【航空業界編】新年の今こそ読んでおきたい!おすすめ記事まとめ

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訪日ラボでは、各業界のインバウンド担当者・訪日マーケティング担当者の方にとって役立つインバウンド情報を毎日配信しています。

本記事では、昨年公開した航空業界に関するニュースの中から、2026年が始まった今こそ読んでおきたい記事を紹介します。

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1. 増加する訪日需要 全国の空港はどう対応する?

訪日需要の拡大に伴い、日本各地の空港で国際線対応の強化や設備拡充が進んでいます。

主要空港においては発着枠の拡大や検査体制の強化などが進められるほか、地方空港でも、訪日客の消費促進や体験価値の向上を狙った施策が次々と打ち出されています。

本記事では、全国の空港の動向をまとめてご紹介します。

詳しくはこちらをご覧ください。

【最新動向まとめ】増加する訪日需要 全国の空港はどう対応する?

2. 韓国GW、仁川空港の利用客147万人 4分の1が日本へ

韓国の仁川(インチョン)空港は、2025年5月のゴールデンウィーク期間中、147万人が空港を利用したと発表しました。

また路線別で見ると、日本を訪れた人がもっとも多く、全体の26.3%を占めました。

詳しくはこちらをご覧ください。

韓国GW、仁川空港の利用客147万人 4分の1が日本へ

3. 成田空港の機能強化を検討、「ハブ空港」としての確立を目指す

国土交通省は、「今後の成田空港施設の機能強化に関する検討会」における中間とりまとめを公表しました。

同会議は、成田空港を「国際ハブ空港」として確立するため、空港ターミナルビルや貨物施設、鉄道アクセスなど、今後の成田空港の施設面での機能強化について検討するものです。

詳しくはこちらをご覧ください。

成田空港の機能強化を検討、「ハブ空港」としての確立を目指す(国土交通省)

4. 「世界のメガハブ空港ランキング2025」羽田が9位にランクイン

航空データ分析大手のOAGは、世界の主要な空港を対象とした「Megahubs 2025」を発表しました。

ランキングは、国際線での乗り継ぎが可能な空港をランク付けしたもので、羽田空港は2024年の3位から9位へと順位を下げた一方で、福岡空港は31位から28位へとランクアップしました。

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「世界のメガハブ空港ランキング2025」羽田が9位にランクイン LCCでは成田が7位に

5. JAL、インバウンド需要を取り込み増収増益 純利益は前年同期比35.6%増

JALグループは2025年10月30日、2026年3月期 第2四半期業績(2025年4月1日〜9月30日)について取りまとめを発表しました。

好調なインバウンド需要と緩やかに回復する日本発のビジネス需要を取り込んだことで、 前年同期比で増収増益を記録しました。

詳しくはこちらをご覧ください。

JAL、インバウンド需要を取り込み増収増益 純利益は前年同期比35.6%増

6. ​​ANA、売上高が上期として過去最高 通期業績予想を上方修正

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ANAホールディングスは2025年10月30日、2026年3月期 第2四半期(2025年4月〜9月期)の決算を発表しました。

旺盛なインバウンド需要や日本発需要を取り込んだことや、日本貨物航空(NCA)がグループに加わったことにより、売上高は上期として過去最高の1兆1,904億円を記録しました。また、通期での業績予想も上方修正しています。

詳しくはこちらをご覧ください。

​​ANA、売上高が上期として過去最高 通期業績予想を上方修正

7. 国際線2025年冬ダイヤ、前年同期比109.7%に伸長 中国便はコロナ前水準に届かず

近年、日本をはじめとした世界各国で航空便の新規就航や運航再開、増便の動きが相次いでいます。島国である日本において、航空便の状況は、インバウンドがどのように回復・拡大していくかどうかのカギを握っています。

そこで訪日ラボでは、2025年冬ダイヤ(2025年10月26日〜2026年3月28日)の国際線航空便動向をまとめました。

詳しくはこちらをご覧ください。

国際線2025年冬ダイヤ、前年同期比109.7%に伸長 中国便はコロナ前水準に届かず【航空便動向まとめ】

8. 全国の主要空港ビル、2024年度の利益がコロナ前2.4倍に

株式会社東京商工リサーチは2025年10月29日、「2025年3月期『全国主要空港ビル』経営動向調査」の結果を発表しました。

同調査によると、全国の主な空港ターミナルビル経営会社40社の業績は、売上高と最終利益ともに増加しており、売上高のトップは羽田空港であることがわかりました。

詳しくはこちらをご覧ください。

全国の主要空港ビル、2024年度の利益がコロナ前2.4倍に 売上トップは羽田空港

9. 中国〜日本の航空便12路線が全便欠航に インバウンド市場への影響は

中国外務省が2025年11月14日に自国民に対して日本への渡航自粛を要請する勧告を発表してから、中国人旅行者の予約キャンセルなど、観光業への影響を懸念する状況が各メディアで報じられています。

今回の訪日自粛要請によるインバウンド市場への影響については、「打撃」や「限定的」など異なる見解も多く、現状でははっきりとした見通しを立てられていません。

本記事では、中国現地メディアの報道などを踏まえ、インバウンド市場の現状について整理します。

詳しくはこちらをご覧ください。

中国〜日本の航空便12路線が全便欠航に インバウンド市場への影響は

10. 関西エアポート、インバウンド需要と万博効果で増収増益

関西エアポート株式会社は2025年12月1日、2025年度 中間連結決算(2025年4月~2025年9月)を発表しました。

インバウンド客を中心とした国際線旅客の増加や大阪・関西万博の開催効果などにより、前年同期比で増収増益となりました。

また、3空港(関西国際空港・大阪国際空港・神戸空港)合計の旅客数と発着回数が、上期として過去最高を記録しました。

詳しくはこちらをご覧ください。

関西エアポート、インバウンド需要と万博効果で増収増益(2025年度中間決算)

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

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