旅行会社・ランドオペレーターはどうやってAirbnbをインバウンドに活用すべきなのか?
Airbnb(エアビーアンドビー)は、世界最大手の民泊仲介サイトです。ログハウスやビーチハウス、古民家をはじめ、さまざまな宿泊施設を掲載しています。
民泊とは、旅館やホテルのような宿泊施設ではなく、一般の民家や別荘に宿泊することです。もともとは海外で人気となっていた宿泊方法でしたが、シェアリングエコノミーの認知拡大とともに、日本国内でも話題となっています。 2014年にAirbnbが本格的に日本市場に参入したため、近年では日本においても民泊経営が一般化しており、インバウンド客の利用も増加しています。
Airbnbは、旅行会社やランドオペレーターにおけるインバウンド対策にも活用できます。 旅行会社やランドオペレーターは、外国人の訪日旅行における利用も目立っています。特に訪日外国人から人気のあるエリアの旅行会社・ランドオペレーターは、Airbnbをはじめ、外国人向けの情報サイトに掲載することでインバウンド集客を実現できるでしょう。
そんな訪日外国人も利用する旅行会社・ランドオペレーターでは、どうやってAirbnbをインバウンドに活用すべきなのでしょうか? 旅行会社・ランドオペレーターで大衆点評を活用した事例を紹介します。
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2020年、大手旅行会社のJTBとAirbnbは、訪日外国人向けの手荷物配送サービスを提供するために提携しました。両者が提携したのは、国土交通省が主導する「訪日外国人旅行者の利便性向上に向けた「まちなか」におけるICTを活用した手ぶら観光サービスの実証事業」を実現するためです。
本事業は、インバウンド客の訪日旅行における課題を解消するものです。課題とは、宅配伝票の複雑さ、受取人がいない民泊への配送不可などを理由に、インバウンド客がみずから大きな荷物を持って移動せざるを得ないことです。単なる利便性の欠如だけでなく、公共交通機関の混雑や周遊機会の損失にもつながっていると考えられています。
JTBとAirbnbは、ファミリーマートやヤマト運輸を巻き込み、ICTを利用した配送サービスのオンライン予約や決済、大型空港からコンビニへの当日配送、QRコードによる配送のレジ受付簡略化などを実現しました。
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