• コロナ前の「最大顧客」、夏季のピークは月間100万人超えも
• 「爆買い」は下火に、体験価値を重視
• コロナ禍で日本への団体旅行禁止、2023年8月に再開も「FIT」対応必須に

インバウンドにおける中国市場の特徴とは

訪日中国人インバウンド市場、3つの特徴を解説

訪日中国人数は2019年には約959万人でしたが、2023年は約242万人となりました。2023年、訪日中国人は一人あたり31万9,924円を訪日旅行時に使っています。また、訪日中国人のインバウンド市場で特筆すべき点は「夏季の訪日数の多さ」「トレンドが変化、体験価値重視に」「団体旅行が減り、FIT化へ」の3つです。それぞれ詳しく解説していきます。

1. コロナ前の「最大顧客」、夏季のピークは月間100万人超えも

コロナ前、訪日中国人の多くは夏季の7月と8月に来日していました。2019年の場合、訪日中国人の約21％はこの2か月に集中しており、訪日中国人を対象としたインバウンド対策を行う場合は特に夏季を重要視するべきだと言えます。

2019年7月の訪日中国人客数は100万人を超えるなど、夏季と冬季の差が顕著なものとなっています。中国では7月と8月が夏休みに当たるため、訪日旅行の人気も高まる傾向にあるようです。

2. 「爆買い」は下火に、体験価値を重視

かつては「爆買い」という言葉を生み出すほど、日本での買い物に大きな金額を投じていた訪日中国人ですが、一人当たり消費額はピークの2015年以降、2019年までゆるやかな減少傾向をみせました。

コロナ禍後は一人当たり消費額が増加しましたが、これは円安、そして航空券価格の高騰等により経済的に余裕のある人々が訪日旅行者のメイン層となったこと、などに影響されたもので、今後は徐々に一人当たり消費単価が減少し、元の水準に戻っていく可能性があります。

また、旅行支出に占める「買物代」の割合が減少しているのも特徴的です。訪日旅行の際の目的として、買い物だけでなく日本文化に触れることといった「体験」を重視する傾向が強まっているようです。「買物代」も割合としてはまだまだ大きいものの、それ以外の宿泊・飲食・娯楽などもあわせて、価値のある体験を提供していけるかがカギとなるでしょう。

3. コロナ禍で日本への団体旅行禁止、2023年8月に再開も「FIT」対応必須に

中国政府はコロナ禍の間、中国発の日本向け団体ツアーを禁止していましたが、2023年8月に再開されました。コロナ前の2019年には訪日中国人の3割弱ほどが団体ツアー客でしたが、その前から徐々に団体旅行は減少し、「FIT（個人旅行）」化が進んでいます。団体ツアーの禁止期間が長かったことから、コロナ禍後はさらにFIT化が進み、個々の旅行のニーズや情報収集経路を意識した発信が求められることになりそうです。