※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。

観光庁によると、2018年の年間訪日外国人客数は3,000万人を超え、過去最高を記録しました。

政府の目標は「2020年に年間4,000万人」ですが、この数値の根拠のひとつに「東京オリンピックの開催」があることは間違いありません。目標達成に向け、東京オリンピックの"訪日客誘致力"への期待は徐々に高まっています。

しかし、実際に東京オリンピックはどれほどの訪日客を誘致することができるのでしょうか。

そこで訪日ラボでは「東京オリンピックの"誘致力"」を探るため、他国における東京オリンピックへの意識調査を行いました。調査にあたっては、世界80か国4,000万人の調査回答者へのアクセスを有し、海外リサーチに特化したソリューションを提供するSyno Japan株式会社に協力いただきました。早速見ていきましょう。

東京オリンピックへの意識調査【アメリカ編】調査概要

今回の調査にあたっては、アメリカを対象にインターネット調査を実施しました。

調査ではまずはじめに「次のオリンピックが東京で開催されることを知っていたか」「東京オリンピックをどのように観戦しようと思っているか」を尋ね、はい・いいえの回答に従ってそれぞれの理由を選択形式で尋ねました。これによって、「アメリカにおける現時点での東京オリンピックの知名度」「東京オリンピックはアメリカ人誘致にどれほど効果があるのか」を探ります。

今回の調査では、

• アメリカでの東京オリンピックの認知度は44%。開催がすでに来年であることを考えると低めの数値。高所得者層のほうが認知度は高い。
• アメリカ人の約8割がなんらかの方法で東京オリンピックを観戦すると回答。オリンピック期間中やその前後の国際的注目度はかなり高まると予想される。
• アメリカ人のうち「日本に行って東京オリンピックを観戦する」と回答した人は4%ほど。数字だと少ないが母数を考えるとかなり多いのではないか。

ということがわかりました。では調査結果を見ていきましょう。

過半数「次の五輪は東京」知らなかった

• 質問
• 次のオリンピックが東京で開催されることを知っていましたか？　※単一回答
• 回答
• 知らなかった：55.56%
• 知っていた：44.44%

次のオリンピックが東京で開催されることを知っていたかどうかを尋ねると、アメリカ人の55.56%が「知らなかった」と回答しました。

日本国内ではすでにCMやポスターなどで広く宣伝されていますが、アメリカでの知名度はまだ芳しくないようです。開催が近づくにつれて認知度は上がっていくと考えられますが、現時点ではこのような状況です。

高所得者層のほうが認知度高い

同じ項目を年収別に集計してみると、年収10万ドル(約1,100万円)以上の高所得者層のほうが東京オリンピックの認知度が高いことがわかりました。

8割が東京オリンピックを見る

• 質問
• 東京オリンピックをどのように観戦しようと思っていますか？あなたの考えをお聞かせください。※単一回答
• 回答
• テレビで観戦する(自国で)：74.44%
• 日本に行って観戦する：4.33%
• 観戦しない：21.24%

東京オリンピックの観戦の仕方について尋ねたところ、「テレビで観戦する(自国で)」が4分の3を占め、圧倒的に多い結果となりました。

しかし「日本に行って観戦する」も4%おり、仮にアメリカの人口の4%が東京オリンピック期間中に日本を訪れるとするとかなりの数になります。2017年に日本を訪れたアメリカ人は137万人でしたが、2020年にはその数値を大きく超える可能性も出てきます。

また、訪日する・しないにかかわらず、アメリカ人の約8割が「東京オリンピックを観戦する」としています。東京オリンピック期間中やその前後は、日本の国際的注目度が非常に高まることが予想されます。

9割近くが「観戦する」高所得者層のほうが関心高い

同じ項目を年収別に集計してみると、高所得者層のほうが「テレビで観戦する(自国で)」「日本に行って観戦する」と答えた割合が大きいという結果になりました。

「観戦しない」の割合は10%もの差があります。前の「次のオリンピックが東京で開催されることを知っていたか」という質問に対しても高所得者層のほうが認知度が高く、傾向としては高所得者層のほうが東京オリンピックへの関心が高いということがいえます。

「自国で観戦する」理由トップは"高そうだから"

この続きから読める内容

• 高所得者層も"高そうだから"
• "毎回観戦しに行っている"がトップ
• 「日本で観戦する」高所得者層"もともと日本に興味"がトップ
• 「観戦しない」理由トップは"興味がないから"
• まとめ：

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この記事の筆者

訪日ラボ×Syno Japan株式会社

訪日ラボと海外リサーチに特化したソリューションを提供するSyno Japan株式会社がタッグ。Syno Japan株式会社では、世界80か国4,000万人の調査回答者へのアクセスを有し、海外のインサイトを客観的に理解するニーズに対応します。

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