日本の観光資源が国際的評価を受けたニュースがランクイン:訪日ラボ週間アクセスランキング(12月5日〜12月11日)

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週間アクセスランキング トップ5

今週は、広島県の下瀬美術館がユネスコ創設の建築賞を受賞」「伝統的酒造りが無形文化遺産に登録」など、日本の観光資源が国際的に評価されたニュースに注目が集まりました。

1位.「世界で最も美しい美術館」広島県・下瀬美術館が受賞

12月2日、世界的建築賞である「ベルサイユ賞」の表彰式がパリのユネスコ本部にて開かれ、広島県大竹市の下瀬美術館が美術館・博物館のカテゴリーで最優秀賞を受賞しました。

ベルサイユ賞は2015年にユネスコが創設した建築賞で、世界各国の空港や商業施設ホテルなど8つのカテゴリーを対象として、最優秀のベルサイユ賞、内装特別賞、外装特別賞の3つの賞を授与するものです。

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「世界で最も美しい美術館」広島県・下瀬美術館が受賞

2位. 世界の観光都市ランキング、東京が初のトップ3入り

英国の市場調査会社ユーロモニターインターナショナルが発表した2024年の「世界の観光都市ランキング」で、東京が初のトップ3にランクインしました。

首位は4年連続でパリが獲得し、2位はマドリードでした。

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世界の観光都市ランキング、東京が初のトップ3入り

3位. 韓国「非常戒厳」観光業への影響は

12月3日夜、韓国の尹錫悦(ユン・ソンニョル)大統領が「非常戒厳」の宣布を発表しました。4日未明には解除されましたが、日本の重要な隣国であり、観光や輸出産業における大きな市場の一つでもある韓国での政治的騒動とあって、その動向に注目が集まっています。

本記事では、特に観光業界に従事する方へ向けて、今回の事件が今後の訪日韓国市場にどのような影響を及ぼし得るのかを解説します。

※本記事は12月4日時点の情報です。

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韓国「非常戒厳」観光業への影響は

4位. 百貨店インバウンド売上、初の5,000億円突破 国慶節・円安影響で10月も好調

日本百貨店協会は11月25日、2024年10月の全国百貨店売上高概況を発表しました。

インバウンド売上(免税売上)は約508億4,000万円で、円安の影響や国慶節休暇による客数増加もあり、10月として過去最高を記録しました。

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百貨店インバウンド売上、初の5,000億円突破 国慶節・円安影響で10月も好調

5位.「伝統的酒造り」無形文化遺産に登録 インバウンド人気の高まりにも期待

日本時間の12月5日、「伝統的酒造り」のユネスコ無形文化遺産への登録が決定しました。

国内での登録は、2022年の「風流踊(ふりゅうおどり)」に続き23件目です。

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「伝統的酒造り」無形文化遺産に登録 インバウンド人気の高まりにも期待

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以上、訪日ラボ週間アクセスランキングをお届けしました。次週もぜひチェックしてみてくださいね。

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【6/11開催】欧米豪インバウンドに刺さる!“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは?


本ウェビナーでは、株式会社movと株式会社大阪メトロ アドエラの共催により、欧米豪向けインバウンドをターゲットとした「ローカルイマーシブ “地域にどっぷり浸かる没入体験”の提供」をテーマに最新情報をお届けします。

2025年大阪・関西万博の開催を契機に、欧米豪を中心とした訪日外国人観光客が関西を中心に日本全国に訪れる機会が急増しています。

一方で、地域の受け入れ側には「英語対応が難しい」「どう関わればいいかわからない」「コンテンツや訴求方法がわからない」「対応できる人材がいない」といった課題も多く、せっかく外国人観光客が訪れても、地元に経済的な波及効果が十分届いていないのが現状です。

本セミナーでは、大阪メトロ アドエラが展開する欧米豪向けインバウンド事業「Osaka JOINER」をもとに“まち全体でインバウンド受け入れるスキーム”を通じた、インバウンドに関わる人と経済のパイを増やすための可能性を紹介します。

観光施策、まちづくりに携わる方にとって、明日から活かせるヒントが満載です。

<本セミナーのポイント>

  • 欧米豪インバウンドに刺さる「ローカルイマーシブ観光」の実践例がわかる!
  • 多様な人材や事業者を巻き込む”まち全体”に経済効果を波及させる仕組みがわかる!
  • 旅行者目線を徹底し、英語対応が難しくても、無理なくインバウンドを受け入れる方法が学べる!
  • 旅行者満足度を獲得することで、マーケティング・プロモーションなど、広がる可能性がわかる!

詳しくはこちらをご覧ください。

欧米豪インバウンドに刺さる!“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは?【6/11開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

<こんな方におすすめ>

  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる

【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】

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      この記事の筆者

      訪日ラボ編集部

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