求人サイト「Indeed（インディード）」を運営するIndeed Japan株式会社は、観光業やインバウンドに関する求人と仕事検索の動向を調査しました。
2024年上半期の「観光業」に関する求人と仕事検索の割合は、ともに2019年以降（各年同期比）で過去最高にのぼりました。
また「インバウンド」に関する仕事検索割合は、コロナ禍の2021年上半期比で約4.7倍増加しています。
関連記事：旅行・宿泊業の新設法人、4年ぶりに1,500社超え（東京商工リサーチ）
Indeed、観光業・インバウンドに関する求人と仕事検索の動向調査を実施
2024年7月の訪日外客数は、329万2,500人で単月として過去最高を記録し、5か月連続で300万人を超えています。
Indeed Japan株式会社は、夏の観光シーズンに向けて、観光業やインバウンドに関連する求人と仕事検索の動向について調査を行い、8月9日にその結果を発表しました。
【求人動向】観光業に関する求人割合、2019年以降で過去最高に
2024年上半期（1〜6月）のIndeed上の観光業に関する求人割合は、2019年以降（各年同期比）で過去最高となりました。2019年同期比では4.9％増となっており、コロナ前の水準まで回復したといえそうです。
また、観光業のうちインバウンドに関する求人割合は、2024年上半期（1〜6月）は2023年同期比で約1.2倍に、コロナ禍の2021年同期比で約2.0倍に増加しています。
コロナ前の水準までは回復していないものの、コロナ後の訪日外客数増加とともに、求人も増加傾向といえます。
【仕事検索動向】観光業に関する仕事検索割合、2019年以降で過去最高に
2024年上半期（1〜6月）の観光業に関する仕事検索割合については、求人割合と同様、2019年以降（各年同期比）で過去最高となりました。2019年同期比では約1.1倍で、コロナ前の水準まで回復しているといえます。
また、インバウンドに関する仕事検索割合は、2024年上半期（1〜6月）は2023年同期比で約1.4倍となっており、コロナ禍の2021年同期比では約4.7倍と大きく増加しました。
コロナ前の2019年同期比では-1.2％とわずかに及ばないものの、コロナ後の訪日外客数増加とともに、求職者のインバウンドに関する仕事への関心も増加しているといえます。
一方で、観光業界では人手不足が顕在化しています。仕事検索の割合も戻ってきてはいるようなので、今後は人材を探している企業側と、求人を探している人とを効果的に結びつけられるかが課題となりそうです。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
Indeed Japan株式会社：Indeed、観光業・インバウンドに関する求人および仕事検索の動向を調査。2024年上半期の「観光業」に関する求人割合、仕事検索割合ともに2019年以降（各年同期比）で過去最高。
日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
「trial JAPAN」は日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォームです。インバウンド向け外国人インフルエンサー施策を、煩雑な交渉やスケジュール調整などの手間なくすぐに始められます。従来のインフルエンサー施策より、低コストで運用負担を抑えられるため、継続的なインバウンド市場への認知拡大を実現します。
詳しくはこちら をご覧ください。
【2/4開催】インバウンドで注目の「タイ」 最新動向やプロモーション戦略を解説
日本が掲げる「訪日客6,000万人・消費額15兆円」という目標。これを達成するためには、最新の外交情勢も踏まえつつ、「どの市場から、どう集客するか」戦略のバランスを整えることが、今まさに求められています。
そんな中ポテンシャルを持つ市場として注目されているのが東南アジア、とりわけタイ市場です。
そこで本セミナーでは、「タイ市場を取り込みたい」「訪日タイ人向けのプロモーションに着手したい」自治体・事業者さまに向けて
- 訪日タイ人市場の「現在地」と「拡大余地」
- 旅マエ〜旅ナカ〜旅アトのジャーニーにおける、タイ人の具体的な行動・情報接点
について分かりやすくお伝えします。
＜セミナーのポイント＞
- 訪日タイ人市場の最新動向がキャッチできる
- 訪日タイ人の具体的な行動・情報接点が学べる
- 訪日タイ人向けのプロモーション設計や打ち手が学べる
詳しくはこちらをご覧ください。
→インバウンドで注目の「タイ」 最新動向やプロモーション戦略を解説【2/4無料セミナー】
【インバウンド情報まとめ 2026年1月前編】観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に1月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか：インバウンド情報まとめ 【2026年1月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん！
