株式会社帝国データバンクは6月2日、スキー場の倒産動向についての調査・分析結果を発表しました。
全国的に降雪に恵まれたことや、インバウンド利用増などが追い風となり、2024年度のスキー場運営企業の倒産は、7年ぶりにゼロとなりました。
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帝国データバンクの発表によると、2024年度に発生したスキー場運営企業の倒産（負債1,000万円以上、法的整理）は、ホテルやリゾート会社、第三セクター*を含め0件でした。
過去10年で最多だった2023年度から一転し、2024年度は7年ぶりに発生がありませんでした。
*地方公共団体が出資を行っている一般社団法人、一般財団法人、会社法法人
降雪に恵まれオープン日増 インバウンド増も追い風に
今シーズン（2024～2025年）は全国的に降雪に恵まれたほか、インバウンド客の利用増も加わって活況となるなど、スキー場の経営にとって追い風となる好材料が多くみられました。
帝国データバンクの調査によると、今シーズンのオープン期間は平均101.5日となり、昨シーズン（100.8日）から0.7日増加しました。オープン期間が延びたスキー場は、調査対象の4割を超えています。新型コロナが5類に移行して以降、初めてフルシーズン営業が可能となったスキー場も多くみられました。
また、香港や台湾、東南アジアを中心とするインバウンド需要を取り込んだほか、シーズン券の導入などで国内の若年層やファミリー向けの集客を積極的に進め、利用者の大幅増加につなげたスキー場もみられました。
一方で、若者のスキー離れや雪不足で、スキー場の経営は依然厳しい状況です。特に中小スキー場では、設備の老朽化や人手不足も深刻で、営業継続が難しくなっています。
夏でも滑れる人工スキー場など、夏季も営業可能な環境を整える動きもあり、人気が高まる日本のスノーリゾートをどう守っていくかが今後の課題となっています。
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＜参照＞
株式会社帝国データバンク：2024年度の「スキー場」倒産、7年ぶりに発生ゼロ 降雪に恵まれオープン日が増加、訪日客増も追い風
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