地方自治体&DMOはどうやってトリップアドバイザーをインバウンドに活用すべきなのか？
トリップアドバイザーは、毎月数億人もの利用者を抱えている世界最大の旅行プラットフォームです。
トリップアドバイザーには、2021年9月時点で全世界800万件もの施設が掲載されており、宿泊施設や現地レストランの情報の検索だけでなく、その場ですぐに予約をすることができます。滞在先にある様々なツアーも検索、予約ができるため、トリップアドバイザーを活用すれば旅程のすべての計画を立てることも可能です。
さらに、それらの施設に関する利用者の口コミもサイト上からチェックすることができるため、たくさんの選択肢の中から自分のニーズに合った、信頼性の高いサービスを選ぶことができます。
トリップアドバイザーでは、観光地を案内するオプショナルツアーの情報なども掲載することができ、スキー場やスキー場周辺の施設への口コミが様々な国の人々から多数寄せられています。
世界的に多くのユーザーがいるため、日本を訪れる外国人観光客も利用している確率が高い旅行プラットフォームです。地方自治体やDMOが地域活性化を狙い、また、日本への来訪意欲のある外国人観光客をターゲットとして、世界最大のシェアがあるトリップアドバイザーを利用することで集客効果が見込めます。この記事では、地方自治体&DMOに関するトリップアドバイザー活用の事例を紹介します。
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度々ブームを起こす「ゆるキャラ」は、日本独自の観光施策として名を集めています。「ゆるキャラ」という存在のブームについて、あくまで国内での話題に留まり、インバウンド対策としては有効活用するのは難しいのではないだろうかという声もありました。
しかし、アジア諸国を初め、「Kawaii」文化の発祥の地として世界から見なされていたのもあり、近年本格的に集客コンテンツとして扱うように移行し始めている。熊本県のゆるキャラ「くまモン」は中国国内でも人気を集めており、「熊本熊」の名で知られています。昨今では、一般社団法人「FUKKO DESIGN」との連携により、台風や地震で被害を受けた地域への観光客を、ゆるキャラの集客効果と合わせて増やそうと試みています。一般社団法人「FUKKO DESIGN」は、「民間ビジネスの力を結集して新たな“復興”をつくる」を活動テーマの元に、かねてより被災地に関する情報発信の支援、復興タイミングにおける地域の魅力発信、企業のマッチングサポート支援などを行ってきました。
「FUKKO DESIGN」は、現在アメリカ発のOTA「トリップアドバイザー」と提携しており、「トリップアドバイザー」のもとで情報を発信することでこのこのキャンペーンを支援しています。被災した地域への観光客増加を図るために、日本国内のみならず、国外の人々に対しても、効果的な策は何かと考えるべきであるという可能性が示唆されています。
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