも「越境EC」 海外アニメファンに調査
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アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
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→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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