SOCIALPORT株式会社がSNS上で旅の情報発信を得意とするインフルエンサー会員を対象とした、現時点での海外旅行再開に関する意識調査を実施しました。
プロモーションを目的とした海外ホテルからの案件募集があれば「今すぐにでも応募する」人が36.9%にのぼり、海外旅行に対するトラベルインフルエンサーの意欲の高さが顕在化しました。
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トラベルインフルエンサー海外旅行意識調査
SOCIALPORT株式会社は緊急事態宣言解除に伴い、SNS上での旅の情報発信を得意とする同社のインフルエンサー会員を対象に、現時点での海外旅行再開に関する意識調査を実施しました。
調査は2021年10月1日に、20～40歳の同社のトラベルインフルエンサー会員（560名）を対象としてオンライン上でアンケートを配信し、その後3日間の期間を設けて回収した結果をまとめたものです。
調査対象のトラベルインフルエンサーは、一般旅行者に比べ旅に積極的で感度が高く、その結果は今後の旅行回復の先行指標となるとしています。
2021年は「海外旅行へ行っていない」が約9割
まず2021年に「海外旅行へ行っていない」との回答は約9割にのぼりました。
海外旅行を控える理由として、渡航先の感染状況や海外旅行に対する世間の目を気にする声があるなか、帰国後の自宅待機期間の長さが障害となっているという意見が最も多く見られました。
一方で最近はワクチン接種率の増加などで感染状況が改善傾向にあり、海外旅行への意欲が一段と高まっていることが分かりました。
渡航制限の緩和に伴って、これまで抑制されてきた旅行消費の爆発的な拡大、いわゆる「リベンジ消費」が本格化する兆しが見られています。
コロナ禍でも海外旅行をしたと答えた人は1割弱おり、その渡航先や時期は以下の通りとなりました。
- 2021年 春：中国、マウイ島、ドバイ
- 2021年 夏：フランス、シンガポール、ギリシャ、スイス、イタリア、タンザニア、フランクフルト
- 2021年 秋：ロサンゼルス、イタリア、フランス、イギリス、トルコ
帰宅後の自宅待機期間がネックに
現時点での海外旅行に対する障害・ハードルとして、最も多かったのが「帰国後の自宅待機期間」で33.7%にのぼりました。
帰国後の自宅待機期間があると現地で十分な滞在時間が取れず、またテレワークの普及が進んでいないことから、自宅で仕事をしながら待機期間を過ごすことができない人が多いことが要因と考えられます。
その他少数意見としては「PCR検査や証明書発行などの費用や手間」「渡航先でのアジアンヘイト」などの声も挙がっていました。
「帰国後の自宅待機期間」については、約6割が「帰国後、2～3日間に短縮されれば行ける」と回答しており、自宅待機期間の短縮が今後の海外旅行の再開と拡大に影響すると考えられます。
海外ホテル招待に「今すぐにでも応募する」が36.9%
また、プロモーションを目的とした海外ホテルからの案件募集があれば「今すぐにでも応募する」人が36.9%にのぼり、年内に応募すると回答した人は5割超となりました。
「どこの国・都市のホテルであれば応募しますか？」という質問に対しては、ハワイとの回答が最も多く、グアム、台湾が続きました。
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＜参照＞
SOCIALPORT株式会社：海外ホテルの招待に37%が「今すぐ行く」と回答！SOCIALPORTがトラベルインフルエンサーを対象に海外旅行意識調査を実施
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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