新型コロナウイルスの流行から、外出自粛要請やイベント中止が発生しています。社会全体で経済の停滞ムードが避けられませんが、逆に売り上げに追い風を受けているサービスや商品もあるようです。

マスクや消毒液、手袋、ウーバーイーツをはじめとする宅配産業はその代表ですが、そのほか意外な「特需」の恩恵にあずかるサービスもあるようです。

今回は、「コロナ特需」とも呼ぶべき5つのサービスやアイテムを紹介します。

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1. 何はともあれAmazon

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、外出を控える動きが広がっています。自宅まで何でも配送してもらえるECへの需要も急増しています。

日本はもちろん、本家のアメリカではAmazonを頼る人により、同社は状況に合わせた緊急対応を迫られたようです。米アマゾンは、米国時間の3月17日、生活必需品以外の商品の倉庫への入荷を4月5日まで停止すると発表しています。

背景にはトランプ大統領が国家非常事態を宣言したことがあります。Amazonは上述のように生活必需品の発送を優先させることで、消費者の需要を満たせるよう努めています。

さらに米国では、雇用創出まで引き起こしています。Amazonはアメリカ国内の物流施設と配送業務で、新たに10万人を雇用することが明らかになりました。

Amazonは今回の新規雇用が、社会・経済活動の宿所により一時的に職を失った人の救済につながるとの考えも示しており、こうした問題解決力の高さには国際社会からの高い評価が集まると考えられます。

ただし、Amazonの商品の中には市中での買い出しを経て配送されるものもあり、この買い出しを支える労働者の権利について苦言を呈するSNS上の声には多くの反応が集まっています。

2. ふりかけ

新型コロナウイルスの流行を受けた外出自粛により、自宅での食事回数が増加した影響とみられ、米の消費が拡大しています。

これによりなんと、ふりかけなどの周辺販売も急増しているそうです。

「のりたま」などで知られる丸美屋食品工業は、今期1〜2月の売り上げが2桁増と好況で、「のりたま」に限っていえば2月の売り上げで約3割増を記録しました。同じくふりかけで有名な三島食品でも、新商品の「減塩ゆかり」「うめこ」の売れ行きが好調となっているそうです。

白米に合わせると考えられる即席味噌汁やお茶漬けの素なども増収しています。永谷園は2月29日だけ見ると6割増と、売り上げを大幅に伸ばしました。

ふりかけるだけの手軽さと、子ども向けキャラクターで楽しく食事が前向きに進むことなどが、新型コロナウイルスにより変化を余儀なくされた生活スタイルにあたってさらに評価されたと考えられます。

3. 書籍、入手は「メルカリ」で

出版社や書店も、コロナ特需の恩恵を受けています。全国の小中高校で休校措置が取られたことにより、自宅学習に使用する学習参考書や書籍の売り上げが急増しました。

ダイヤモンド社によると、休校要請当日の2月28日より、児童書の売り上げが急増したことが明らかになっています。

フリマアプリのメルカリでも、書籍の取引が増加しており、「参考書」「絵本」のジャンルの売り上げが2月末より約2倍となっているそうです。外出によるリスクを低減したい子持ちの消費者に、書籍の入手経路としてフリマアプリが選ばれていることがわかります。

4. これから需要拡大…？ベビーグッズ

中国では今後、ベビーブームが来るという噂があるようです。自主隔離や外出制限により、することのなくなったカップルが性交渉に励んだ…というストーリーがその背景にはあるようです。

ともすれば、同じようないきさつで、今年の年末から年明けにかけて世界的なベビーブームが起こるかもしれません。

家庭内で過ごす時間が増え、冷え切っていた夫婦関係が復活する場合もあるようです。あくまで噂にすぎませんが、もしもこのような傾向が実現するようであれば、ベビーグッズの需要も間違いなく拡大するでしょう。

5. アダルトグッズの在庫がなくなった？

某ショップの店内に貼られた「アダルトグッズの在庫が少なくなっている」「次の入荷予定は4月末以降」といったお知らせがSNS上で一斉に拡散され、ネット上で話題となりました。

ベビーブーム同様、自宅待機や外出自粛がこうした商品への需要を拡大させてのではという意見が見られます。

しかし、国内大手メーカーのマーケティング部によると、商品の販売数は前年比において顕著な伸びはなく、あくまで噂であると考えられます。

ただし、生産拠点を中国に置いているメーカーは少なくありません。中国の一部地域では工場の稼働停止なども確かに起きています。こうした状況から、実際に在庫が少なくなっている場合もあるかもしれません。

まとめ：ピンチをチャンスに変え、新型コロナウイルスの流行を切り抜ける

新型コロナウイルスの流行により、外出やイベントの自粛が続いています。Amazonに代表されるECサービスだけでなく、生活形態の変化から、食材や物品に対する需要に明らかに変化が起きています。こうした消費者の心理をいち早くつかみ、感染リスクを高めない形で商品を展開できる企業が、今回の災禍を切り抜けることができるのではないでしょうか。