外国人はコミュニケーションに困っている…もはやWi-Fiが一番の困りごとではない
ゴールデンルートと呼ばれる東京、大阪、名古屋の観光名所のみならず、地方の田舎町を訪れる訪日外国人観光客が急増しています。しかし、「英語ではなしかけられたけれど対応できない」「メニューの説明ができない」「Wi-Fiを設置していない」など、インバウンドの伸び率に対して対応が追いついていない企業や店舗が多いのが現状です。
- 「翻訳・多言語化」を資料で詳しくみてみる
- 「多言語サイト制作」を資料で詳しくみてみる
- 「多言語化表示サービス」を資料で詳しくみてみる
- 「テレビ電話型通訳サービス」を資料で詳しくみてみる
- 「バイリンガル採用・派遣」を資料で詳しくみてみる
日本人は英語が話せない？ 訪日外国人が困ったこと1位は「コミュニケーション」
観光庁がこのほど発表した、訪日外国人観光客を対象におこなった「訪日外国人旅行者の受入環境整備における国内の多言語対応に関するアンケート」によると、「日本での旅行中に困ったこと」において、「施設等のスタッフとのコミュニケーション」が26.1%で、前年調査同様、最も高いという結果になりました。
次いで、「多言語表示の少なさ・わかりにくさ」が21.8%。長年課題となっていた「無料公衆無線LAN環境」は21.2%と3位になっており、好意的に見れば無線LAN環境が良くなった分、次は、コミュニケーションや多言語対応など、「言語の壁」の問題が大きくなってきている格好です。
日本人の英語力が世界基準から見ても低いと思われてしまう原因のひとつは、性格的な問題もあるでしょう。講談社の調査によれば、外国人と上手にコミュニケーションを取りたいと思っているのは約7割であるのにもかかわらず、外国人と満足にコミュニケーションが取れたと思っているのは3割以下という結果が出ています。
同調査では外国人とコミュニケーションするのに最も必要なのは「英語力」と7割が回答するも、「勇気」という回答も5割にのぼっており、日本人の奥手な性格も、この「言語の壁」問題に影響していることが読み取れます。
日本人の70％弱が訪日客と英語で会話したいと思っている 英語力の向上よりも物おじせずに話す「勇気」が重要
講談社が純ジャパ（※留学、長期の海外生活経験がなく、日本の学校のみで英語を勉強した人）の20代～60代男女1,000人に行った調査の結果によると、純ジャパの7割が外国人とのコミュケーションをとりたいと思っており、中学生レベルの英語力で外国人とコミュニケーションがとれるのであれば、もう一度学びたいと望んでいる ことがわかりました。訪日外国人観光客が年間2,000万人を突破し、2020年の東京オリンピック開催、今後もMICEなどの国際会議の機会が増えて行くことを考えると、日本人のおもてなしにお...
一方で外国人は自分のスマホを使って「言葉の壁」を解決
この困りごとに関し、外国人観光客らは日本の対応を待っているだけではありません。多言語表示・コミュニケーションで困った際、解決に使った方法を訪ねた所、「自分のスマートフォン・タブレットの翻訳アプリで解決した」との回答が44.7％にのぼります。
また、事前準備として「スマートフォン・タブレットに翻訳アプリをインストールする」を実施していたとの回答も46.3%となっており、スマホ・タブレットが「言語の壁」突破の必須アイテムとなっています。
まとめ
「多言語音声翻訳サービス」は、現在観光用途に特化してサービスの利用を進めているようですが、今後はさまざまな業種への展開も検討していると言います。日本のおもてなしはもちろん、国内の観光地や店舗の良さを知ってもらうためにも、コミュニケーションツーツは積極的に活用していきましょう。
＜参考＞
【10/21開催】今こそ見直したい、EC・店舗のカスタマージャーニーの重要な3つのフェーズ 〜集客・購買・リピート施策をアップデート〜
顧客が商品を知り、購入し、継続的に選び続けてもらうまでの一連の体験（カスタマージャーニー）には、フェーズごとに異なる課題と有効なアプローチがあります。
本ウェビナーでは、「実店舗・ECへの集客」「シームレスな購買体験の提供」「ロイヤル顧客の育成」の3つの重要フェーズに着目。小売企業が今注力すべき施策と、その成果につなげるためのポイントをわかりやすく解説します。
マーケティング・販促・デジタル推進に携わる皆さまにとって、課題解決のヒントとすぐに実践できるアイデアが得られる内容です。ぜひご視聴ください！
＜セミナーのポイント＞
- Googleサービスと在庫情報を連携させ、“実店舗・ECどちらにも送客できる最新手法”が学べる！
- 実店舗とECの購買データを統合し、“チャネルをまたいだシームレスな購買体験”の設計方法がわかる！
- 購入者を“ロイヤル顧客”へと育てるための、導線設計とコンテンツ施策が学べる！
詳しくはこちらをご覧ください
→【10/21開催】今こそ見直したい、EC・店舗のカスタマージャーニーの重要な3つのフェーズ 〜集客・購買・リピート施策をアップデート〜
【10/24開催】インバウンド好調の流れはこのまま続くのか？今後の見通しと、今やるべきこと
かつてない好調ぶりを見せているインバウンド。2025年の訪日外国人客数は4,000万人超と予測されていますが、「今後もこの流れは続くのか」「今と同じ戦略でビジネスを伸ばせるのか」懸念を抱いている人は少なくないでしょう。
そこで本セミナーでは、これまでのデータからインバウンド市場の今後を予測し、いま取るべき行動や準備すべきことを解説します。
インバウンド事業に携わる皆さまにとって、ご自身のビジネスに役立つヒントが得られる内容です。ぜひご視聴ください！
＜セミナーのポイント＞
- 最新のインバウンド動向と今後の見通しがわかる
- 専門家3名による議論から、インバウンドの今後の動きに対してやるべきことがわかる
- 短期的に役立つ施策の話から、中長期的に考えていかなければならない戦略の議論まで、幅広く聴くことができる
詳しくはこちらをご覧ください。
→【10/24開催】インバウンド好調の流れはこのまま続くのか？今後の見通しと、今やるべきこと
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年10月前編】中国の大型連休「国慶節」8日に終了、2025年も日本人気が続く ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に10月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→中国の大型連休「国慶節」8日に終了、2025年も日本人気が続く ほか：インバウンド情報まとめ【2025年10月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
