【日本美食】決済機能「日本美食Wallet」に新たにLINE Pay導入スタート! 〜日本でのキャッシュレス社会を促進 〜

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[日本美食]

インバウンド向け飲食店予約及びスマートフォン決済サービス『日本美食(ニホンビショク)』等を運営する日本美食株式会社(東京都港区 代表取締役社長:董路〔ドン ルー〕、以下日本美食) は5月31日より、当社のサービス日本美食の既存の決済機能「日本美食Wallet」に新たに【LINE Pay】が追加されたことをお知らせ致します。

今回の【LINE Pay】導入により、従来から利用可能なアリペイGoogle Payなど13種類に加えて、可能決済種類が14種類となり、業界では最多のレベルになります。

QRコードによる決済「日本美食Wallet」は、今まで60以上の国と地域の方々に利用されており、今回の【LINE Pay】導入により、更に多くの方々が利用しやすくなります。
日本美食では、今後も訪日観光客を迎えるインフラ、そして国内ユーザーのインフラとして日本におけるキャッシュレス社会の拡大を目指して参ります。

LINE Payとは?
“スマホのおサイフサービス
チャージをすると、加盟店での買い物や、LINE の友だちへ送金や割り勘ができます。

参考URL:https://line.me/ja/pay

日本美食について

来日した訪日観光客の飲食店においての悩み「探せない」「通じない」「払えない」。この3つの悩みを解消し、同時に受け入れ側の飲食店の悩みを解消すべく、飲食店のインバウンド領域における「成果報酬型送客・多言語対応コンシェルジュ予約・事前決済・店頭スマホ決済」機能を持ったサービスを展開。飲食店と訪日観光客を繋ぐアプリ「日本美食」を運営しています。

現在日本美食社では、多数の上場飲食企業数を始め、ミシュラン星獲得店舗様などの多くの飲食店様にご契約・ご導入いただいております。

会社概要
日本美食株式会社>
【社 名】:日本美食株式会社
【所在地】:〒100-0013 東京都千代田区霞が関3−3−2 新霞ヶ関ビルディング 1801C号室
【U R L】:http://www.japanfoodie.jp
【代表者】:代表取締役 董 路
【設立年月】:2015年12月
【事業内容】:訪日観光客向けスマホ決済、海外メディア・プロモーション事業

■本件に関するお問い合せ
【住所】〒100-0013 東京都千代田区霞が関3−3−2 新霞ヶ関ビルディング 1801C号室
【連絡先】Mail:info@japanfoodie.jp
TEL:03-6550-8088

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決済(総合)「日本美食 Wallet」の資料を無料でダウンロードする

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日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」

「trial JAPAN」は日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォームです。インバウンド向け外国人インフルエンサー施策を、煩雑な交渉やスケジュール調整などの手間なくすぐに始められます。従来のインフルエンサー施策より、低コストで運用負担を抑えられるため、継続的なインバウンド市場への認知拡大を実現します。

詳しくはこちら をご覧ください。

【1/28開催】インバウンドに選ばれる「地方の宿」の条件とは?Booking.comと2026年動向を予測


訪日客の関心は有名観光地から、日本独自の文化や暮らしを体験できる「オーセンティックジャパン」へと広がりを見せています。

「立地が不利」と悩む地方宿泊施設にこそ、その地域性が最大の武器になるチャンスが訪れています。

そこで今回、Booking.comと株式会社movが「選ばれる地方宿泊施設の傾向」を紐解くセミナーを開催。実際の検索・予約動向から2025年のインバウンドを振り返りつつ、2026年に選ばれる宿となるための具体的な戦略を議論します。

<セミナーのポイント>

  • 2025年のインバウンド動向と宿泊施設選びの変化を整理できる!
  • 実際に予約されているホテルの傾向がわかる!
  • 地方の宿泊施設がインバウンドの恩恵を受けるためのヒントが得られる!

詳しくはこちらをご覧ください。

インバウンドに選ばれる「地方の宿」の条件とは?Booking.comと2026年動向を予測【1/28無料セミナー】

【インバウンド情報まとめ 2026年1月前編】観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に1月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。
観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか:インバウンド情報まとめ 【2026年1月前編】

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

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