東北観光推進機構、グリーンシーズンをPR インフルエンサー招請やSNS発信で

THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ- アーカイブ無料配信中
完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

一般社団法人 東北観光推進機構は、6月12日発行の「旅東北NEWS」において、東北エリアのグリーンシーズンに向けたプロモーション活動について紹介しました。

グリーンシーズンの需要喚起のため、旅行会社インフルエンサーの招請や、SNSを活用した情報発信などに取り組んでいます。

関連記事第10回 東北インバウンドサミット取材レポート

訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)

東北観光推進機構、グリーンシーズンのPR取組みを紹介

東北観光推進機構は、「旅東北NEWS」6月号で、グリーンシーズンにおけるPRの取り組みについて紹介しました。

東北地域は、グリーンシーズンとなる5月〜9月の間、外国人宿泊数が減少する傾向があります。そのため、グリーンシーズンの東北の魅力を発信することで需要を喚起し、誘客促進を図ります。

旅行会社・インフルエンサーを招請 グリーンシーズンの東北を体験

東北観光推進機構が行う取り組みの1つが、招請事業です。

旅行会社インフルエンサー東北に招請することで、旅行会社には翌年度に向けた商品造成につなげてもらい、インフルエンサーにはグリーンシーズンならではの過ごし方を発信してもらうことを狙います。

すでに招請を実施した国、地域市場でのグリーンシーズンの評判は良く、四季を通じた誘客への効果が期待されています。

▲招請事業の年間スケジュール:東北観光推進機構公表資料より
▲招請事業の年間スケジュール:東北観光推進機構公表資料より

SNSを活用して東北の魅力を発信

東北観光推進機構が行っているもう一つの取り組みが、オウンドメディアなどを通じたコンテンツの発信です。

SNSでは、インバウンド向けの公式アカウントを通じて、各県および仙台市から提案のあったグリーンシーズン関連のコンテンツを41件(6月2日時点)投稿しました。

中でも、英語Facebookでは、「十ノ瀬(とのせ)藤の郷(秋田県)」や「蕪嶋(かぶしま)神社(青森県)」、「北方文化博物館(新潟県)」などの投稿の閲覧数が大きく伸長しました。藤の花などの色鮮やかな風景や、神社などの日本らしさを感じるモチーフが写っている投稿は、比較的閲覧数が高い傾向にあったと報告されています。

▲SNSでの情報発信例:東北観光推進機構公表資料より
▲SNSでの情報発信例:東北観光推進機構公表資料より

CRM施策やJNTOと連携した情報発信も実施

SNSを活用した情報発信に加えて、東北観光推進機構が運営する「TOHOKU Fan Club」会員へのコンテンツ発信や、日本政府観光局JNTO)海外事務所を活用した情報発信を行っています。

東北観光推進機構は今後も、ユーザーの反応や各コンテンツの最適期を踏まえながら、7月までオウンドメディアで順次発信を行うとしています。

関連記事:2024年の東北インバウンド消費額、742.9億円でコロナ前を大幅に上回る

▲CRM・関係団体と連携した情報発信例:東北観光推進機構公表資料より
▲CRM・関係団体と連携した情報発信例:東北観光推進機構公表資料より

インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!

訪日ラボに相談してみる

<参照>

東北観光推進機構:旅東北NEWS

【9/30開催】小売業界でいま注目の「ローカルインベントリマーケティング」大手小売企業の事例で解説!


「ローカルインベントリマーケティング(LIM)」とは、ユーザーが商品を検索した際に、その商品を扱う近隣店舗の在庫情報や店舗情報、さらにはECサイトでの購入導線をGoogleなどの検索プラットフォームに表示させます。これにより、実店舗への来店を促進するとともに、自社ECサイトへの購入導線も確立することで、オンラインとオフラインの双方でユーザーにスムーズな購買体験を提供します。

本セミナーでは、「ローカルインベントリマーケティング(LIM)」の基本をご紹介。大手某小売企業の実践事例をもとに、店舗とEC双方の送客を最大化する取り組みを深掘りします。

<セミナーのポイント>

  • 小売業のOMO戦略の基本概念が学べる!
  • 「ローカルインベントリマーケティング(LIM)」の基本が学べる!
  • 大手小売企業の取り組み事例から実践法が学べる!

詳しくはこちらをご覧ください。

【9/30開催】小売業界でいま注目の「ローカルインベントリマーケティング」大手小売企業の事例で解説!

訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!

訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。

アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。

参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。

視聴はこちら(無料)

【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】

今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。

「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!

→ 【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

関連インバウンド記事

 

役にたったら
いいね!してください

この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

プロモーションのご相談や店舗の集客力アップに