訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1. 8月外国人宿泊数は1,353万、7月国籍別では韓国・香港など大幅減
観光庁は9月30日、宿泊旅行統計調査（2025年7月・第2次速報、2025年8月・第1次速報）を公表しました。8月の延べ宿泊者数は6,682万人泊で、前年同月比0.8%増となりました。
外国人宿泊者数は前月から45万人減の1,353万人泊（前年同月比1.4%増）となっています。
また7月の国籍別延べ宿泊者数も発表され、中国が1位であることがわかりました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→8月外国人宿泊数は1,353万、7月国籍別では韓国・香港など大幅減【観光庁 宿泊旅行統計 2025年7月・8月】
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2. 百貨店免税売上に回復の兆し 購買客数は8月として過去最高、中国・台湾2桁増
日本百貨店協会は9月25日、2025年8月の全国百貨店売上高概況を発表しました。
同月の免税売上高は441.7億円となり、6か月連続の前年同月比減となりましたが、マイナス幅は改善し、回復の兆しが見られます。
購買客数は中国、台湾を中心に大きく増加し、8月として過去最高を記録しました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→百貨店免税売上に回復の兆し 購買客数は8月として過去最高、中国・台湾2桁増
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3. インバウンド受け入れ増加も事業者間で格差 2030年目標に向けた取り組み実施は約2割
日本旅行業協会（JATA）は7月、第4回「インバウンド旅行客受入拡大に向けた意識調査」を実施しました。
前回の実施から1年が経ち、大阪・関西万博開催による影響など、インバウンド受け入れに関する最新動向や課題についての調査が行われました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→インバウンド受け入れ増加も事業者間で格差 2030年目標に向けた取り組み実施は約2割【第4回インバウンド客受入拡大に向けた意識調査結果】
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4. 全国12万件の地域観光情報をGoogleマップ/検索で発信、その仕組みは?サービス運営の日本観光振興協会に取材
全国47都道府県から約12万件の地域観光情報を集める「全国観光情報データベース」。
日本最大級の観光データを保有する同サービスを運営するのが、公益社団法人日本観光振興協会です。2025年5月からは、データベースの情報をGoogle マップやGoogle 検索上に表示する取り組みも始まっています。
そこで今回訪日ラボでは、データベースの特徴やGoogleへの情報表示の仕組み、そして同サービスが果たす役割について、日本観光振興協会 理事（事業推進グループ(調査部・観光DX共創部担当)） 田中剛一氏、事業推進グループ 観光DX共創部 片山茉優氏のお二人にお話を伺いました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→全国12万件の地域観光情報をGoogleマップ/検索で発信、その仕組みは?サービス運営の日本観光振興協会に取材
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5. 万博も契機に西日本へ欧米客誘致、「西のゴールデンルート」の取り組み
大阪・関西万博が閉幕に近づく中、万博後の「レガシー（遺産）」について少しずつ議論され始めています。万博を通じて培われた大阪・関西エリアの活気あるまちなみや、世界の国々との繋がりを、今後の経済・社会にどう生かしていくかが問われています。
今回は、万博のレガシーにもなりうる試みの一つとして、西日本へのインバウンド客誘致に向けた取り組み「西のゴールデンルート」についてご紹介します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→万博も契機に西日本へ欧米客誘致、「西のゴールデンルート」の取り組み
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- 「西のゴールデンルート」の周遊モデルルート発表 万博や瀬戸内国際芸術祭を契機に、欧米豪旅行客を誘客
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