JTB総合研究所が「インバウンド旅行者への情報提供に関する調査（2024）」を実施しました。
“旅マエ”の情報提供が重要なのは明らかである一方、リピートを希望する訪日客にとっては、“旅ナカ”の体験こそが次回の訪日旅行の情報収集につながるとして、旅ナカのプロモーションも旅マエ同様に重要であると強調しています。
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旅マエだけでなく、旅ナカの情報提供も重要
JTB総合研究所とCint Japanが2023年に実施した「旅マエ～旅ナカにおける訪日旅行者の行動変化と持続可能な観光への意識調査」によると、約8割の訪日外国人が「旅マエ」に旅程をほぼ決定していることがわかっています。つまり、旅行先として選ばれるためには、“旅マエ”の情報提供が重要であると同調査では結論づけていました。
その一方で、今回実施した「インバウンド旅行者への情報提供に関する調査（2024）」では、リピートしたいと考えている訪日客にとっては、旅ナカでの体験が次回の訪日旅行の“旅マエ”における期間に位置付けられるとしていて、旅ナカでのより幅広い情報提供が重要であると強調しています。
1年以内に再訪したい」、台湾は77.4％でアメリカは53.6％
過去1年以内に観光目的で日本を訪れた台湾人とアメリカ人を対象に、観光を目的としてまた日本を訪れたいか聞いたところ、「1年以内に訪れたい」と答えた割合は台湾の旅行者が77.4％で、アメリカの旅行者が53.6％でした。
「2〜3年以内にまた訪れたい」と答えた数字を含めると、台湾の旅行者が95.9%で、アメリカの旅行者が76%にもおよぶなど、多くが近いうちに再訪したい意向を示しています。
なかでも訪れてみたいと思った場所は、台湾の旅行者が「温泉」「観光施設」「スイーツ・お菓子屋」で、アメリカの旅行者は「テーマパーク」「高級なレストラン・割烹」「地元の人に人気のカジュアルな飲食店」が人気トップ3でした。
旅ナカにはオンラインだけでなく、オフラインでも情報を収集
台湾人とアメリカ人はどのような方法で旅ナカ（訪日中）に情報収集しているのでしょうか。
全体的にはSNSや検索エンジン、動画投稿サイトなど、オンラインによる方法が上位にランクインしました。そのほか、ネットサーフィンによる情報収集も上位に位置するなど、デジタルマーケティングによる集客に取り組むことが重要といえます。
一方、地域別に見ると、アメリカの旅行者はオフラインでも情報収集していることが明らかになっています。台湾の旅行者と比較すると滞在日数が長いこともあり、ホテルのコンシェルジュやお店のスタッフ、交通広告などさまざまな方法で情報を得ているようです。
この調査から、多言語で作成したチラシやリーフレットを作成し、周辺のホテルや店舗に設置をお願いするのもインバウンド集客には効果的といえます。また、電車やバスなど公共交通機関に多言語で作成した広告を掲示しても集客につながると考えられます。
ヨーロッパやオーストラリアも日本からの距離が遠く、滞在期間が長いことがわかっています。「訪日外国人の消費動向（2024年1-3月期）」によると、訪日アメリカ人の平均泊数が11.9泊なのに対し、ドイツでは16.8泊、フランスでは18.7泊、オーストラリアでは13.9泊となっています。
アメリカの旅行者と同じく、ヨーロッパやオーストラリアの旅行者もオンラインだけでなく、旅ナカにオフラインでも情報収集していると考えられます。
いずれも1人あたりの旅行支出が高い傾向にあり、欧米豪ではいずれも訪日中に1人あたり30万円前後を消費することから、集客できれば売上向上が期待できます。
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旅ナカプロモーションで差をつける
旅ナカプロモーションにはSNSや動画投稿サイトだけでなく、チラシやリーフレットなどさまざまな方法があります。旅ナカでの情報収集の方法は国によっても異なり、ターゲットによって最適なプロモーション方法は異なります。
より旅ナカプロモーションで集客を最大化させたい方は、「旅ナカで差をつける！インバウンド集客に役立つプロモーション術」で詳しく紹介していますので、こちらの動画をご覧ください。会員登録（無料）いただければ視聴できます。旅ナカにおけるインバウンド集客のヒントが見つかるはずです。
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＜参照＞
株式会社JTB総合研究所 プレスリリース：インバウンド旅行者への情報提供に関する調査（2024）～旅ナカを次の旅行に向けたショーケースとするために～
JNTO：訪日外国人の消費動向（2024年1-3月期）
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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