※新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック(五輪)・パラリンピックは1年延期され、開会式は2021年7月23日(金)、閉会式は2021年8月8日(日)となりました。
世界的な大イベントであるオリンピックを開催するためには、関連施設の建設費や使用料、人件費をはじめとして、莫大な費用がかかっています。
その費用をサポートしている企業こそ、オリンピック・パラリンピックにおいてスポンサーシップ契約を締結している一流企業です。
今回の記事では2020年開催から2021年開催に延期された東京オリンピック・パラリンピックのスポンサーを務めている企業や、そのスポンサーになるメリット・デメリット について紹介します。
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東京オリンピック・パラリンピック スポンサーとは?
オリンピック・パラリンピックにも、プロスポーツ競技やテレビ番組と同様にスポンサーが存在します。世界中の人々が注目するオリンピックのスポンサーになることは決して簡単ではありませんが、スポンサーになることができれば、企業にとって多大な宣伝効果をもたらします。
東京オリンピックの開会式はいつ?スローガン・野村萬斎の演出・1964年との比較・チケットの取り方も分かりやすく解説
※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック(五輪)・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。2019年5月末で、2020年夏に開催される東京オリンピックまで残り420日となります。各種競技や開閉会式を観覧するための抽選エントリーが開始され、いくつかは落選することを見込み数十万円分のチケットを申し込む姿がSNSにもアップされています。チケットは抽選販売を予定しており、一次抽選の申込期限は本日5/28日(...
スポンサーシップの目的は?
通常、スポンサーといえば大会の運営資金や選手のサポートを募る目的で募集されますが、オリンピックにおけるスポンサーシップの意味合いはそれだけにとどまりません。
ここでは2021年に延期された大会に関するスポンサーシップ情報はまだ出ていないため、2020年に行われる予定さった東京オリンピックに関してのスポンサーシッププログラムについて紹介します。このプログラムは「4つの目的」と「2つの目標」に向けて実施されます。
「4つの目的」とは、大会運営費の調達、オリンピック・パラリンピックのブランド向上、オリンピック・パラリンピックに向けたムーブメントの推進、日本選手団の国際競技力の向上で、その先にある「2つの目標」は「マーケティング総収入の最大化」と「オリンピック・パラリンピックに向けたムーブメントの促進」です。
上記の指針からは、オリンピックにおけるスポンサーシップの目的は、権利活用によってスポンサー企業、大会の双方が潤い、盛り上がることであるとわかります。
スポンサーシップは4種類
一口にスポンサーシップといっても、その提携方法には様々な形態があります。
東京オリンピックにおいては、ワールドワイドオリンピックパートナー、東京2020オリンピックゴールドパートナー、東京2020オリンピックオフィシャルパートナー、東京2020オフィシャルサポーターの4つがあり、この4つの区分はパラリンピックにおいても同様に定められています。
全世界にそのワールドワイドオリンピックパートナー、その下に各国・地域のオリンピック委員会(NOC)のスポンサーや大会組織委員会(OCOG)のスポンサーという構図になっています。
東京2020スポンサーシッププログラムでは、スポンサーシップについてTier 1、Tier 2、Tier 3の3つのレベルのパッケージを用意しており、2015年1月以降、契約締結日から2020年12月31日まで日本国内限定のスポンサーを募集しています。
自社のブランドの広告とオリンピックへのリンクといった権利行使ができる範囲が異なったり(全世界なのか日本国内のみなのか)、公益財団法人日本オリンピック委員会の公式サイトにロゴの掲載があるかないかなどに違いがあります。また権利行使が可能な期間はスポンサーレベルによって異なります。
![▲[東京オリンピックスポンサーシップの構造]:東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会HPより引用 ▲[東京オリンピックスポンサーシップの構造]:東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会HPより引用](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/2982/main_2019-05-25.png?auto=format)
2020スポンサー企業、原則として1業種につき1企業
東京オリンピックにおいてスポンサーシップ契約を締結している企業は、アサヒビール、ASICS、キャノン、富士通、明治、LIXILなど80社以上ありますが、原則として1業種につき1企業とされています。
しかし、国際オリンピック委員会と協議の上、特例として認められた場合に限り、同業種での2社共存、または3社以上での複数共存をしているスポンサー企業もあります。
世界的な一大イベントという規模に加え、それぞれの企業がオリンピック・パラリンピックのブランドイメージを担っているという側面もあり、広く周知されている一流企業が多く名を連ねています。
![▲[東京オリンピックのスポンサー]:東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会HPより引用 ▲[東京オリンピックスポンサーシップの構造]:東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会HPより引用](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/3103/main_oly_spo_1.png?auto=format)
![▲[東京オリンピックのスポンサー]:東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会HPより引用 ▲[東京オリンピックのスポンサー]:東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会HPより引用](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/3104/main_oly_spo_2.png?auto=format)
スポンサーになるメリット・デメリット
世界的な規模で行われる大会のスポンサーに就任することで企業の宣伝になることはもちろんですが、オリンピック・パラリンピックのスポンサーになることで、具体的にはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
この続きから読める内容
- スポンサーになるメリット
- スポンサーになるデメリット
- スポンサー企業のそれぞれの目的、3つの例
- 1. 日清食品グループ
- 2. 株式会社ブリヂストン
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