訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1. 中国で「労働節」連休スタート 大阪万博や瀬戸内国際芸術祭が日本人気を後押し
5月1日は、中国の祝日である「労働節」です。中国では、労働節当日とその後数日間が法定休日と定められ、今年は5月1日〜5日が5連休となります。
労働節は、上半期において春節に次いで長い連休となっており、旅行需要の集中が予想されます。
本記事では、2025年の労働節の旅行トレンドについて解説します。
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→中国で「労働節」連休スタート 大阪万博や瀬戸内国際芸術祭が日本人気を後押し
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2. 中国の地図アプリ「高徳地図」と「百度地図」の違いを解説!日本では使える?
観光客にとって、目的地までのルートや交通案内を調べられる地図アプリは欠かせないツールです。
なかでも中国では2大地図アプリの「高徳地図」と「百度地図」が広く利用されており、中国人向けインバウンド対策をする場合、この2つのアプリの活用がおすすめです。
本記事では、「高徳地図」と「百度地図」のそれぞれの特徴や違い、日本で使用できるかどうかについても解説します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→中国の地図アプリ「高徳地図」と「百度地図」の違いを解説!日本では使える?
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3. 人気漫画キャラが訪日客にマナー紹介 東海道新幹線の駅に広告(講談社)
JR東海の東京駅・品川駅・名古屋駅・京都駅・新大阪駅では、4月24日から6月30日まで、「進撃の巨人」「ブルーロック」など講談社の漫画キャラクターが登場するマナー広告を展開しています。
日本の日常生活や公共交通機関の利用時に役立つマナーを紹介し、インバウンド向けのリーフレットも配布します。
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→人気漫画キャラが訪日客にマナー紹介 東海道新幹線の駅に広告(講談社)
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4. 百貨店免税売上、36か月ぶりマイナス 景気後退の懸念・円高傾向が影響か
日本百貨店協会は2025年4月25日、2025年3月の全国百貨店売上高概況を発表しました。
2025年3月の免税総売上高は約442.2億円で、36か月ぶりにマイナスとなりました。
一方、購買客数は約51.5万人で、3月として過去最高を記録しました。
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→百貨店免税売上、36か月ぶりマイナス 景気後退の懸念・円高傾向が影響か
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5. 【世界の空港ランキング2025】羽田が3位、成田が5位にランクイン 羽田は計8部門で上位に
航空格付会社のスカイトラックス(SKYTRAX)は、「世界の空港ランキング2025」を発表しました。
総合評価部門のトップはシンガポール・チャンギ国際空港で、日本からは羽田空港が3位、成田空港が5位にランクインしました。
ほかの部門でも、羽田空港を含む複数の日本の空港が選出されています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→【世界の空港ランキング2025】羽田が3位、成田が5位にランクイン 羽田は計8部門で上位に
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【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える!飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日外国人観光客の数が急増する中、飲食店の現場では「インバウンド対応をしたいけれど、具体的に何をすればいいのかわからない」という声が数多く聞かれます。
そんな方にお届けしたいのが、中国人観光客にとって日本での飲食店探しに欠かせない存在となっている、中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評(たいしゅうてんぴょう)」の対策です。ユーザーの口コミや写真、メニュー情報の整備次第で、来店数に大きな差が生まれることも珍しくありません。
本セミナーでは、外食チェーン企業でインバウンド施策を担当していた経験を持つ、株式会社mov インバウンド支援事業本部 プランナーグループ マネージャー 金子が登壇。
大衆点評の基本的な仕組みや、飲食店が登録・情報整備を行うことのメリットをわかりやすくご紹介します。
「大衆点評って聞いたことはあるけれど、よくわからない」「まずは基礎から知りたい」という飲食店の皆さまにおすすめの入門編セミナーです。
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→【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える!飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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