訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは今週公開した記事の中から、インバウンドに関する注目の数字をピックアップしてご紹介します。
インバウンド対策に携わる方のヒントになる数字を厳選しましたので、ぜひ関連記事も併せてご覧ください。
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5月の訪日外客数
日本政府観光局（JNTO）は6月18日、2025年5月の訪日外客数推計値を発表しました。
5月の訪日外客数は369万3,300人で、前年同月比21.5%増を記録。5月として最高だった2024年を65万人以上上回り、同月の過去最高を更新しました。
また、23市場のうち21市場では、5月の過去最高を記録しました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→5月の訪日外客数369.3万人、5月としての過去最高を大幅に更新
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1兆159億円
2023年の訪日高付加価値旅行者の消費額
日本政府観光局（JNTO）は6月11日、2023年の高付加価値旅行の市場規模に関する調査結果を発表しました。
2023年の訪日高付加価値旅行者の消費額は、1兆159億円（2019年比50.6%増）となりました。世界の消費額は17.6%増の20兆9,584億円だったため、訪日の伸び率が世界を上回りました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→2023年の富裕層旅行、訪日客数・消費額ともにコロナ前を大幅に上回る
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4,700万人
成田空港が目指す2027年度の航空総旅客数
成田国際空港株式会社は5月29日、2025〜2027年度のNAAグループ中期経営計画を発表。
前中期経営計画の振り返りと、今後の成長に向けた構想を取りまとめました。
2024年度は多くの項目で目標を達成しており、2027年度は航空総旅客数4,700万人の目標を掲げます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→成田空港、2027年度までの経営計画を発表 総旅客数4,700万人目指す
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訪日外国人観光客の数が急増する中、飲食店の現場では「インバウンド対応をしたいけれど、具体的に何をすればいいのかわからない」という声が数多く聞かれます。
そんな方にお届けしたいのが、中国人観光客にとって日本での飲食店探しに欠かせない存在となっている、中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の対策です。ユーザーの口コミや写真、メニュー情報の整備次第で、来店数に大きな差が生まれることも珍しくありません。
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訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
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※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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