この1週間でアクセス数が多かった、インバウンドニュースのランキングを発表します！
見逃している記事があれば、この機会にぜひご覧ください。
週間アクセスランキング トップ5
今週は8月の訪日外客数や、2025年国慶節に関する記事などに注目が集まりました。
1位.8月の訪日外客数342.8万人、中国がコロナ後初「100万人超」で1位
日本政府観光局（JNTO）は9月17日、2025年8月の訪日外客数推計値を発表しました。
8月の訪日外客数は342万8,000人で、前年同月比16.9%増を記録。8月として初めて300万人を超え、過去最高となりました。
また、23市場のうち2市場で単月過去最高、18市場で8月の過去最高を記録しました。
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→8月の訪日外客数342.8万人、中国がコロナ後初「100万人超」で1位
2位.2025年国慶節、人気旅行先で日本がトップ 福岡・伊豆半島・沖縄が人気上昇
Airbnb Chinaは9月10日、「2025年国慶節 海外旅行トレンドレポート」を発表しました。
中国の大型連休である「国慶節」は、旅行需要が高まる時期として注目されています。毎年10月1日が国慶節として定められており、今年はさらにもう1つの祝日「中秋節」が重なったことで、10月1日から8日までの8連休となっています。
レポートによると、旅行先として日本は引き続き人気となっており、福岡や福岡や伊豆半島、沖縄などにも注目が集まっていることがわかりました。
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→2025年国慶節、人気旅行先で日本がトップ 福岡・伊豆半島・沖縄が人気上昇
3位.インバウンド需要とは？今後の見通しや対応のポイントを解説
コロナ禍を経て訪日外国人が急増し、日本各地でインバウンド需要が活発化しています。こうした動向や今後の見通しには、関連する企業や地域をはじめ多くの人が注目しています。
本記事では、最新データに基づきインバウンド需要の現状と将来の見通しを整理するとともに、訪日外国人の消費を効果的に活かすための具体的なポイントや事例についても詳しく解説します。
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4位.8月の訪日客数、香港は前年比減が続くも「状況はかなり改善」【観光庁長官会見】
観光庁の村田茂樹長官は9月17日、定例会見を実施。同日に発表された日本政府観光局（JNTO）訪日外客統計などについて報告しました。
さらに長官は、一部市場の動向や、開催が迫るツーリズムEXPOジャパン2025、観光客によるスーツケースの放置問題などについて、それぞれ所感を述べました。
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→8月の訪日客数、香港は前年比減が続くも「状況はかなり改善」【観光庁長官会見】
5位.日本人は日本の魅力を知らない？ロバート・キャンベル氏、茂木健一郎氏が語る「インバウンド」【アーカイブ配信中】
「訪日ラボ」を運営する株式会社movは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催しました。
会場には、インバウンド事業に携わる企業・団体・自治体・個人などが来場し、多くの講演が満席となる盛況ぶりを見せました。
本記事では、日本文学研究者 ロバート・キャンベル氏と脳科学者 茂木健一郎氏が登壇した「脳と文化で拓く日本の未来：インバウンドが呼び覚ます真の魅力」の様子を特別にご紹介します。
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→日本人は日本の魅力を知らない？ロバート・キャンベル氏、茂木健一郎氏が語る「インバウンド」【アーカイブ配信中】
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以上、訪日ラボ週間アクセスランキングをお届けしました。次週もぜひチェックしてみてくださいね。
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【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日外国人観光客の数が急増する中、飲食店の現場では「インバウンド対応をしたいけれど、具体的に何をすればいいのかわからない」という声が数多く聞かれます。
そんな方にお届けしたいのが、中国人観光客にとって日本での飲食店探しに欠かせない存在となっている、中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の対策です。ユーザーの口コミや写真、メニュー情報の整備次第で、来店数に大きな差が生まれることも珍しくありません。
本セミナーでは、外食チェーン企業でインバウンド施策を担当していた経験を持つ、株式会社mov インバウンド支援事業本部 プランナーグループ マネージャー 金子が登壇。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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