訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1. 訪日旅行のキーワードは「体験重視・少人数・地方志向」 安比高原や島原など地方のコンテンツ発信にも注力（JNTO取材）
日本政府観光局（JNTO）は4月23日、メディアブリーフィング（メディア向けの報告会）を開催。
インバウンド観光をめぐる最近の動向や、地方誘客の強化に向けたJNTOの主な取り組みなどについて説明しました。
JNTO理事 出口氏は報告会の中で、最近の訪日インバウンドのキーワードとして、「体験重視・少人数・地方志向」の3つを挙げました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→訪日旅行のキーワードは「体験重視・少人数・地方志向」 安比高原や島原など地方のコンテンツ発信にも注力（JNTO取材）
関連記事：
2. 大阪万博「初動」はどうだった？ ドバイ万博・愛知万博と比較
4月13日に開幕した大阪・関西万博。初日には14万6,426人が来場し、目標とする総来場者数2,820万人に向けて幸先の良いスタートを切りました。
この勢いが続くのか、今後の動向に注目が集まります。
そこで本記事では、過去に開催されたドバイ万博・愛知万博の事例を踏まえ、大阪万博の初動を分析します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→大阪万博「初動」はどうだった？ ドバイ万博・愛知万博と比較
関連記事：
3. 注力するインバウンド市場「香港」が2位に、DMO・観光協会・都道府県庁対象調査で
国内旅行・訪日旅行に関する調査・研究機関「じゃらんリサーチセンター」は4月9日、「インバウンド市場の注力ターゲット調査2025」の調査結果を発表しました。
インバウンド市場の中で「狙っている市場」を聞いた質問では、台湾が84.4%で1位、次いで香港とアメリカがともに58.5%で同率2位、4位が豪州となりました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→注力するインバウンド市場「香港」が2位に、DMO・観光協会・都道府県庁対象調査で
関連記事：
4. インド旅行者の解像度を上げる！前編
前回の記事では、インド市場の持つポテンシャルを「人数」ではなく「消費額」に注目して捉え、訪日インド人旅行者、特に富裕層がホテル、アクティビティを選ぶ際の嗜好についてお伝えしました。
今回は富裕層のみならず、今後も増加が期待できる中上流層のインド人を含め「実際にどのようなインド人が、どんな目的で日本を訪れているのか？」をより具体的にお話しさせて頂きます。
インド現地での情報収集チャネル、OTAやSNSの活用状況など、ターゲット理解に欠かせない基本情報をお届けします。
*本記事は、BRANDit Japan・カントリーマネージャー 大瀧直文氏による寄稿記事です。
詳しくはこちらをご覧ください。
→インド旅行者の解像度を上げる！前編：旅行者タイプ別、ターゲティング戦略の第一歩
関連記事：
5. インバウンド “日本食を出せばOK”とは限らない？旅館に泊まる外国人旅行者の本音とは
観光庁は2025年3月、宿泊施設の経営改善・高付加価値化に向けた「旅館向け インバウンド受入ポイント集」を公表しました。
同資料は、観光庁が行うメディアファム事業の中で得られた外国人記者からの旅行体験フィードバックと、それらに基づいた対応推奨案をまとめたものです。
詳しくはこちらをご覧ください。
→インバウンド “日本食を出せばOK”とは限らない？旅館に泊まる外国人旅行者の本音とは
関連記事：
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【12/17開催】2026年・小売業のトレンドはコレ！チャネルをまたいだ顧客体験を実現する手法を解説
消費者の購買行動が一層複雑化するいま、小売企業に求められるのは“チャネルをまたいだ一貫した顧客体験”です。
そこで今回、2026年に向けて小売業が押さえるべき最新の顧客接点づくりについて解説するセミナーを開催します。
小売企業において“最適な顧客体験”を実現するための情報がまとめて学べるセミナーです。2026年に向けた情報収集として、ぜひご参加ください。
＜セミナーのポイント＞
- 「今すぐ知りたい・試したい」顧客ニーズに応える最新のマーケティング手法について学べる！
- 一人ひとりに寄り添った最適な顧客体験の提供方法について学べる！
-
2026年に向けて小売が押さえるべき、“実店舗×デジタル”の最新情報をまとめてキャッチできる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→2026年・小売業のトレンドはコレ！チャネルをまたいだ顧客体験を実現する手法を解説【12/17無料セミナー】
【インバウンド情報まとめ 2025年12月前編】観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 / 東京23区のホテル開発がV字回復 ほか：インバウンド情報まとめ【2025年12月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん！
