訪日客に高い人気を誇る、日本のスノーリゾート。北海道や長野を中心に、世界中の観光客が上質な雪や充実した設備を求めて日本を訪れ、インバウンド需要は年々増加傾向にあります。
本記事では、2024年〜2025年冬シーズンの国内スキー場の動向を振り返ります。
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2025年、国内スキー場が活況に
今年の冬シーズンの国内スキー場は、恵まれた降雪量と旺盛なインバウンド需要が相まって、大きな盛り上がりを見せました。
海外からの訪問者、前年比50%増（Visa調査）
ビザ・ワールドワイド・ジャパン株式会社が4月10日に発表したデータによると、昨年の日本のスキー観光地の総訪問者数は、前年比で約40%増加*しました。海外からの旅行者は約50%増加し、訪問者の8割近くを占めています。
訪日客を国・地域別で見ると、オーストラリアが最も多く、アメリカ、シンガポール、台湾、中国、香港、タイの順で並びました。
調査によると、特にニセコ、白馬、富良野のスキー場の人気が高くなっています。
*2024年11月16日〜2025年2月15日の集計。対象地域は、ニセコ、倶知安町、蘭越、山ノ内、山形、富良野、野沢温泉、白馬、湯沢。
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2024年度のスキー場倒産、7年ぶりにゼロ
株式会社帝国データバンクが6月2日に発表した調査によると、2024年度のスキー場運営企業の倒産は0件でした。過去10年で最多だった2023年度から一転し、2024年度は7年ぶりに倒産がない年となりました。
同社は、今シーズンは全国的に降雪に恵まれたほか、訪日客の利用増加が追い風になったと分析しています。
また香港や台湾、東南アジアを中心とするインバウンド需要を取り込んだほか、シーズン券の導入などで国内の若年層やファミリー向けの集客を積極的に進め、利用者の大幅増加につなげたスキー場もみられたということです。
関連記事：スキー場の倒産が7年ぶりに発生ゼロ インバウンド追い風に
国内スキー場の業績が好調に推移
こうした追い風を受けて、実際に売上や来場者数を大きく伸ばしたスキー場も見られました。ここでは、事例の一部をご紹介します。
【湯沢】5年ぶりにフルシーズン営業 アクティビティ利用は大幅増
新潟県のガーラ湯沢は、豊富な積雪に恵まれたことで、5シーズンぶりに、オープンから5月のGWまで予定通り営業を行うことができました。
また、インバウンド需要の高まりにより、訪日客に人気のアクティビティ利用は、前年比226.9%と大幅に増加しました。
【斑尾】訪日客受け入れ強化でホテル・レンタル売上増
長野県の斑尾（まだらお）高原スキー場では、2025年1月の売上が前年比156%と大幅な増加を記録。特に台湾・欧米豪からの訪日客が大幅に増加し、インバウンド来場者は前年比431%となりました。
ホテル売上やレンタル収入も増加しており、多言語対応の強化や、訪日客向けのサービス拡充、レンタル・宿泊・レッスンがセットになったパッケージプランの人気などが、売上に貢献しました。
関連記事：斑尾高原スキー場、1月売上が前年比156％ インバウンド来場者は431%に
【白馬】海外への営業強化で、インバウンド来場数は過去最高に
日本スキー場開発株式会社が運営する、長野・岐阜に所在する4つのスキーリゾート（白馬八方尾根スキー場、白馬岩岳スノーフィールド、つがいけマウンテンリゾート、めいほうスキー場）では、2024年11月～2025年1月の来場者数が、同社上場以来、過去最高を達成しました。
また、白馬エリアを中心とした海外への営業強化により、インバウンド来場者数は、運営している全スキー場合計で過去最高となりました。
白馬岩岳スノーフィールドでは、新ゴンドラリフトを運行開始し、快適性・輸送能力が向上。それによりスキーをしない観光客も多く来場し、来場者数増加に寄与しました。
観光庁が国際競争力の高いスノーリゾート形成を支援
このように、旺盛なインバウンド需要も相まって、活況を見せた国内のスキー場。日本国内のスキー・スノーボード人口が減少するなか、訪日客の増加は、地方経済の活性化にも大きく貢献しています。
こうした可能性に着目し、観光庁は日本のスノーリゾートの国際競争力を高めるため、「国際競争力の高いスノーリゾート形成促進事業」を推進しています。
2024年度は、17地域に対し、スキー場のインフラ整備や、アフタースキー・グリーンシーズンのコンテンツ造成、受入環境の整備などの取り組みを支援しました。
今後も、インバウンド需要を取り込む意欲・ポテンシャルの高い地域において、スノーリゾート形成のための取り組みを支援します。
また、日本政府観光局（JNTO）においても、日本のパウダースノーへの興味・関心の高い米国・オーストラリアや、スキー人口が急増中の中国において、現地旅行会社との連携強化やプロモーションを実施しています。
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＜参照＞
株式会社ガーラ湯沢：【GALA】GWまで多くのお客さまにご利用いただき、冬季シーズンが終了しました
日本スキー場開発株式会社：日本スキー場開発グループ、４スキー場で第２四半期までのウィンターシーズンの来場者数が上場以来過去最高を達成！グループ全体では、前年同期比約115％の集客に成功
観光庁：「令和６年度観光の状況 令和７年度観光施策」（観光白書）について
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
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- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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